最終更新日：2026/5/28

メディアグループ[グループ募集]

正社員
既卒可

業種

医療用機器・医療関連
ソフトウエア
情報処理
インターネット関連
その他メーカー

基本情報

本社: 東京都

資本金: 1,000万円

売上高: 57億2,320万円

従業員: 連結297名／単体33名（2025年11月現在）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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セミナー／説明会	【WEB/少人数制】医療IT×AI★業界分析のラストスパートに！【説明会&業界研究】

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

歯科用電子カルテシステムと画像認識ソフトでシェアトップクラス。社会課題と向き合い、医療DXの推進を支援するトレンドメーカー企業。

残り1日程！【※書類選考なし※】選考直結型の業界研究 & 会社説明会を予約受付中です！（2026/05/28更新）

伝言板画像

【※5月28日更新※】

初めまして。メディアグループホールディングスの採用担当です！
業界分析のラストスパートに！
医療IT＆AI業界丸わかり説明会を実施中です！
選考前の説明会へのご参加は必須とさせていただきますので、
ご希望の方はお早めにご予約ください！

==============◆◆セミナーのご紹介◆◆=============

★医療IT×AIで業界トップクラス★その秘訣がわかる【説明会&業界研究】※WEB
★少人数制の質問しやすいセミナーです！
★日程（※現在の空き枠）

6月17日(水)　11:00～12:00

※セミナー前日が申込締切となります※

==========================================

今期は上記イベントで終了予定となりますので、
興味のある方は、「説明会・セミナー」よりエントリーをお願いします！
就職活動は大変だと思いますが悔いの残らぬよう、
是非いろんな業界を見てみてくださいね！

安定性・将来性

成長産業かつ社会に不可欠なインフラである医療ITとAI技術。抜群の安定性＆将来性を誇る業界が活躍の舞台
制度・働き方

土日祝休み、年休128日、「健康経営優良法人」に6年連続認定企業
職場環境

年齢経験問わず意見を取り入れて難問に立ち向かうチームプレーを重視

会社紹介記事

DXによる医療サービスの品質向上によって歯の健康維持・向上に貢献するだけでなく、健康寿命の延伸や少子高齢社会の対応、QOLの向上などにも貢献していきます。歯科業界と車番認識を扱う領域において唯一無二の地位を築いてきました。医療ITとAI・画像認識の最先端技術で新たな市場を切り開きます。

: DXによる医療サービスの品質向上によって歯の健康維持・向上に貢献するだけでなく、健康寿命の延伸や少子高齢社会の対応、QOLの向上などにも貢献していきます。

: 歯科業界と車番認識を扱う領域において唯一無二の地位を築いてきました。医療ITとAI・画像認識の最先端技術で新たな市場を切り開きます。

企業のポテンシャルは、使命の大きさに比例する。未来への可能性で選ばないか。

政府もデジタル化の波に乗り、医療DXを推進しています。時代の追い風を受け、経営資源を最大限に活用し、ITの強みを活かして事業規模を拡大していきます。	医療ITとAI・画像認識技術で未来を切り拓き、さらなるその先へ。使命は、健康寿命の延伸や少子高齢社会への対応など社会全体に貢献しQOLイノベーションを起こすことです。私たちの可能性を、知ってください。【業界の成長性】・ますます広がる歯科の市場規模と新たな可能性。歯科業界が、急速に成長しています。全国の医療機関の約40%が歯科医院で、その数は約7万軒とコンビニよりも多いのです。高齢化社会に伴う定期メンテナンスや予防歯科の普及に合わせて、幼年から老年まで全てのライフステージで重要な役割を果たす歯科医療は、健康意識の高まりとともにビジネスとしても注目されています。【メディアグループの成長性】・常にパイオニアであるために、常に一歩先を進み続ける。メディアグループは、業界初の歯科用電子カルテシステムの開発から始まり、超高齢社会への対応に向けた訪問診療専用クラウドサービスや画像診断AI技術による疾患スクリーニングを展開。さらに、グループ企業であるアイテックのAI技術を活用した歯科骨粗鬆症のスクリーニングソフトウェアを提供するなど、医科と歯科を統合する革新的なソリューションを推進。医療DXのリーディングカンパニーとして、未来の医療を切り拓き続けています。【社員が成長できる環境】・学びたい欲求を満たし続けられる環境日進月歩の医療・IT業界では、「学ぶ意欲」がすべての基盤となります。自社製品、歯科、法律、経営、ITなど多様な知識を身につけ、課題解決力を養うことが可能です。QOLイノベーションを起こし、医師や歯科医師などお客様と積極的に議論し、新たな価値を創造する人材を目指したい方にとって最適な環境が広がっています。

