最終更新日：2026/1/14

IDグループ【(株)インフォメーション・ディベロプメント他 1社】[グループ募集]

上場企業

業種

ソフトウエア
情報処理
インターネット関連
通信・インフラ
専門コンサルティング

基本情報

本社: 東京都

資本金: 5億 9,234万円

売上高: 362億74百万円（連結）（2025年3月期）

従業員: 2,226名　(連結)　(2025年3月31日現在)

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ

★東証プライム上場★社会の今を、未来を支えるITの仕事をしよう！確かな基盤で安心して挑戦できる、あなたの力が社会貢献につながる会社

企業のここがポイント

安定性・将来性

56年の実績を基に安定したサービスを提供し、新技術で成長を続けています。
制度・働き方

新人研修だけではなく、多様な研修プログラムで社員の技術力と人間力をしっかり育てます。
職場環境

2024年度の平均有給取得は15.9日で、休暇が取りやすくワークライフバランスが充実しています。

会社紹介記事

長年の信頼で築いた既存事業だけでなく、新技術を活用しヴァーチャル空間を利用したシステム運用サービスの開発なども行っています。充実した研修制度を用意し、入社後は一人前のエンジニアになるため、しっかりサポートします。理系だけでなく文系出身の先輩達も活躍しています！

: 長年の信頼で築いた既存事業だけでなく、新技術を活用しヴァーチャル空間を利用したシステム運用サービスの開発なども行っています。

: 充実した研修制度を用意し、入社後は一人前のエンジニアになるため、しっかりサポートします。理系だけでなく文系出身の先輩達も活躍しています！

IDグループの魅力はここ！！

	１．創業50年を超える歴史 IDグループは、1969年設立の創業56年をむかえた独立系ITサービス企業です。 2022年4月にはプライム市場に上場し、経営理念「私たちは Waku-Wakuする未来創りに参加します」を掲げ社会インフラを支えながら成長し続けています。２．ワンストップITサービス ITインフラ、サイバーセキュリティ、ソフトウェア開発、システムマネジメント、コンサルティング業務等を提供しています。「まとめてお任せください。」これがIDグループの強み・市場価値です。３．大手社会インフラ企業との取引が豊富「社会インフラを創る」を共通点としたB to Bサービスを提供しています。銀行・保険などの金融業界をはじめ、エネルギー、運輸、通信関連など、大手企業のITシステムを私たちは作り、動かし、守っています。４．グローバル進出中国、シンガポール、米国、欧州など海外に8拠点があり、在籍社員の約10％弱が外国籍で異文化交流は、ごく日常！入社3年目で海外赴任など、グローバルに活躍できる人材へスキルアップが可能です。５．入社後の研修制度が充実お客さまに最良のサービスを提供するため、「人間力」と「技術力」の双方に優れた人財の育成を最優先課題とし、それを支えるスタンスやマインドを高めるためにさまざまな学習の機会を提供しています。

１．創業50年を超える歴史
IDグループは、1969年設立の創業56年をむかえた独立系ITサービス企業です。
2022年4月にはプライム市場に上場し、経営理念「私たちは Waku-Wakuする未来創りに参加します」を掲げ社会インフラを支えながら成長し続けています。

２．ワンストップITサービス
ITインフラ、サイバーセキュリティ、ソフトウェア開発、システムマネジメント、コンサルティング業務等を提供しています。
「まとめてお任せください。」これがIDグループの強み・市場価値です。

３．大手社会インフラ企業との取引が豊富
「社会インフラを創る」を共通点としたB to Bサービスを提供しています。銀行・保険などの金融業界をはじめ、エネルギー、運輸、通信関連など、大手企業のITシステムを私たちは作り、動かし、守っています。

４．グローバル進出
中国、シンガポール、米国、欧州など海外に8拠点があり、在籍社員の約10％弱が外国籍で異文化交流は、ごく日常！入社3年目で海外赴任など、グローバルに活躍できる人材へスキルアップが可能です。

５．入社後の研修制度が充実
お客さまに最良のサービスを提供するため、「人間力」と「技術力」の双方に優れた人財の育成を最優先課題とし、それを支えるスタンスやマインドを高めるためにさまざまな学習の機会を提供しています。

