最終更新日：2026/6/11

JA全農くみあい飼料(株)

正社員
既卒可

現在、応募受付を停止しています。

業種

食品
農林・水産
その他メーカー
商社（食品・農林・水産）

基本情報

本社: 東京都

資本金: 115億9,264万円

売上高: 3,151億円(2025年3月)

従業員: 1263名

会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

安全で高品質な飼料を通じて日本の「食」を支えています！【令和8年度より初任給・基本給UP、年間休日124日、福利厚生充実】

採用担当者からの伝言板（2026/02/19更新）

＼2027年卒の新卒採用を順次開始／
詳細および選考申し込みはセミナー画面よりご確認ください。

＼基本給UP／
令和8年度より初任給および基本給がUPします！

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私たちはJA全農グループの一員として「くみあい配合飼料」を通じて生産者のニーズに応えるとともに、環境への対応が求められる畜産・酪農でイノベーションをリードし、持続可能な経営を支えていきます。

私たちの使命は、従業員一人ひとりが働きがいを感じ、成長できる環境を実現し、
豊かな食生活と健康を支える畜産物の生産に貢献することです。

これからも地域に密着し、地域社会に貢献できる仲間と共に
「豊かな食生活を未来につなぐ」ことができるよう、努力し続けてまいります。
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やりがい

食のサプライチェーンにおける川上を担い、“日本の食”に大きく貢献できる仕事です。
安定性・将来性

業界トップクラスのシェアを誇る会社です。また、全農グループという強みを生かし日本の食を支えています。
制度・働き方

社宅補助制度、動画サイト見放題などの福利厚生制度や教育・研修制度が充実、年間休日124日＋α。

会社紹介記事

国産の畜産物の生産を支える仕事！チャレンジングな社風のもと、“日本の食”に貢献

	★安定感抜群！業界トップクラスのシェア JA全農グループの飼料会社5社が合併し、2024年4月に誕生した当社。食肉や卵、牛乳といった畜産物の生産に欠かせない配合飼料(エサ)の製造・販売を通して、日本の農業、ひいては“日本の食”を支えています。合併によって全国規模の組織となり、年間供給量450万t超という業界トップクラスのシェアを誇る配合飼料メーカーへ。「JA全農グループ×業界のリーディング企業」として、圧倒的な安定基盤を確立しています。 ★製造・販売プラスαの価値を創出当社では、「生産者と共に豊かな食生活を未来へつなぐ」という理念を掲げています。その実現のためには、安定基盤のうえにあぐらをかくことなく、常に新しいことにチャレンジしていく姿勢が大事。畜産農家の生産コスト削減や畜産物のクオリティ向上につながる配合飼料の開発は、その一例にしか過ぎません。生産者に寄り添い、安心かつ安全な国産の畜産物の生産を支えることが、私たちの使命です。業界トップクラスのメーカーである強みを生かし、今後は積極的にプラスαの価値を創出していきたいと考えています。 ★“日本の食”に大きく貢献できる仕事当社で働く醍醐味は、食のサプライチェーンにおける川上を担い、“日本の食”に大きく貢献できること。日本トップクラスの配合飼料メーカーとして業界をけん引し、農業の発展の一翼を担えるのもやりがいです。半世紀以上の歴史がありながらも設立1年の新しい会社なので、安定基盤とベンチャー気質が融合しているのも特徴。チャレンジングな環境のもと、新しいことに積極的に挑戦ができます。また、社内だけでなく、グループ各社と様々な交流を通じコミュニケーションを図るなど、オープンな社風も魅力です。 ★チャレンジ精神あふれる人材が活躍できる多彩な活躍のフィールドが広がっている当社では、採用にあたって出身学部・学科は問いません。実際、知識ゼロで入社した文系出身者も多数在籍しています。私たちが必要としているのは、当社の理念に共感し、その実現に向けて主体的に新しいチャレンジに挑める方。配合飼料の製造・販売という枠にとらわれる必要は、まったくありません。新体制となったばかりの当社の新たな歴史を、一緒につくっていきましょう。〈代表取締役社長／遠藤充史〉