政府もデジタル化の波に乗り、医療DXを推進しています。時代の追い風を受け、経営資源を最大限に活用し、ITの強みを活かして事業規模を拡大していきます。

医療ITとAI・画像認識技術で未来を切り拓き、さらなるその先へ。
使命は、健康寿命の延伸や少子高齢社会への対応など社会全体に貢献しQOLイノベーションを起こすことです。私たちの可能性を、知ってください。

【業界の成長性】
・ますます広がる歯科の市場規模と新たな可能性。
歯科業界が、急速に成長しています。全国の医療機関の約40%が歯科医院で、その数は約7万軒とコンビニよりも多いのです。高齢化社会に伴う定期メンテナンスや予防歯科の普及に合わせて、幼年から老年まで全てのライフステージで重要な役割を果たす歯科医療は、健康意識の高まりとともにビジネスとしても注目されています。

【メディアグループの成長性】
・常にパイオニアであるために、常に一歩先を進み続ける。
メディアグループは、業界初の歯科用電子カルテシステムの開発から始まり、超高齢社会への対応に向けた訪問診療専用クラウドサービスや画像診断AI技術による疾患スクリーニングを展開。さらに、グループ企業であるアイテックのAI技術を活用した歯科骨粗鬆症のスクリーニングソフトウェアを提供するなど、医科と歯科を統合する革新的なソリューションを推進。医療DXのリーディングカンパニーとして、未来の医療を切り拓き続けています。

【社員が成長できる環境】
・学びたい欲求を満たし続けられる環境
日進月歩の医療・IT業界では、「学ぶ意欲」がすべての基盤となります。自社製品、歯科、法律、経営、ITなど多様な知識を身につけ、課題解決力を養うことが可能です。QOLイノベーションを起こし、医師や歯科医師などお客様と積極的に議論し、新たな価値を創造する人材を目指したい方にとって最適な環境が広がっています。

会社データ

プロフィール	・メディアグループについて歯科ICT事業のメディア(株)とAI画像処理事業のアイテック(株)。メディアグループは、先進的な技術を駆使して医療と社会の進化に貢献し、人々のQOL向上に資する新しい価値創造をめざしています。メディア(株)は、歯科医療情報システムを提供する企業で、アイテック(株)は、AIによる画像処理技術を強みとする企業です。・メディア×アイテックから創造する未来メディアとアイテックの強みを融合し、次世代の医療をリードする新たな価値を創造していきます。メディアは電子カルテのパイオニアとして、歯科医療に革新をもたらしてきました。そして今、アイテックが誇る先端AI画像認識技術と連携し、医療のデジタルトランスフォーメーション（DX）を推進しています。アイテックの高精度な画像処理技術によって、歯科診療における画像管理や分析の飛躍的な効率化、診療精度とスピードの向上をめざします。これからの医療現場に欠かせないのが、AI技術です。未来のあたり前となる医療のカタチを、今から実現していきます。
事業内容	・歯科ICT事業（メディア(株)）歯科医療情報システムを中心に医療とITを融合させたサービスを提供しています。特に、歯科用電子カルテシステムでは業界のパイオニアとして知られ、全国の大学病院や総合病院に導入されるなど、業界トップクラスの売上シェアを誇ります。歯科電子システムは、診療記録や治療計画をシステム上で管理できるようにすることで業務効率を向上させるとともに、他の医療機関に電子カルテを共有できるため、患者の負担軽減にも貢献しています。また、「業界でメディアならでは」と言われる特徴も複数あります。例えば、歯科医師やスタッフからのニーズを丁寧に汲み取るために歯科医院との直接取引を大切にしており、業界内では非常に珍しい提案スタイルとなっています。また、各種製品の企画から開発、販売まで一貫してサービス提供できる企業は、メディア以外にほとんど存在しません。さらには、多様なICTソリューションによって、医科歯科連携や地域包括ケア、遠隔医療など、歯科業界のあらゆる分野をトータルに支援できる企業は、歯科業界では日本唯一と言われています。・AI画像処理事業（アイテック(株)）画像処理技術のエキスパート集団として、交通および歯科分野における高機能画像処理アプリケーションの企画・開発・販売を行っています。なかでも自社製品であるナンバープレート認識ソフト「EyeTech LPR」は、精度の高い自動検出システムとして業界トップクラスのシェアをもつ製品です。ナンバープレート認識ソフトは、カメラ内に自動車のナンバープレートが入ると自動検出してテキスト化するシステムであり、独自に開発した高度な画像処理アルゴリズムを用いて、実験環境では99%以上、実環境でも97%以上の認識精度を誇ります。さらには、医療IT分野への進出にも力を入れています。岐阜大学大学院医学系研究科との連携による「AI・先端画像処理技術研究開発センター」の設立を通じて、医療向けソフトウェアの開発が進んでいます。骨密度評価ソフト「DentalSCOPE」や、歯科X線画像から骨粗鬆症の可能性をスクリーニングする「PanoSCOPE」など、革新的なソリューションを提供し、世界に通用する医療ソフトウェアの開発を目指しています。遠隔地での治療、医療費の削減、医療従事者の負担軽減など、これまで不可能だったことを可能にする新しい医療の実現に取り組んでいきます。