会社データ

事業内容	お客様のニーズをヒアリングし最適なサービスを提供しています。 ◆(株)インフォメーション・ディベロプメント（ID） ●アプリケーション開発開発拠点は東京だけでなく、国内や海外の複数拠点と連携してオフショア・ニアショア開発が可能なグローバルイノベーションセンターとして組織化されています。タイムディファレンスを活用した国内外拠点のリモート連携による分散開発での短納期化を実現しています。ローコード開発ツールを用いたプログラム自動生成による高速開発や環境の変化に柔軟に対応したシステム構築の取り組みも行っています。 ●サイバーセキュリティ情報セキュリティ方針/システム強化の立案を行い、セキュリティ対策のPDCA推進を行っています。また、「情報セキュリティ監査基準（経済産業省）」　に基づき、社内ポリシーやご利用製品、その運用状況を基にお客様の情報セキュリティにおける対策状況を分析し、どのようなセキュリティリスクを持っているかの調査・評価を行い、セキュリティ上の問題点・課題の洗い出しと改善のためのコンサルティングも行っています。 ●ITインフラお客様の業務に必要なITインフラ環境を「業務ができる状態」にまで整えるサービスで、インフラ構築では、バックアップサーバーやWindowsのADサーバー、ウィルス対策のためのサーバーや監視サーバー構築まで、広範囲なインフラ構築を行っています。 ●システムマネジメントサービス 24時間365日体制でシステムの運用・管理を行っています。お客様のシステム構成（オンプレミス環境、クラウド環境など）にかかわらず、AIによる自動化や、遠地でのリモート運用支援による効率化、低コスト・高品質なSaaS型のシステム運用「Smart運用サービス」を提供しています。 ●ヘルプデスクサービス長年培ったITサービス運用実績とノウハウで、お客様のITサービス運用を全面的にサポートいたします。 ●医療系システム運用・ヘルプデスクサービス電子カルテを中心とした、各種システムや情報機器などのSEサポート、各種データベース情報からの設計データ加工および各部門へのデータ支援、データセンターの効率的な運用と部門間の橋渡し的な役割をサポートなどを行っています。 ●ITSMコンサルティング ●ITSM/セキュリティ・ソリューション導入 ●研修サービス IT業界屈指のワンストップサービスを提供しています。「まとめてお任せください！」これがIDグループの強み・市場価値であり、長年多くの大手企業に重宝されています。

事業内容

お客様のニーズをヒアリングし最適なサービスを提供しています。

◆(株)インフォメーション・ディベロプメント（ID）
●アプリケーション開発
開発拠点は東京だけでなく、国内や海外の複数拠点と連携してオフショア・ニアショア開発が可能なグローバルイノベーションセンターとして組織化されています。タイムディファレンスを活用した国内外拠点のリモート連携による分散開発での短納期化を実現しています。
ローコード開発ツールを用いたプログラム自動生成による高速開発や環境の変化に柔軟に対応したシステム構築の取り組みも行っています。

●サイバーセキュリティ
情報セキュリティ方針/システム強化の立案を行い、セキュリティ対策のPDCA推進を行っています。また、「情報セキュリティ監査基準（経済産業省）」　に基づき、社内ポリシーやご利用製品、その運用状況を基にお客様の情報セキュリティにおける対策状況を分析し、どのようなセキュリティリスクを持っているかの調査・評価を行い、セキュリティ上の問題点・課題の洗い出しと改善のためのコンサルティングも行っています。

●ITインフラ
お客様の業務に必要なITインフラ環境を「業務ができる状態」にまで整えるサービスで、インフラ構築では、バックアップサーバーやWindowsのADサーバー、ウィルス対策のためのサーバーや監視サーバー構築まで、広範囲なインフラ構築を行っています。

●システムマネジメントサービス
24時間365日体制でシステムの運用・管理を行っています。
お客様のシステム構成（オンプレミス環境、クラウド環境など）にかかわらず、AIによる自動化や、遠地でのリモート運用支援による効率化、低コスト・高品質なSaaS型のシステム運用「Smart運用サービス」を提供しています。

●ヘルプデスクサービス
長年培ったITサービス運用実績とノウハウで、お客様のITサービス運用を全面的にサポートいたします。

●医療系システム運用・ヘルプデスクサービス
電子カルテを中心とした、各種システムや情報機器などのSEサポート、各種データベース情報からの設計データ加工および各部門へのデータ支援、データセンターの効率的な運用と部門間の橋渡し的な役割をサポートなどを行っています。