★安定感抜群！業界トップクラスのシェア

JA全農グループの飼料会社5社が合併し、2024年4月に誕生した当社。食肉や卵、牛乳といった畜産物の生産に欠かせない配合飼料(エサ)の製造・販売を通して、日本の農業、ひいては“日本の食”を支えています。合併によって全国規模の組織となり、年間供給量450万t超という業界トップクラスのシェアを誇る配合飼料メーカーへ。「JA全農グループ×業界のリーディング企業」として、圧倒的な安定基盤を確立しています。

★製造・販売プラスαの価値を創出

当社では、「生産者と共に豊かな食生活を未来へつなぐ」という理念を掲げています。その実現のためには、安定基盤のうえにあぐらをかくことなく、常に新しいことにチャレンジしていく姿勢が大事。畜産農家の生産コスト削減や畜産物のクオリティ向上につながる配合飼料の開発は、その一例にしか過ぎません。生産者に寄り添い、安心かつ安全な国産の畜産物の生産を支えることが、私たちの使命です。業界トップクラスのメーカーである強みを生かし、今後は積極的にプラスαの価値を創出していきたいと考えています。

★“日本の食”に大きく貢献できる仕事

当社で働く醍醐味は、食のサプライチェーンにおける川上を担い、“日本の食”に大きく貢献できること。日本トップクラスの配合飼料メーカーとして業界をけん引し、農業の発展の一翼を担えるのもやりがいです。半世紀以上の歴史がありながらも設立1年の新しい会社なので、安定基盤とベンチャー気質が融合しているのも特徴。チャレンジングな環境のもと、新しいことに積極的に挑戦ができます。また、社内だけでなく、グループ各社と様々な交流を通じコミュニケーションを図るなど、オープンな社風も魅力です。

★チャレンジ精神あふれる人材が活躍できる

多彩な活躍のフィールドが広がっている当社では、採用にあたって出身学部・学科は問いません。実際、知識ゼロで入社した文系出身者も多数在籍しています。私たちが必要としているのは、当社の理念に共感し、その実現に向けて主体的に新しいチャレンジに挑める方。配合飼料の製造・販売という枠にとらわれる必要は、まったくありません。新体制となったばかりの当社の新たな歴史を、一緒につくっていきましょう。
〈代表取締役社長／遠藤充史〉

会社データ

プロフィール	「生産者とともに豊かな食生活を未来へつなぐ」私たちは、良質で安全・安心な製品をお届けします。地域社会と共に成長し続けます。社員一人ひとりの幸せを大切にします。私たちＪＡ全農くみあい飼料は本社を東京の大手町、事業本部を宮城県仙台市、群馬県太田市、兵庫県神戸市、福岡県福岡市に持つ飼料製造会社です。 2024年4月に合併したばかりの新会社ですが、旧社の取扱数量を合計すると約450万トンと業界トップシェアを誇る市場規模となります。また、売上だけではなく、根底にある”協同組合”の精神から農家や働く社員一人一人を大切にする経営を目指しています。私たちは「飼料」のプロフェッショナルとして時代の変化と生産者の期待に答え続けます。
事業内容	〈主な事業内容〉飼料の製造および販売、肥料の製造および販売家畜・家禽類の飼育および生産・農畜産物の生産に関する研究農畜産物の加工・販売・家畜の取引、畜産用機器・資材の販売動物用医薬品の販売、倉庫業、家畜の診療、等

プロフィール

「生産者とともに豊かな食生活を未来へつなぐ」
私たちは、
良質で安全・安心な製品をお届けします。
地域社会と共に成長し続けます。
社員一人ひとりの幸せを大切にします。

私たちＪＡ全農くみあい飼料は本社を東京の大手町、事業本部を宮城県仙台市、
群馬県太田市、兵庫県神戸市、福岡県福岡市に持つ飼料製造会社です。
2024年4月に合併したばかりの新会社ですが、
旧社の取扱数量を合計すると約450万トンと業界トップシェアを誇る市場規模となります。
また、売上だけではなく、根底にある”協同組合”の精神から農家や働く社員一人一人を大切にする経営
を目指しています。

