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最終更新日:2025/4/8
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2023年の年間休日+平均有給消化日数は合計139日。ワークライフバランス重視の職場です。
≪これからのEV、HEVを支える≫ 顧客の価値創造、夢を形にできる仕事です。
世界に先駆けて量産実用化を実現した電池セルや制御回路、モジュールの開発、製造に取り組んでいます。
「電気を蓄えておける電池技術は自動車だけでなくインフラの一部になり、ストレージ機能は未来の可能性に富んでいます。」と池内社長。
当社ビークルエナジージャパンは、日立製作所グループの電池事業を源流とする日立ビークルエナジー株式会社として2004年に創業。2019年には事業分割吸収により、現在のビークルエナジージャパン株式会社に名称を変更しました。2022年11月からは日産自動車グループの一員となり、競争力・変化対応力を備えながら世界に躍進しています。創業から20年を迎えますが、これまで数多くの車載用リチウムイオン電池やモジュール、バッテリーマネジメントシステムを提供してきました。近年、世界の自動車業界は100年に一度の大転換期と言われ、SDGsやカーボンニュートラルの側面から自動車の電動化ニーズが増加。当社には強力な追い風が吹き、大きなチャンスが広がっています。現在、当社は国内に本店・佐和事業所、京都事業所、岐阜事業所の3つの製造拠点と、東京本社と広島営業所の2つの営業拠点、さらに現地法人を持ち、地域密着かつグローバルに事業を展開中です。「先進技術で、豊かな社会づくりに貢献する」という経営理念と、「くるま社会の未来に挑戦しつづける」というミッションを掲げ、今後も車載用電池産業を牽引する気概を持って取り組んでいます。自動車の環境対応技術は現在のエンジン中心の技術から、当社が得意とするハイブリッド車(HEV)をはじめ、プラグインハイブリッド車(PHEV)や電気自動車(BEV)、燃料電池車(FCEV)への移行がさらに加速していきます。当社が培ってきた技術は世界でも認められ高い評価を得ており、電極・制御の差別化技術を軸に、BEV用電池の開発にも取り組んでいきます。また、太陽光や風力発電は自然に左右されますが、電池製品は電気を蓄えておけるストレージ機能がメリット。社会インフラの一部となり産業用や災害時にも有用であり、ひいては地球環境保全に役立つ可能性の大きさも魅力です。<代表取締役 取締役社長 CEO 池内 弘>
男性
女性
<大学院> 大阪大学、慶應義塾大学、富山大学 <大学> 茨城大学、大阪大学、神奈川大学、金沢大学、関西大学、京都大学、近畿大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、国士舘大学、芝浦工業大学、昭和女子大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京工科大学、東京工業大学、東京理科大学、同志社大学、富山大学、名古屋大学、日本大学、法政大学、北海道大学、明治大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学