●ITSMコンサルティング

●ITSM/セキュリティ・ソリューション導入

●研修サービス

IT業界屈指のワンストップサービスを提供しています。「まとめてお任せください！」これがIDグループの強み・市場価値であり、長年多くの大手企業に重宝されています。

本社郵便番号	102-0076
本社所在地	東京都千代田区五番町１２－１番町会館
本社電話番号（採用直通）	03-3264-3573
創業	1969年(昭和44年) 10月20日
設立	1969年(昭和44年) 10月20日
資本金	5億 9,234万円
従業員	2,226名　(連結)　(2025年3月31日現在)
売上高	362億74百万円（連結）（2025年3月期）
事業所	東京、茨城、愛知、大阪、香川、福岡、鳥取、アムステルダム ◆(株)インフォメーション・ディベロプメント <本社> 〒102-0076 東京都千代田区五番町12-1 番町会館 <アプリケーション開発事業本部 APD大みか事業部> 〒319-1221 茨城県日立市大みか町4-26-5 <ITインフラ事業本部 ITS中部事業部> <アプリケーション開発事業本部 APD中部事業部> 〒450-0002 愛知県名古屋市中村区名駅2-38-2 オーキッドビル　3F <アプリケーション開発事業本部 APD大阪事業部> <システムマネジメント事業本部 DCM大阪事業部> 〒541-0044 大阪府大阪市中央区伏見町4-4-9 淀屋橋東洋ビル　7F <アプリケーション開発事業本部 APD四国事業部> 〒760-0027 香川県高松市紺屋町1-3 香川紺屋町ビル　5F <システムマネジメント事業本部 DCM福岡事業部> 〒812-0012 福岡県福岡市博多区博多駅中央街8-27 第16岡部ビル　8F <アプリケーション開発事業本部 APD山陰事業部> 〒683-0067 鳥取県米子市東町171 米子第一生命ビル　5F <ロンドン支店> New Broad Street House, 35 New Broad St, London EC2M 1NH, United Kingdom
売上高推移	売上高：362億74百万円（連結）（2025年3月期）
平均年齢	42.9歳
外国籍比率	8.5%
募集会社	(株)インフォメーション・ディベロプメント (株)IDホールディングス
募集会社1	・正式社名：(株)インフォメーション・ディベロプメント〒102-0076 東京都千代田区五番町12-1 番町会館 TEL：03 (3264) 3571 （代表）・資本金：4億円・従業員：1998名（2025年4月1日現在）・売上高(+決算年月)：15,258百万円・事業内容：システムマネジメント、アプリケーション開発、ITインフラ、サイバーセキュリティ、コンサルティング、教育
募集会社2	・正式社名：(株)IDホールディングス・本社郵便番号・所在地・電話番号：　　　　〒102-0076 東京都千代田区五番町12-1 番町会館　　　　　03-3264-3571　　　　　　　　　　　　　　　・資本金：5億 9,234万円・従業員：2,225名 (連結) (2025年3月31日現在）・売上高(+決算年月)：362億74百万円 (連結) (2025年3月期）・事業内容：システムマネジメント、アプリケーション開発、ITインフラ、サイバーセキュリティ、コンサルティング・教育・設立：1969年10月20日・事業所：東京、茨城、名古屋、大阪、米子、鳥取、高松、福岡　　　　　ボストン、武漢、無錫、上海、シンガポール、バンコク、アムステルダム、ロンドン
取得・認定	健康経営優良法人2025　ホワイト500 （大規模法人部門）