私たちは「飼料」のプロフェッショナルとして時代の変化と生産者の期待に
答え続けます。

事業内容

〈主な事業内容〉
飼料の製造および販売、肥料の製造および販売
家畜・家禽類の飼育および生産・農畜産物の生産に関する研究
農畜産物の加工・販売・家畜の取引、畜産用機器・資材の販売
動物用医薬品の販売、倉庫業、家畜の診療、等

本社郵便番号	100-6832
本社所在地	東京都千代田区大手町1丁目3番1号
本社電話番号	03-6271-8460
創業	1970年（昭和45年）7月　東日本くみあい飼料株式会社設立
設立	2024年（令和6年）4月　ＪＡ全農くみあい飼料株式会社設立
資本金	115億9,264万円
従業員	1263名
売上高	3,151億円(2025年3月)
事業所	東日本事業本部〒373-0015 群馬県太田市東新町818番地北日本事業本部〒983-0045 宮城県仙台市宮城野区宮城野1丁目12番地1 西日本事業本部〒651-0083 兵庫県神戸市中央区浜辺通5丁目1-14 神戸商工貿易センタービル 15F 北九州事業本部〒810-0071 福岡県福岡市中央区那の津5丁目3番1号他、支店・工場・営業所　各所あり
主な取引先	全国農業協同組合連合会（JA全農）管内の経済連・JA・畜産農家
平均年齢	42.3歳
年間休日	124日
福利厚生	社宅補助制度、福利厚生システム導入(Netflix見放題、割引クーポン)、エクストラ休暇制度(3日の追加休暇)など。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 12.1年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 9.2時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 10.5日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	16名	5名	21名
取得者	6名	5名	11名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

37.5%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 13.5%
  （297名中40名）
- 2025年度

社内制度

研修制度	制度あり新人研修、フォローアップ研修、職種別研修、各種ビジネス研修など
自己啓発支援制度	制度あり
メンター制度	－
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、岡山大学、青山学院大学、麻布大学、宮崎大学、山口大学、山形大学、九州大学、九州産業大学、駒澤大学、佐賀大学、鹿児島大学、信州大学、新潟大学、日本大学、名古屋大学、長崎大学、筑波大学、北海道大学、明治大学、東京海洋大学、東京大学、東北大学、東京農業大学＜大学＞愛知学院大学、愛知学泉大学、愛知県立大学、愛知工業大学、秋田大学、秋田県立大学、亜細亜大学、足利大学、茨城大学、茨城キリスト教大学、岩手大学、宇都宮大学、桜美林大学、岡山大学、岡山商科大学、岡山理科大学、香川大学、鹿児島大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学園大学、北里大学、岐阜大学、九州大学、九州看護福祉大学、九州産業大学、九州女子大学、共愛学園前橋国際大学、京都大学、京都芸術大学、京都女子大学、京都府立大学、近畿大学、熊本大学、熊本県立大学、久留米大学、久留米工業大学、群馬大学、群馬医療福祉大学、慶應義塾大学、甲南大学、國學院大學、国際武道大学、駒澤大学、佐賀大学、滋賀県立大学、下関市立大学、尚絅学院大学、城西大学、上武大学、昭和薬科大学、信州大学、駿河台大学、高崎健康福祉大学、高松大学、桐蔭横浜大学、東京農工大学、東京理科大学、常磐大学、新潟大学、阪南大学、弘前大学、広島大学、広島経済大学、広島工業大学、広島修道大学、三重大学、宮城大学、宮崎大学、山形大学、山口大学、山口県立大学、山梨学院大学、横浜国立大学、四日市大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸国際大学、神戸女子大学、神田外語大学、神奈川大学、水産大学校、盛岡大学、西南学院大学、青山学院大学、石巻専修大学、石川県立大学、摂南大学、専修大学、千葉工業大学、川村学園女子大学、前橋工科大学、倉敷芸術科学大学、早稲田大学、帯広畜産大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大阪商業大学、大阪体育大学、大手前大学、拓殖大学、筑波大学、中央大学、中京学院大学、中京大学、中村学園大学、長崎県立大学、長崎大学、長浜バイオ大学、鳥取大学、島根大学、島根県立大学、東亜大学、東海大学、東京家政大学、東京海洋大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京工科大学、東京国際大学、東京大学、東京電機大学、東京都立大学、東京農業大学、東京福祉大学、東京薬科大学、東北学院大学、東北工業大学、東北大学、東洋大学、同志社大学、徳島大学、徳島文理大学、南山大学、日本獣医生命科学大学、日本体育大学、日本福祉大学、尾道市立大学、姫路獨協大学、福井工業大学、福岡工業大学、福岡女学院大学、福岡女子大学、福岡大学、福山大学、福島大学、文教大学、兵庫県立大学、別府大学、法政大学、北海道大学、北九州市立大学、麻布大学、名古屋大学、名古屋女子大学、名城大学、明治大学、明治薬科大学、酪農学園大学、立正大学、立教大学、立命館大学、流通科学大学、龍谷大学、流通経済大学（茨城）、流通経済大学（千葉）、和歌山大学、獨協大学もっと見る
採用実績（人数）	２０２５年　３９名２０２４年　２８名２０２３年　３４名