プロフィール

・メディアグループについて
歯科ICT事業のメディア(株)とAI画像処理事業のアイテック(株)。
メディアグループは、先進的な技術を駆使して医療と社会の進化に貢献し、人々のQOL向上に資する新しい価値創造をめざしています。
メディア(株)は、歯科医療情報システムを提供する企業で、アイテック(株)は、AIによる画像処理技術を強みとする企業です。

・メディア×アイテックから創造する未来
メディアとアイテックの強みを融合し、次世代の医療をリードする新たな価値を創造していきます。メディアは電子カルテのパイオニアとして、歯科医療に革新をもたらしてきました。そして今、アイテックが誇る先端AI画像認識技術と連携し、医療のデジタルトランスフォーメーション（DX）を推進しています。アイテックの高精度な画像処理技術によって、歯科診療における画像管理や分析の飛躍的な効率化、診療精度とスピードの向上をめざします。これからの医療現場に欠かせないのが、AI技術です。未来のあたり前となる医療のカタチを、今から実現していきます。

事業内容

・歯科ICT事業（メディア(株)）
歯科医療情報システムを中心に医療とITを融合させたサービスを提供しています。特に、歯科用電子カルテシステムでは業界のパイオニアとして知られ、全国の大学病院や総合病院に導入されるなど、業界トップクラスの売上シェアを誇ります。歯科電子システムは、診療記録や治療計画をシステム上で管理できるようにすることで業務効率を向上させるとともに、他の医療機関に電子カルテを共有できるため、患者の負担軽減にも貢献しています。
また、「業界でメディアならでは」と言われる特徴も複数あります。例えば、歯科医師やスタッフからのニーズを丁寧に汲み取るために歯科医院との直接取引を大切にしており、業界内では非常に珍しい提案スタイルとなっています。また、各種製品の企画から開発、販売まで一貫してサービス提供できる企業は、メディア以外にほとんど存在しません。さらには、多様なICTソリューションによって、医科歯科連携や地域包括ケア、遠隔医療など、歯科業界のあらゆる分野をトータルに支援できる企業は、歯科業界では日本唯一と言われています。

・AI画像処理事業（アイテック(株)）
画像処理技術のエキスパート集団として、交通および歯科分野における高機能画像処理アプリケーションの企画・開発・販売を行っています。なかでも自社製品であるナンバープレート認識ソフト「EyeTech LPR」は、精度の高い自動検出システムとして業界トップクラスのシェアをもつ製品です。ナンバープレート認識ソフトは、カメラ内に自動車のナンバープレートが入ると自動検出してテキスト化するシステムであり、独自に開発した高度な画像処理アルゴリズムを用いて、実験環境では99%以上、実環境でも97%以上の認識精度を誇ります。
さらには、医療IT分野への進出にも力を入れています。岐阜大学大学院医学系研究科との連携による「AI・先端画像処理技術研究開発センター」の設立を通じて、医療向けソフトウェアの開発が進んでいます。骨密度評価ソフト「DentalSCOPE」や、歯科X線画像から骨粗鬆症の可能性をスクリーニングする「PanoSCOPE」など、革新的なソリューションを提供し、世界に通用する医療ソフトウェアの開発を目指しています。