沿革	1969年 10月コンピュータの高度利用に向けた広範な技術サービスの提供を目的として、東京都千代田区富士見町に資本金3百万円をもって(株)インフォメーション・ディベロプメントを設立。 1999年 3月通産省SI(システムインテグレータ)企業に登録 2001年 12月受託開発部門において国際標準化機構(ISO)の品質保証規格「ISO9001」の認証を日本品質保証機構(JQA)から取得 2003年 9月プライバシーマーク許諾事業者に認定 2004年4月中国湖北省武漢市に子会社艾迪系統開発(武漢)有限公司(ID武漢)を設立 2004年 12月日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所（現東京証券取引所）に株式を上場システム運営管理業務に関して国際標準化機構(ISO)の品質保証規格「ISO9001」の認証を日本品質保証機構(JQA)から取得 2007年 2月ビジネス・プロセス・アウトソーシング事業部門において情報セキュリティマネジメントシステム(ISMS)の国際規格である「ISO/IEC27001」の認証を日本品質保証機構(JQA)から取得 2007年 10月社員の育児休業取得、育児短時間勤務制度の拡大など、2005年に提出した一般事業主行動計画を着実に実施し、次世代育成支援対策推進法第13条に基づき、東京労働局長が認定するマーク「くるみん」を取得 2012年 5月シンガポールに子会社INFORMATION DEVELOPMENT SINGAPORE PTE. LTD. (IDシンガポール) を設立 2012年 8月アメリカに子会社INFORMATION DEVELOPMENT AMERICA INC. (IDアメリカ) を設立し、ボストンに事業拠点を設置 2012年 11月 IDロンドン支店設立 2014年 1月障がい者雇用促進のための子会社愛ファクトリー(株)を鳥取県鳥取市に設立 2015年 5月 IDシンガポールが出資し、ミャンマーに現地企業との合弁会社INFINITY INFORMATION DEVELOPMENT CO., LTD.（現　IDM INFORMATION DEVELOPMENT MYANMAR CO., LTD.）を設立 2014年 9月東京証券取引所市場第一部に指定 2015年 8月東京都千代田区五番町に本社を移転 2016年 5月オランダのアムステルダムに駐在員事務所（現アムステルダム支店）を設立（商業登録番号：75085054）愛ファクトリー(株)が、「障害者の雇用の促進等に関する法律」に基づく特例子会社の認定取得 2016年 8月 2016年4月1日に「女性活躍推進法」が施行され、当社は、女性活躍推進法第9条に基づき、厚生労働大臣が認定するマーク「えるぼし」最高評価を取得 2019年 4月持株会社制へ移行し、「(株)ＩＤホールディングス」へ商号変更し、「(株)インフォメーション・ディベロプメント」を承継会社とする新設分割を実施 2020年 1月 (株)ＤＸコンサルティングの新設 ※4月には(株)フェスにおけるITILをベースにシステム運用業務に対するコンサルティングサービスを行なうITSM事業と、(株)インフォメーション・ディベロプメントのシステム運営管理部門におけるRDA推進事業を、承継させる会社分割(吸収分割)を実施 2020年 4月 (株)インフォメーション・ディベロプメントのシステム運営管理事業の一部を(株)フェスに承継させる会社分割（吸収分割）を行い、(株)フェスの商号を「(株)ＩＤデータセンターマネジメント」に変更 2022年 1月当社グループは本社にて、環境マネジメントシステムに関する国際規格である「ISO14001」の認証を日本品質保証機構(JQA)から取得 2022年 4月東京証券取引所の市場再編にともない、新市場区分におけるプライム市場に上場 2023年 11月第5回日経「SDGs経営」調査において星３つ半に認定（3年連続認定）第7回日経「スマートワーク経営」調査において星３つ半認定（3年連続認定） 2024年 4月 (株)ＩＤＡＩＦａｃｔｏｒｙ設立 Information Development Europe B.V. (ID ヨーロッパ)設立 2025年 4月 (株)インフォメーション・ディベロプメントを存続会社とし、(株)IＤデータセンターマネジメント、(株)ＤＸコンサルティング、(株)ＩＤＡＩＦａｃｔｏｒｙの３社を消滅会社とする吸収合併を実施

