最終更新日：2026/7/31

(株)太平洋コンサルタント【太平洋セメントグループ】

正社員
既卒可

現在、応募受付を停止しています。

業種

建設コンサルタント
専門コンサルティング
セメント
試験・分析・測定
検査・整備・メンテナンス

基本情報

本社: 東京都

資本金: 3,000万円

売上高: 42億3,100万円（2024年3月）

従業員: 382名（2025年4月現在）

会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

新規エントリー受付を終了しました。

新規エントリー受付を終了しました。（2026/07/31更新）

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唯一無二の技術力

業界内でも高く評価される、唯一無二の技術力を有しています。
多様な活躍フィールド

現場から分析、研究まで、理工系の専門知識を活かせる多様な職種があります
若手が挑戦できる風土

経験年数にかかわらず、現場の声や技術者の提案が尊重される風土があります。

会社紹介記事

現地調査から室内試験、構造物のモニタリングなどコンクリート構造物の維持管理に欠かせない業務を一連の流れで実施できることが当社の強みです。環境における水質、大気、土壌の分析を行っています。近年では橋梁の塗膜PCB分析や建物のアスベスト分析に力を入れています。

: 現地調査から室内試験、構造物のモニタリングなどコンクリート構造物の維持管理に欠かせない業務を一連の流れで実施できることが当社の強みです。

: 環境における水質、大気、土壌の分析を行っています。近年では橋梁の塗膜PCB分析や建物のアスベスト分析に力を入れています。

新たな世界に踏み出す今、勇気を持って前に進む。

安全の先にある安心を届ける技術	当社はセメント・コンクリートの分析・試験や既存構造物の診断・調査および健全性評価などを主要業務とする会社として2001年4月に設立されました。多方面のお客様へのソリューションを提供するために、上記の業務に加え、各種環境分析、放射性廃棄物の処理・処分に関わる研究や関連製品の販売、各種無機材料の製造プロセスに関わる実機レベルでの試験対応など、その事業活動の範囲を広げております。当社は、お客様からの信頼を第一に考え、顧客満足度の向上に努めることを経営理念に掲げております。変化していく社会ニーズに少しでもお応えできるように、技術レベルの向上を図りながら新たな事業にも挑戦し、お客様にとって、社会にとって、より良い企業となれるよう努力・研鑽を続けてまいります。

安全の先にある安心を届ける技術

当社はセメント・コンクリートの分析・試験や既存構造物の診断・調査および健全性評価などを主要業務とする会社として2001年4月に設立されました。
多方面のお客様へのソリューションを提供するために、上記の業務に加え、各種環境分析、放射性廃棄物の処理・処分に関わる研究や関連製品の販売、各種無機材料の製造プロセスに関わる実機レベルでの試験対応など、その事業活動の範囲を広げております。
当社は、お客様からの信頼を第一に考え、顧客満足度の向上に努めることを経営理念に掲げております。変化していく社会ニーズに少しでもお応えできるように、技術レベルの向上を図りながら新たな事業にも挑戦し、お客様にとって、社会にとって、より良い企業となれるよう努力・研鑽を続けてまいります。

会社データ

プロフィール	太平洋セメントグループの一員である当社は、セメント・コンクリートに関する調査や各種試験、化学分析、環境測定・環境分析や無機材料の試製等を実施しております。また、長年培ってきた評価・解析技術をもとに、各種の受託研究や放射性廃棄物処理処分に関わるセメント系材料の開発・販売を行っております。
事業内容	・セメント・コンクリートの試験、分析、評価、開発及び研究・環境計量証明事業、作業環境測定事業・土木建築材料、窯業原料等の化学分析、粉砕、分級、混合、乾燥及び焼成・セメント・コンクリートの品質管理並びに品質管理試験等の受託業務・コンクリート構造物の調査・評価、地質、地盤、岩盤の調査・評価・コンクリート構造物の補修・補強設計および数値解析・放射性廃棄物の処理処分に関する研究受託、セメント系固化材および保管等容器の設計、製造、販売・放射線防護におけるセメント系材料、遮蔽体の設計、製作及び販売＊太平洋コンサルタントキーワード＊ #WEB説明会　＃説明会開催中　＃技術　＃技術職＃コンクリート　＃セメント　＃原子力　＃放射線　＃試験　＃研究　＃分析　＃機器分析　＃環境分析　＃インフラ　＃社会貢献　＃資格支援制度　＃新卒　＃既卒　＃高専　＃専門学校セメント・コンクリートの分析、工場の作業環境測定から研究支援に至るまで、幅広い企業の課題解決に貢献しています。