遠隔地での治療、医療費の削減、医療従事者の負担軽減など、これまで不可能だったことを可能にする新しい医療の実現に取り組んでいきます。

本社郵便番号	113-0033
本社所在地	東京都文京区本郷3-26-6 NREG本郷三丁目ビル8F
本社電話番号	03-5842-3411
設立	2004年12月
資本金	1,000万円
従業員	連結297名／単体33名（2025年11月現在）
売上高	57億2,320万円
大阪万博への出展	歯科分野からの新しい健康寿命延伸への取り組みとして、骨折予防に関する展示を大阪万博で行いました。メディアグループは、岐阜大学・朝日大学と共同で、骨折リスクを判定するAIソフト『PanoSCOPE』を開発。『PanoSCOPE』は、口腔治療時に撮影したX線画像から骨折リスクを分析し、骨粗しょう症対策に役立てる製品です。骨粗しょう症は自覚症状がなく、転倒による骨折で寝たきりになるケースが増加しており、深刻な社会問題となっています。骨は、人生を支える大切な土台です。誰もが老いを恐れることなく生きられる社会に向け、歯科医による新しい骨折予防の提案を大阪万博に訪れる世界中の人々に発信していきます。
株式上場を準備中	歯科医療の未来を切り拓く鍵として、DX化の重要性が日々高まっています。この革新的な潮流の最前線に立ち、業界全体の変革を牽引するべく、メディアグループは株式上場という目標を掲げ、具体的なプロジェクトを開始しました。株式上場によって得られる新たな資金を活用し、研究開発へのさらなる投資やビジネス展開の加速を図ります。これにより、電子カルテシステムのパイオニアとして築いてきた信頼をさらに強固にし、歯科医療のデジタル革命を先導する存在へと進化してまいります。
募集会社	1、メディアグループホールディングス(株) 2、メディア(株) 3、アイテック(株)
募集会社1	メディアグループホールディングス(株) ■事業内容歯科医療をはじめとした医療や介護領域、交通監視領域など幅広い分野のICT支援 ■資本金 1,000万円 ■売上高非公開 ■従業員 33名 ■本社所在地〒113-0033 東京都文京区本郷3-26-6　NREG本郷三丁目ビル 03-5842-3411
募集会社2	メディア(株) ■事業内容コンピュータソフトウェアの企画・開発・販売ならびに輸出入コンピュータハードウェアと周辺商品の企画・開発・製造・販売ならびに輸出入インターネットを利用したアプリケーションソフトの提供サービス医療用機械器類の製造、販売、賃貸借ならびに輸出入有料職業紹介事業　（許可番号：13-ユ-316415）セミナー、研修会等の企画、開催ならびに運営事業医療機関の事業継承及び経営支援に関わるサービス事業画像・映像コンテンツ提供サービス事業書籍・雑誌の企画・編集・制作・販売前各号に付帯する一切の業務 ■資本金 1億円 ■売上高非公開 ■従業員 244名 ■本社所在地〒113-0033 東京都文京区本郷3-26-6　NREG本郷三丁目ビル 03-5684-2510 ■事業所東京支店　　　　東京都文京区本郷3-26-6　NREG本郷三丁目ビル7F 名古屋支店　　　愛知県名古屋市中区錦2-13-30 名古屋伏見ビル3F 大阪支店　　　　大阪府大阪市東成区中道1-10-26　サクラ森ノ宮ビル5F 広島支店　　　　広島県広島市東区二葉の里3-5-7GRANODE広島4F 九州支店　　　　福岡県福岡市博多区博多駅東2-18-30　八重洲博多ビル706号札幌営業所　　　北海道札幌市中央区北一条東9丁目11　北海道歯科医師会館1F 仙台営業所　　　宮城県仙台市青葉区一番町2-7-17 朝日生命仙台一番町ビル7F 北陸営業所　　　福井県福井市大手2-17-1　山川ビル4F 茨城営業所　　　茨城県水戸市南町3-4-14 明治安田生命水戸南町ビル13F 岡山営業所　　　岡山県総社市駅南2-33-2 エバーグリーン総社駅南101
募集会社3	アイテック(株) ■事業内容 AI・画像処理システムの企画・開発・販売画像処理ソフトウェアの受託開発交通・医療AIシステムの研究開発 ■資本金 8千万円 ■売上高非公開 ■従業員 20名 ■本社所在地〒113-0033 東京都文京区本郷3-26-6 NREG本郷三丁目ビル5F 03-5840-8564 ■事業所 AI・先端画像処理技術研究開発センター〒501-1194 　岐阜県岐阜市柳戸1-1 岐阜大学大学院医学系研究科8S28全国歯科
主な取引先	医院、歯科大学、全国病院、歯科材料店　ほか
平均年齢	41.8歳
売上高推移	＜グループ連結＞ 57億2,320万円（2023年10月期実績） 55億0,808万円（2022年10月期実績） 49億8,102万円（2021年10月期実績）