採用実績（学校）

＜大学院＞
茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、岡山大学、青山学院大学、麻布大学、宮崎大学、山口大学、山形大学、九州大学、九州産業大学、駒澤大学、佐賀大学、鹿児島大学、信州大学、新潟大学、日本大学、名古屋大学、長崎大学、筑波大学、北海道大学、明治大学、東京海洋大学、東京大学、東北大学、東京農業大学
＜大学＞
愛知学院大学、愛知学泉大学、愛知県立大学、愛知工業大学、秋田大学、秋田県立大学、亜細亜大学、足利大学、茨城大学、茨城キリスト教大学、岩手大学、宇都宮大学、桜美林大学、岡山大学、岡山商科大学、岡山理科大学、香川大学、鹿児島大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学園大学、北里大学、岐阜大学、九州大学、九州看護福祉大学、九州産業大学、九州女子大学、共愛学園前橋国際大学、京都大学、京都芸術大学、京都女子大学、京都府立大学、近畿大学、熊本大学、熊本県立大学、久留米大学、久留米工業大学、群馬大学、群馬医療福祉大学、慶應義塾大学、甲南大学、國學院大學、国際武道大学、駒澤大学、佐賀大学、滋賀県立大学、下関市立大学、尚絅学院大学、城西大学、上武大学、昭和薬科大学、信州大学、駿河台大学、高崎健康福祉大学、高松大学、桐蔭横浜大学、東京農工大学、東京理科大学、常磐大学、新潟大学、阪南大学、弘前大学、広島大学、広島経済大学、広島工業大学、広島修道大学、三重大学、宮城大学、宮崎大学、山形大学、山口大学、山口県立大学、山梨学院大学、横浜国立大学、四日市大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸国際大学、神戸女子大学、神田外語大学、神奈川大学、水産大学校、盛岡大学、西南学院大学、青山学院大学、石巻専修大学、石川県立大学、摂南大学、専修大学、千葉工業大学、川村学園女子大学、前橋工科大学、倉敷芸術科学大学、早稲田大学、帯広畜産大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大阪商業大学、大阪体育大学、大手前大学、拓殖大学、筑波大学、中央大学、中京学院大学、中京大学、中村学園大学、長崎県立大学、長崎大学、長浜バイオ大学、鳥取大学、島根大学、島根県立大学、東亜大学、東海大学、東京家政大学、東京海洋大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京工科大学、東京国際大学、東京大学、東京電機大学、東京都立大学、東京農業大学、東京福祉大学、東京薬科大学、東北学院大学、東北工業大学、東北大学、東洋大学、同志社大学、徳島大学、徳島文理大学、南山大学、日本獣医生命科学大学、日本体育大学、日本福祉大学、尾道市立大学、姫路獨協大学、福井工業大学、福岡工業大学、福岡女学院大学、福岡女子大学、福岡大学、福山大学、福島大学、文教大学、兵庫県立大学、別府大学、法政大学、北海道大学、北九州市立大学、麻布大学、名古屋大学、名古屋女子大学、名城大学、明治大学、明治薬科大学、酪農学園大学、立正大学、立教大学、立命館大学、流通科学大学、龍谷大学、流通経済大学（茨城）、流通経済大学（千葉）、和歌山大学、獨協大学

採用実績（人数）

２０２５年　３９名
２０２４年　２８名
２０２３年　３４名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）