プロフィール

太平洋セメントグループの一員である当社は、セメント・コンクリートに関する調査や各種試験、化学分析、環境測定・環境分析や無機材料の試製等を実施しております。
また、長年培ってきた評価・解析技術をもとに、各種の受託研究や放射性廃棄物処理処分に関わるセメント系材料の開発・販売を行っております。

事業内容

・セメント・コンクリートの試験、分析、評価、開発及び研究
・環境計量証明事業、作業環境測定事業
・土木建築材料、窯業原料等の化学分析、粉砕、分級、混合、乾燥及び焼成
・セメント・コンクリートの品質管理並びに品質管理試験等の受託業務
・コンクリート構造物の調査・評価、地質、地盤、岩盤の調査・評価
・コンクリート構造物の補修・補強設計および数値解析
・放射性廃棄物の処理処分に関する研究受託、セメント系固化材および保管等容器の設計、製造、販売
・放射線防護におけるセメント系材料、遮蔽体の設計、製作及び販売

＊太平洋コンサルタントキーワード＊
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＃コンクリート　＃セメント　＃原子力　＃放射線　
＃試験　＃研究　＃分析　＃機器分析　＃環境分析　＃インフラ　
＃社会貢献　＃資格支援制度　＃新卒　＃既卒　＃高専　＃専門学校

セメント・コンクリートの分析、工場の作業環境測定から研究支援に至るまで、幅広い企業の課題解決に貢献しています。

本社郵便番号	101-0054
本社所在地	東京都千代田区神田錦町2-9　コンフォール安田ビル3階
本社電話番号	03-6630-3807
創業	1985年8月7日
資本金	3,000万円
従業員	382名（2025年4月現在）
売上高	42億3,100万円（2024年3月）
事業所	・本社（東京都）・中央技術センター（千葉県）・関西技術センター（大阪府）・西日本技術センター（山口県）・九州技術センター（福岡県）・札幌営業所・仙台営業所・名古屋営業所・大阪営業所・広島営業所・山口営業所・高松営業所・福岡営業所・大分津久見営業所・鹿児島営業所
株主構成	太平洋セメント(株)　100％
主な取引先	建設コンサルタント、ゼネコン、国立研究開発法人等の公的研究機関、国立大学法人、生コンクリートおよびコンクリート製品製造会社、一般財団法人、公益財団法人など
沿革	1985年 8月化学及び建設に係る総合試験調査研究機関として、小野田セメント株式会社小野田分析センターの業務を継承し、株式会社オーテック（東京都江東区）を設立 1991年 11月研究センター（千葉県佐倉市）を開設 1997年 11月秩父小野田株式会社の開発グループを、電力・原子力部門として統合 2000年 10月研究センターにて、ISO/IEC 17025認定試験所（000149JP）取得→2005年登録 2001年 4月日本コンサルタント株式会社（1969年設立）、株式会社西日本分析センター（1976年設立）との3社合併により、株式会社太平洋コンサルタントを設立（本社東京都千代田区） 2005年 10月西日本事業所（山口県山陽小野田市）がISO/IEC 17025登録試験事業者（050205JP）登録 2010年 7月本社移転（千葉県佐倉市）東京営業所開設（東京都中央区） 2011年 1月西日本コンクリート試験センター開設（福岡県香春町） 2016年 1月南九州営業所開設（鹿児島県鹿児島市） 2016年 4月九州営業所開設（福岡県福岡市） 2017年 11月南九州技術センター開設（南九州営業所内） 2020年 6月広島営業所開設（広島県広島市） 2021年 4月神戸営業所開設（兵庫県神戸市）、山口営業所開設（山口県山陽小野田市）、福岡営業所（旧九州営業所）に改称、鹿児島営業所（旧南九州営業所）に改称 2021年　7月東京営業所移転（東京都千代田区） 2021年 11月仙台営業所開設（宮城県仙台市） 2022年 6月本社移転（東京都千代田区）中央技術センター（旧本社）に改称、西日本技術センター（旧西日本事業所）に改称、九州技術センター（旧西日本コンクリート試験センター）に改称 2022年 9月名古屋営業所開設（愛知県名古屋市） 2022年 10月札幌営業所開設（北海道札幌市） 2023年 12月大阪営業所開設（大阪府大阪市）　 2024年 1月仙台営業所移転（宮城県仙台市）　 2025年 1月高松営業所、大分津久見営業所開設