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 12.1年
2025年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 24時間
2025年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12日
2025年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	4名	2名	6名
取得者	3名	2名	5名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

75.0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 31.5%
  （73名中23名）
- 2025年度

社内制度

研修制度	制度あり内定者研修新入社員研修新入社員フォローアップ研修 OJT研修部門別研修オンライン動画研修歯科保健研修製品操作研修 IT研修安全運転講習会など各社共通
自己啓発支援制度	制度あり業務に関する専門知識および専門技術ならびに一般教養に関しての資質向上を図る目的として、外部研修受講費や書籍の購入費などの全部または一部を補助し、社員の自己啓発活動に要する費用を支援する制度を設けています。各社共通
メンター制度	制度あり各社共通
キャリアコンサルティング制度	制度なし各社共通
社内検定制度	制度なし各社共通

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞神戸大学、東北工業大学、九州工業大学、東北大学、愛知学院大学、東邦大学、広島大学、北里大学、九州大学、国際医療福祉大学＜大学＞高崎商科大学、名古屋工業大学、國學院大學、大阪経済大学、大阪商業大学、埼玉大学、日本文理大学、立教大学、駒澤大学、東洋大学、近畿大学、中部大学、獨協大学、国士舘大学、大阪教育大学、帝京科学大学（東京）、日本大学、佐賀大学、茨城大学、青山学院大学、成安造形大学、神奈川大学、専修大学、明治大学、信州大学、尚美学園大学、千葉工業大学、福岡教育大学、筑波学院大学、上智大学、佛教大学、長崎大学、奈良女子大学、東京工業大学、関西大学、北海道情報大学、東京農工大学、同志社大学、愛知学院大学、北里大学、東北学院大学、東京理科大学、明星大学、東京造形大学、甲南大学、滋賀大学、立命館大学、広島工業大学、南山大学、成蹊大学、龍谷大学、白鴎大学、稚内北星学園大学、長崎県立大学、北見工業大学、大正大学、帝京大学、大阪学院大学、岡山理科大学、こども教育宝仙大学、九州工業大学、東京電機大学、東京家政大学、明海大学、法政大学、立正大学、広島市立大学、西日本工業大学、東海大学、愛知大学、広島大学、名城大学、北海学園大学、神田外語大学、東京情報大学、中央大学、鹿屋体育大学、流通経済大学（千葉）、安田女子大学、湘南工科大学、神奈川工科大学、関西学院大学、札幌大谷大学、京都産業大学、共立女子大学、天理大学、小樽商