最終更新日:2025/7/1

(株)構造計画研究所ホールディングス[グループ募集]

  • 上場企業

業種

  • 専門コンサルティング
  • ソフトウエア
  • 情報処理
  • 建築設計
  • シンクタンク・マーケティング・調査

基本情報

本社
東京都
資本金
1,010百万円
売上高
17,942百万円(2024年6月) ※連携前の構造計画研究所の売上高
従業員
665名 (※2024年7月1日時点) ※連携前の構造計画研究所の従業員数

さまざまな知識や経験を融合させて新しい『解』を作りだす。学問と社会がつながっていくダイナミックな『場』があります。

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企業のここがポイント

  • 製品・サービス力

    当社は、知識を用いて企業をはじめとするお客様の課題を解決する技術コンサルティング企業です。

  • 職場環境

    当社を支えているのは、さまざまなバックグラウンドを持ち、多様性あふれる一人ひとりの人です。

会社紹介記事

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私たちを取り巻く「現実」は、不確実な要素が複雑に絡み合っています。その構造を理解し、その中に潜むルールを見つけ、社会に役立てること。それが私たちのシゴトです。
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社内カフェ「en」は、ちょっとした打ち合わせや所員のリフレッシュの場として利用されています。

大学、研究機関と実業界をブリッジするデザイン&エンジニアリング企業

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皆さんのユニークな専門知識・スキル・経験を活かせる「場」が、ここにはあります。


構造計画研究所は1959年に構造設計事務所として設立されて以来、多様なバックグラウンドを持つ技術者集団として発展してきました。

創業者である故 服部正 博士は、「社会のいかなる問題にも対処できるよう総合的なバラエティに富んだ専門家を集めた工学を生業とした組織を作りたい」と語りました。そこには、当社の「夢」と、学問を尊敬し実業を通じて社会に貢献しようという「使命感」が凝縮されています。

現代社会が抱えている複雑な課題を解決するために、私たちは人々のイノベーションを高める技術コンサルティング企業でありたいと考えています。様々な分野の知の交流を通して今までにない価値(工学知)を生み、活かすことが当社の社会的使命であるとともに、「工学知」が当社の夢を支えているのです。

私たちは、大学、研究機関と実業界をブリッジするProfessional Design & Engineering Firmとして、世界の知をつなげ、価値ある工学知の提供を通して、人々の挑戦を支え、より一層イノベーションが育まれる社会づくりに貢献します。

会社データ

事業内容
主なプロジェクトを業界分野ごとに整理すると以下のようになります。

●構造・解析
耐震・免震・制振に関する構造設計・構造解析技術の研究
地震動および地震リスク評価技術の研究
構造計算プログラムの開発、動解析を主体とした建築物の耐震性能評価

●住宅・建設
建設・住宅業界における業務課題解決のためのコンサルティング・システム開発

●情報・通信
研究開発支援、大規模移動体通信やバス運行管理のシステム開発
電波伝搬シミュレーションに関する研究開発、コンサルティング

●意思決定支援
データ分析と社会シミュレーション技術をベースとした意思決定支援
オペレーションズ・リサーチ手法を適用したソリューションの提供

●製造
ものづくりにおける業務・設計プロセス改善
解析ソフトの販売/教育/受託解析サービス、コンサルティング

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ODB(オイルダンバーブレース)を採用した当社新館地下1階風景。