働き方データ

平均勤続勤務年数
- -年
-年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 14.9時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 16.2日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	6名	2名	8名
取得者	6名	1名	7名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

100%

女性

50.0%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 21.4%
  （56名中12名）
- 2025年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修、コンクリート技術研修（配属部署による）、対話研修、3年目フォローアップ研修、管理職研修など
自己啓発支援制度	制度あり資格取得支援制度（受験料補助、報奨金、学位取得補助など）
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞北海道大学、東北大学、宇都宮大学、埼玉大学、千葉大学、東京大学、山梨大学、信州大学、金沢大学、名古屋大学、広島大学、山口大学、九州大学、大分大学、鹿児島大学、富山県立大学、早稲田大学、東京理科大学、日本大学、千葉工業大学、東京農業大学、国士舘大学、東海大学、関西大学＜大学＞石巻専修大学、茨城大学、愛媛大学、岡山理科大学、帯広畜産大学、学習院大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、関西学院大学、北里大学、九州国際大学、熊本県立大学、久留米大学、群馬大学、高知大学、神戸学院大学、埼玉大学、芝浦工業大学、島根大学、仙台大学、創価大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中央学院大学、中部大学、東亜大学、東海大学、東京学芸大学、東京工科大学、東京工業大学、東京農工大学、東京理科大学、東洋大学、名古屋大学、名古屋工業大学、日本大学、兵庫県立大学、広島大学、文教大学、法政大学、宮崎大学、明治大学、ものつくり大学、山口大学、山梨大学、酪農学園大学、琉球大学、了徳寺大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞福島工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、徳山工業高等専門学校、宇部工業高等専門学校、熊本工業専門学校、八戸工業高等専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2022年　2023年　2024年　2025年　2026年（予） ----------------------------------------------------------------- 院了　　　5名　　　2名　　　1名　　　3名　　　2名大卒　　　1名　　　2名　　　3名　　　3名　　　4名高専　　　1名　　　2名　　　1名　　　1名　　　0名高卒　　　1名　　　2名　　　0名　　　2名　　　0名

採用実績（学校）

＜大学院＞
北海道大学、東北大学、宇都宮大学、埼玉大学、千葉大学、東京大学、山梨大学、信州大学、金沢大学、名古屋大学、広島大学、山口大学、九州大学、大分大学、鹿児島大学、富山県立大学、早稲田大学、東京理科大学、日本大学、千葉工業大学、東京農業大学、国士舘大学、東海大学、関西大学
＜大学＞
石巻専修大学、茨城大学、愛媛大学、岡山理科大学、帯広畜産大学、学習院大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、関西学院大学、北里大学、九州国際大学、熊本県立大学、久留米大学、群馬大学、高知大学、神戸学院大学、埼玉大学、芝浦工業大学、島根大学、仙台大学、創価大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中央学院大学、中部大学、東亜大学、東海大学、東京学芸大学、東京工科大学、東京工業大学、東京農工大学、東京理科大学、東洋大学、名古屋大学、名古屋工業大学、日本大学、兵庫県立大学、広島大学、文教大学、法政大学、宮崎大学、明治大学、ものつくり大学、山口大学、山梨大学、酪農学園大学、琉球大学、了徳寺大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
福島工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、徳山工業高等専門学校、宇部工業高等専門学校、熊本工業専門学校、八戸工業高等専門学校

採用実績（人数）

　　　　 2022年　2023年　2024年　2025年　2026年（予）
-----------------------------------------------------------------
院了　　　5名　　　2名　　　1名　　　3名　　　2名
大卒　　　1名　　　2名　　　3名　　　3名　　　4名
高専　　　1名　　　2名　　　1名　　　1名　　　0名
高卒　　　1名　　　2名　　　0名　　　2名　　　0名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）