科大学、鶴見大学、中京大学、福岡大学、北海道大学、崇城大学、産業能率大学、東京経済大学、明治学院大学、東京工科大学、国際医療福祉大学、東京農業大学、日本女子大学、名寄市立大学、名古屋市立大学、九州大学、大阪市立大学＜短大・高専・専門学校＞日本歯科学院専門学校、専門学校大阪ビジネス・アカデミー、山脇美術専門学校、東京歯科衛生専門学校、大阪外語専門学校、関西女子短期大学、東北電子専門学校、名古屋情報メディア専門学校、富士コンピュータ専門学校、日本理工情報専門学校、東京ビジネス＆キャリア専門学校、東京外語専門学校、静岡産業技術専門学校、新潟情報専門学校、札幌歯科学院専門学校、福岡工業大学短期大学部、北海道情報専門学校、東京電子専門学校、福井県医療福祉専門学校、福島学院大学短期大学部、日本歯科大学東京短期大学、東京ビューティーアート専門学校、日本電子専門学校、大阪医療技術学園専門学校、東日本航空専門学校、福岡女子短期大学、茨城歯科専門学校、園田学園女子大学短期大学部、国際情報ビジネス専門学校、日本工学院専門学校、鈴鹿工業高等専門学校、相模女子大学短期大学部、埼玉歯科衛生専門学校、千葉医療秘書＆ＩＴ専門学校、町田デザイン＆建築専門学校、竹早教員保育士養成所、大阪ＩＴプログラミング＆会計専門学校、鶴見大学短期大学部、東放学園音響専門学校、東京ＩＴ会計公務員専門学校千葉校関東第一高等学校、福井県立羽水高等学校、山陽歯科衛生士専門学校、アイビー学院、日本工学院大学院、草加南高等学校、桜丘女子高等学校、日本メディカルビジネスカレッジ、江北高等学校、神戸大学大学院、福岡医科歯科技術専門学校、ヒューストン私立大学、夙川学院短期大学、直方コンピュータ・カレッジ、城西プロフェッショナルカレッジ、大阪府立港南高等学校、バンダンデザイン研究所、東京法科学院専門学校、仁愛女子高等学校、三重県立津商業高校、日本ジャーナリスト専門学校、大阪府立淀川高等学校、大阪電気通信短期大学、神奈川県立川崎高等学校、神奈川県立川崎高等学校、三重県立松阪工業高等学校、静岡県立吉原工業高等学校、清恵会医療専門学院、ル・アート東亜美容専門学校、お茶の水外語学院専門学校、朝日高等歯科衛生専門学校、私立中央高等学院、栃木県立足利工業高等学校、札幌商科専門学校、京都府立加悦谷高等学校、東京国際情報ビジネス専門学校、東京医療秘書福祉専門学校、大原簿記法律専門学校、村田簿記学校、日本工学院大学院、名古屋女性商科短期大学、関西歯科衛生士学院専門学校、神戸学院女子高等学校、東海産業短期大学、和洋女子短期大学、松原職業専門学校、日本医療歯科助手専門学校、文化女子大学短期大学、尾道短期大学、秋田短期大学、八戸大学、石川情報学専門学校、産能短期大学、小山職業能力開発センター大学、大原情報ビジネス専門学校、大原簿記専門学校、仙台お茶の水医療事務専門学院もっと見る
採用実績（人数）	2024年　2025年　2026年 ---------------------------------------- 男性　　　1名　　2名　　　 6名女性　　　3名　　2名　　　 5名合計　　　4名　　4名　　　 11名

