最終更新日：2026/5/20

ミナモト通信(株)

正社員
既卒可

業種

半導体・電子・電気機器
その他電子・電気関連
精密機器
道路管理

基本情報

本社: 神奈川県

資本金: 4,000万円

売上高: 75億6,400万円

従業員: 261名

募集人数: 6～10名

エントリー	エントリーボックス
セミナー／説明会	WEB説明会のご案内　【技術系：総合職】向け

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

【小糸製作所グループ】全国の安全を見守る技術のプロ集団に加わりませんか？

27卒採用スタートしました！（2026/03/01更新）

みなさんこんにちは！
当社にご興味を持っていただきありがとうございます。
説明会も随時開催しておりますので、少しでもご興味のある方はぜひエントリーをお待ちしております！

安定性・将来性

仕事内容は公共性が高く、安定した業績があります
やりがい

研修や資格取得支援が充実しており、未経験でも活躍できるフィールドがあります

会社紹介記事

全国拠点で希望を考慮した配属を行い、地域に根差して働けます。若手×ベテランのOJT。全国拠点で技術を継承し育成しています。

: 全国拠点で希望を考慮した配属を行い、地域に根差して働けます。

: 若手×ベテランのOJT。全国拠点で技術を継承し育成しています。

公共性が高く、安定した業績を誇る当社で磨ける技術者になりませんか？

信号機・情報板の保守で日常の安心・安全を守る社会貢献をしています。	当社は交通信号機や道路情報板など、道路交通の安心・安全な運用を支える「道路交通安全設備機器」の維持管理、運用管理、電気工事および電気通信工事に携わっています。取引先は、警視庁・道府県警察本部・国土交通省・地方自治体などの官公庁が50％以上を占めています。社会インフラは暮らしの安心・安全を支えるためになくてはならないもの。そのインフラ設備を支えるのが、私たちの仕事です。社会への貢献度も高いため、やりがいも大きく成長できる環境が整っています。様々な技術を磨けますが、未経験でももちろん大丈夫です！新人研修をはじめ、技術勉強会や高所作業安全講習会を実施。そのほか、資格取得支援制度も設けており、「電気工事士」や「電気工事施工管理技士」などの国家資格の受験費用は会社が負担。取得後は資格手当も支給し、毎月の給料にプラスされます。さまざまな資格の取得にチャレンジできるため、「技術力」を磨き続ける社員が多いのも当社の特徴。頼れる先輩に囲まれて働きながら、プロの技術者として成長していきましょう！

信号機・情報板の保守で日常の安心・安全を守る社会貢献をしています。

当社は交通信号機や道路情報板など、道路交通の安心・安全な運用を支える「道路交通安全設備機器」の維持管理、運用管理、電気工事および電気通信工事に携わっています。取引先は、警視庁・道府県警察本部・国土交通省・地方自治体などの官公庁が50％以上を占めています。社会インフラは暮らしの安心・安全を支えるためになくてはならないもの。そのインフラ設備を支えるのが、私たちの仕事です。社会への貢献度も高いため、やりがいも大きく成長できる環境が整っています。
様々な技術を磨けますが、未経験でももちろん大丈夫です！
新人研修をはじめ、技術勉強会や高所作業安全講習会を実施。そのほか、資格取得支援制度も設けており、「電気工事士」や「電気工事施工管理技士」などの国家資格の受験費用は会社が負担。取得後は資格手当も支給し、毎月の給料にプラスされます。
さまざまな資格の取得にチャレンジできるため、「技術力」を磨き続ける社員が多いのも当社の特徴。頼れる先輩に囲まれて働きながら、プロの技術者として成長していきましょう！

会社データ

プロフィール	＼皆さんにとっての当たり前の日常を守ること。それが私たちの使命です／交通信号機・道路情報板など、道路交通安全設備機器の保守・運用管理・機器修理調整などを手掛ける【ミナモト通信】。保守点検業務を土台とし、工事施工管理業務も行っています。私たちが携わる道路交通安全設備機器は、生活に身近で、暮らしの安心・安全を守るのに欠かせないもの。社会に貢献でき公共性の高い事業を、もうすぐ50年、展開しています。
事業内容	以下の道路交通安全設備の保守・工事・修理調整・設計 ※主な取引先は警視庁、道府県警察本部、国土交通省などの官公庁です【交通システム関連設備】管制センター（中央装置）、交通信号機（信号制御機、車両用灯器、歩行者用灯器）、交通情報収集装置（超音波式車両感知器、画像感知器、光ビーコン）、交通用テレビ端末装置、交通情報提供装置（交通情報板、光ビーコン）、規制標識（中央線変移システム、速度可変規制システム）、パーキングメーター　など【情報システム関連設備】道路情報システム（道路情報板、路面冠水警報装置、道の駅情報提供装置）、トンネル非常用設備、道路気象観測システム、水位計　など【照明設備】道路照明機器、トンネル照明機器、スポーツ照明機器、空港施設照明関連機器　など【鉄道車両設備】鉄道車両用電気機器（車両用モニタシステム、車両用表示器、車両用床下機器）　など

プロフィール

＼皆さんにとっての当たり前の日常を守ること。それが私たちの使命です／
交通信号機・道路情報板など、道路交通安全設備機器の保守・運用管理・機器修理調整などを手掛ける【ミナモト通信】。保守点検業務を土台とし、工事施工管理業務も行っています。私たちが携わる道路交通安全設備機器は、生活に身近で、暮らしの安心・安全を守るのに欠かせないもの。社会に貢献でき公共性の高い事業を、もうすぐ50年、展開しています。