本社郵便番号 164-0012
本社所在地 東京都中野区本町4-38-13 日本ホルスタイン会館内
本社電話番号 03-5342-1340
設立 2024年7月1日
資本金 1,010百万円
従業員 665名 (※2024年7月1日時点)
※連携前の構造計画研究所の従業員数
売上高 17,942百万円(2024年6月)
※連携前の構造計画研究所の売上高
平均年齢 41.7歳(2023年度)
平均給与 887万円
募集会社1 【社名】株式会社構造計画研究所ホールディングス
【事業内容】管理・企画
【本社所在地郵便番号】164-0012
【本社所在地住所】東京都中野区本町4丁目38番13号 日本ホルスタイン会館内
【本社所在地電話番号】03-5342-1100
【資本金】1,010百万円
【売上高】未決算の為、非公開
【従業員】665名 (※連携前)
募集会社2 【社名】株式会社構造計画研究所
【事業内容】エンジニアリングコンサルティング・プロダクツサービス
【本社所在地郵便番号】164-0012
【本社所在地住所】東京都中野区本町4丁目38番13号 日本ホルスタイン会館内
【本社所在地電話番号】03-5342-1100
【資本金】1,010百万円
【売上高】17,942百万円(2024年6月)
【従業員】665名 (※2024年7月1日時点)
募集会社一覧 (株)構造計画研究所ホールディングス
(株)構造計画研究所

(株)構造計画研究所ホールディングスの一括採用&在籍出向となります。
沿革
  • 1959年
    • 構造計画研究所 設立
  • 1961年
    • IBM1620を導入(建築の構造計算にコンピュータを導入)
  • 1965年
    • 大阪支社を開設
  • 1966年
    • 九州支社を開設 (2014年 本社に統合)
  • 1969年
    • International Logic Corporationを設立
  • 1973年
    • 北海道支所を開設 (2007年 本社に統合)
  • 1978年
    • 東北支所を開設 (1982年 北海道支所に統合)
  • 1984年
    • 熊本構造計画研究所を開設
  • 1989年
    • 福岡営業所を開設 (2003年 大阪支社に統合)
  • 1992年
    • 中部営業所を開設 (2016年 名古屋支社に名称変更)
  • 1999年
    • 東京都に本所新館が竣工
  • 2000年
    • 社団法人日本証券業協会に店頭登録銘柄として登録
  • 2007年
    • 上海駐在員事務所を開設
  • 2011年
    • 「超長期住宅先導的モデル事業」の一環として東京都に知粋館が竣工
  • 2014年
    • 中野イノベーションオフィスを開設
  • 2015年
    • KKE SINGAPORE PTE. LTD.を設立
  • 2016年
    • 福岡支社を開設
  • 2017年
    • 本所別館を開設
  • 2020年
    • 中野坂上別館を開設
  • 2024年
    • 株式会社構造計画研究所ホールディングスを設立し持株会社制に移行

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 14.6
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 24.5時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 15.8
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 11 4 15
    取得者 9 3 12
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    81.8%

    女性

    75.0%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 10.0%
      (100名中10名)
    • 2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
・ベーシックスタンス研修(新人/3年目)
・キャリアサポート研修(20~30代)
・マネジメントスキル研修(室長/部長)
・イノベーション・戦略策定研修(プロジェクトリーダー/部長)
自己啓発支援制度 制度あり
■公的資格取得費補助/公的資格取得祝い金
構造設計一級建築士、一級建築士、技術士、情報処理、弁護士、弁理士、社会保険労務士、公認会計士、中小企業診断士、TOEIC、TOEFL iBT、IELTS、日本語試験(JLPT/NAT TEST)、PMP、JASCA建築構造士、コンクリート技士、CGエンジニア検定、画像処理エンジニア検定、マルチメディア検定、Pythonエンジニア認定検定、Javaプログラミング認定試験、AWS認定試験、計算力学技術士、気象予報士、陸上無線技術士、ビジネス・キャリア検定、ビジネス実務法務検定、日商簿記、メンタルへルス・マネジメント検定、産業カウンセラー、キャリアコンサルタント、キャリアコンサルティング技能検定、ファシリティマネージャー
■各種外部セミナー受講費補助
■語学学習補助(英語、および外国籍所員は日本語)
■通信教育団体割引
■異業種交流/国内外留学支援
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 19 14 33
    2023年 31 12 43
    2022年 30 8 38
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 33 1 97.0%
    2023年 43 0 100%
    2022年 38 3 92.1%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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