採用実績（学校）

＜大学院＞
神戸大学、東北工業大学、九州工業大学、東北大学、愛知学院大学、東邦大学、広島大学、北里大学、九州大学、国際医療福祉大学
＜大学＞
高崎商科大学、名古屋工業大学、國學院大學、大阪経済大学、大阪商業大学、埼玉大学、日本文理大学、立教大学、駒澤大学、東洋大学、近畿大学、中部大学、獨協大学、国士舘大学、大阪教育大学、帝京科学大学（東京）、日本大学、佐賀大学、茨城大学、青山学院大学、成安造形大学、神奈川大学、専修大学、明治大学、信州大学、尚美学園大学、千葉工業大学、福岡教育大学、筑波学院大学、上智大学、佛教大学、長崎大学、奈良女子大学、東京工業大学、関西大学、北海道情報大学、東京農工大学、同志社大学、愛知学院大学、北里大学、東北学院大学、東京理科大学、明星大学、東京造形大学、甲南大学、滋賀大学、立命館大学、広島工業大学、南山大学、成蹊大学、龍谷大学、白鴎大学、稚内北星学園大学、長崎県立大学、北見工業大学、大正大学、帝京大学、大阪学院大学、岡山理科大学、こども教育宝仙大学、九州工業大学、東京電機大学、東京家政大学、明海大学、法政大学、立正大学、広島市立大学、西日本工業大学、東海大学、愛知大学、広島大学、名城大学、北海学園大学、神田外語大学、東京情報大学、中央大学、鹿屋体育大学、流通経済大学（千葉）、安田女子大学、湘南工科大学、神奈川工科大学、関西学院大学、札幌大谷大学、京都産業大学、共立女子大学、天理大学、小樽商科大学、鶴見大学、中京大学、福岡大学、北海道大学、崇城大学、産業能率大学、東京経済大学、明治学院大学、東京工科大学、国際医療福祉大学、東京農業大学、日本女子大学、名寄市立大学、名古屋市立大学、九州大学、大阪市立大学
＜短大・高専・専門学校＞
日本歯科学院専門学校、専門学校大阪ビジネス・アカデミー、山脇美術専門学校、東京歯科衛生専門学校、大阪外語専門学校、関西女子短期大学、東北電子専門学校、名古屋情報メディア専門学校、富士コンピュータ専門学校、日本理工情報専門学校、東京ビジネス＆キャリア専門学校、東京外語専門学校、静岡産業技術専門学校、新潟情報専門学校、札幌歯科学院専門学校、福岡工業大学短期大学部、北海道情報専門学校、東京電子専門学校、福井県医療福祉専門学校、福島学院大学短期大学部、日本歯科大学東京短期大学、東京ビューティーアート専門学校、日本電子専門学校、大阪医療技術学園専門学校、東日本航空専門学校、福岡女子短期大学、茨城歯科専門学校、園田学園女子大学短期大学部、国際情報ビジネス専門学校、日本工学院専門学校、鈴鹿工業高等専門学校、相模女子大学短期大学部、埼玉歯科衛生専門学校、千葉医療秘書＆ＩＴ専門学校、町田デザイン＆建築専門学校、竹早教員保育士養成所、大阪ＩＴプログラミング＆会計専門学校、鶴見大学短期大学部、東放学園音響専門学校、東京ＩＴ会計公務員専門学校千葉校

関東第一高等学校、福井県立羽水高等学校、山陽歯科衛生士専門学校、アイビー学院、日本工学院大学院、草加南高等学校、桜丘女子高等学校、日本メディカルビジネスカレッジ、江北高等学校、神戸大学大学院、福岡医科歯科技術専門学校、ヒューストン私立大学、夙川学院短期大学、直方コンピュータ・カレッジ、城西プロフェッショナルカレッジ、大阪府立港南高等学校、バンダンデザイン研究所、東京法科学院専門学校、仁愛女子高等学校、三重県立津商業高校、日本ジャーナリスト専門学校、大阪府立淀川高等学校、大阪電気通信短期大学、神奈川県立川崎高等学校、神奈川県立川崎高等学校、三重県立松阪工業高等学校、静岡県立吉原工業高等学校、清恵会医療専門学院、ル・アート東亜美容専門学校、お茶の水外語学院専門学校、朝日高等歯科衛生専門学校、私立中央高等学院、栃木県立足利工業高等学校、札幌商科専門学校、京都府立加悦谷高等学校、東京国際情報ビジネス専門学校、東京医療秘書福祉専門学校、大原簿記法律専門学校、村田簿記学校、日本工学院大学院、名古屋女性商科短期大学、関西歯科衛生士学院専門学校、神戸学院女子高等学校、東海産業短期大学、和洋女子短期大学、松原職業専門学校、日本医療歯科助手専門学校、文化女子大学短期大学、尾道短期大学、秋田短期大学、八戸大学、石川情報学専門学校、産能短期大学、小山職業能力開発センター大学、大原情報ビジネス専門学校、大原簿記専門学校、仙台お茶の水医療事務専門学院

採用実績（人数）

　　　　 2024年　2025年　2026年
----------------------------------------
男性　　　1名　　2名　　　 6名
女性　　　3名　　2名　　　 5名
合計　　　4名　　4名　　　 11名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2026年	6名	5名	11名
2025年	2名	2名	4名
2024年	1名	3名	4名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2026年	11名	0名	100%
2025年	4名	0名	100%
2024年	4名	1名	75.0%

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