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 17.2年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 12.8時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 15.6日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	18名	5名	23名
取得者	17名	4名	21名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

94.4%

女性

80.0%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 15.0%
  （206名中31名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり－研修内容ー IDグループのトレーニング制度は技術だけではなく、コミュニケーション力や、広い視野をもつ社会人を目標として人間力の強化にも力をいれています。学べる環境や制度を整え、一人ひとりが目指すキャリアの実現をサポートしています。学ぶ意欲のある社員の「なりたい」「やりたい」をかなえる手段のひとつとして、様々なトレーニングプログラムを用意しています。以下のような様々トレーニング内容を用意しています。 ◆階層別トレーニング制度 ◆技術トレーニング ◆外部研修 ◆オンライン型まなび放題 ※例として、入社1年目のトレーニング例をご紹介します。・入社式から3～4週間程度／新入社員トレーニング IDグループの経営に関する事項、情報セキュリティやコンプライアンス、ビジネスマナーやマインド・スタンスなどヒューマンスキルトレーニングを行います。　・4週目～約2カ月／技術トレーニング IT全般の共通したスキルと職種毎のスキルをトレーニングします。座学で知識を得たのち、実践形式で学ぶスタイルを採用し、ベーススキルを習得します。　・6月後半／配属前トレーニング新入社員トレーニングで得た知識やスキルを配属後に活かす方法や、実務に向けたコンピテンシーなどを学びます。　・7～8月～順次／配属配属先の先輩がOJT担当者となり、実務をとおしてより深い技術と業務を学びます。　・配属後～／技術トレーニング配属部署で必要となるトレーニングを個々に受講し、必要なスキルを習得します。　・1月／新入社員フォローアップトレーニング 1年間の振り返り、2年目に向けたマインド・スタンスを学び、またその後のキャリアプランをイメージするトレーニングを行います。
自己啓発支援制度	制度あり資格取得奨励制度や海外研修制度など自己啓発に繋がるサポート制度の拡充に注力しています。
メンター制度	制度あり 2025年度後半より入社2～3年目社員対象（メンティ）に順次導入予定
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度ありより高いIT技術をもったエンジニアのキャリアパスとしてのエバンジェリスト制度が有ります。IDCPという、技術力を極めたい方に最適な制度があります。高い技術力を業務に活かし、且つ周囲へ技術力の還元を行っていることを評価基準として、エバンジェリストやテクニカルスペシャリストに認定されます。認定者は、最先端の技術研究や開発に携わり、全社的な技術支援を行うことができます。

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞秋田大学、亜細亜大学、お茶の水女子大学、金沢工業大学、九州工業大学、京都大学、神戸情報大学院大学、芝浦工業大学、東京都立大学、成蹊大学、専修大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京芸術大学、東京電機大学、東京農工大学、東北大学、徳島大学、名古屋大学、奈良女子大学、新潟大学、日本大学、福岡工業大学、福島大学、北陸先端科学技術大学院大学、北海道大学、横浜国立大学、和歌山大学、早稲田大学＜大学＞愛知工業大学、青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、茨城キリスト教大学、岩手県立大学、桜美林大学、大阪工業大学、大阪公立大学、大阪電気通信大学、大妻女子大学、岡山大学、小樽商科大学、学習院大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、北里大学、九州産業大学、京都女子大学、近畿大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、神戸大学、公立鳥取環境大学、公立はこだて未来大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、産業能率大学、芝浦工業大学、島根大学、上智大学、昭和女子大学、白百合女子大学、信州大学、成蹊大学、専修大学、大同大学、大東文化大学、多摩大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、筑波大学、帝京大学、東京大学、東京学芸大学、東京工科大学、東京工業大学、東京国際大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、同志社女子大学、東邦大学、東北大学、東洋大学、獨協大学、鳥取大学、名古屋大学、名古屋市立大学、日本工業大学、日本女子大学、広島大学、福岡工業大学、福島大学、文教大学、法政大学、北海道大学、北海道教育大学、宮崎大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学、福岡大学、九州大学＜短大・高専・専門学校＞宇部工業高等専門学校、サレジオ工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、新居浜工業高等専門学校、米子工業高等専門学校＜海外校＞ウェントワース工科大学、オランダ国立南大学、カリフォルニア大学サンタバーバラ校、国立中正大学、コーネル大学、ジョージア大学、シンシナティ大学、スミス大学、ダゴン大学、ニューヨーク州立大学オルバニー校、ニューヨーク大学、ノースイースタン大学、バージニア大学、ボストン大学、マサチューセッツ州立大学、マサチューセッツ州立大学アマースト校、ミャンマー国立マンダレー外国語大学、ヤダナボン大学、ライデン大学、ラトビア大学、ロチェスター工科大学、ロッテルダム応用科学大学もっと見る
採用実績（人数）	2020年　2021年　2022年　2023年　2024年 ------------------------------------------------------------------ 院卒　　　2名　　　1名　　　6名　　17名　　　2名大卒　　12名　　　32名　　34名　　33名　　　64名高専卒　　－　　　－　　　　1名　　　1名　　　－ ------------------------------------------------------------------ 合計　　14名　　　33名　　41名　　51名　　　66名
採用実績（学部・学科）	情報工学部、工学部、理学部、理工学部、農学部、経済学部、商学部、文学部、社会学部、法学部、教養学部、教育学部、人文学部、総合情報学部、国際社会学部、文教育学部 ※文理不問で採用しています。