事業内容

以下の道路交通安全設備の保守・工事・修理調整・設計
※主な取引先は警視庁、道府県警察本部、国土交通省などの官公庁です

【交通システム関連設備】
管制センター（中央装置）、交通信号機（信号制御機、車両用灯器、歩行者用灯器）、交通情報収集装置（超音波式車両感知器、画像感知器、光ビーコン）、交通用テレビ端末装置、交通情報提供装置（交通情報板、光ビーコン）、規制標識（中央線変移システム、速度可変規制システム）、パーキングメーター　など

【情報システム関連設備】
道路情報システム（道路情報板、路面冠水警報装置、道の駅情報提供装置）、トンネル非常用設備、道路気象観測システム、水位計　など

【照明設備】
道路照明機器、トンネル照明機器、スポーツ照明機器、空港施設照明関連機器　など

【鉄道車両設備】
鉄道車両用電気機器（車両用モニタシステム、車両用表示器、車両用床下機器）　など

本社郵便番号	244-0803
本社所在地	神奈川県横浜市戸塚区平戸町559-6 IKビル2F
本社電話番号	045-824-2150
創業	1976年8月
設立	1976年7月
資本金	4,000万円
従業員	261名
売上高	75億6,400万円
事業所	【支社】北日本支社／宮城県仙台市若林区荒井7-50-2 関東支社／東京都江戸川区小松川3-3-3 小松川K2ビル2F 中部支社／静岡県静岡市駿河区中原887 関西支社／大阪府東大阪市長田3-4-11 中国支社／山口県山口市朝田字流通センター10601-16 九州支社／長崎県長崎市松山町4-52 囲本社ビル【営業所】茨城営業所／茨城県土浦市虫掛3550 フォーライフオフィス土浦101号室埼玉営業所／埼玉県熊谷市曙町1-67-1 埼北生コン会館2F 千葉営業所／千葉県千葉市中央区塩田町475-1 横浜営業所／神奈川県横浜市都筑区折本町335 新潟営業所／新潟県新潟市中央区新和2-2-1 北陸営業所／石川県河北郡津幡町字太田に225-9 長野営業所／長野県長野市若里7-9-21 沼津営業所／静岡県沼津市若葉町15-24 浜松営業所／静岡県浜松市中央区上西町2-3 名古屋営業所／愛知県名古屋市中村区名駅2-29-16 横山ビル滋賀営業所／滋賀県栗東市大橋2-1-15 サンライフ栗東1F 和歌山営業所／和歌山県和歌山市太田1-6-13 駅前第一ビル407室広島営業所／広島県広島市西区三篠町2-14-14 松山営業所／愛媛県松山市朝生田町2-13-23 福岡営業所／福岡県福岡市博多区博多駅南2-9-11 宮崎営業所／宮崎県宮崎市瀬頭2-6-17 鹿児島営業所／鹿児島県鹿児島市武1-14-10 シェラトンハウス2F・E室【出張所】札幌出張所／北海道札幌市東区北8条東3-1-1 宮村ビル青森出張所／青森県青森市本町1-4-17 三井生命青森ビル宮古出張所／岩手県宮古市大通4-4-22 宮古中央ビル303号室山形出張所／山形県山形市下条町2-19-16 MKビル4F 福島出張所／福島県福島市上鳥渡字しのぶ台8-7 今福テナント1F 栃木出張所／栃木県宇都宮市錦2-2-14 カーサ・アスカ201号群馬出張所／群馬県前橋市箱田町565-1 東京出張所／東京都葛飾区奥戸9-16-20 三重出張所／三重県四日市市日永西3-2-8 オフィス・スペースクリエート1階A号室山陰出張所／島根県松江市西尾町477-1 岡山出張所／岡山県岡山市南区千鳥町1-11 横山ビル1F 【分室】佐世保分室／長崎県佐世保市大和町858-3 奄美分室／鹿児島県奄美市名瀬石橋町20-18 【駐在所】姫路駐在所／兵庫県姫路市本町220 周東ビル302号室徳島駐在所／徳島県板野郡北島町鯛浜字原33-1
関連会社	株式会社小糸製作所
平均年齢	41.8歳

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 16.9年
2025年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 29.6時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12.8日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	2名	0名	2名
取得者	0名	0名	0名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

0%

女性

0%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 0%
  （50名中0名）
- 2025年度

社内制度

研修制度	制度あり【入社1年目】＜新入社員研修＞ 4月から約1ヶ月間実施します。（高所作業車特別講習、特定業務資格認定教育、交通管制センター見学、関連会社工場見学、ビジネスマナー研修、メンタルヘルス研修、など） ※配属は5月を予定しています。【入社2年目】＜若手社員2年目研修＞入社2年目を迎えた20代の若手社員を対象に、これまでの振り返りとこれからの目標について考えます。【入社3年目】＜OJT研修＞現場において、色々な設備や製品の保守・点検に必要な工具・測定機器などの使用方法や、高所作業車の操作方法などを先輩社員から学びます。＜高所作業安全講習会（年1回）＞主に若手社員を対象に、安全装具や高所作業体験を通じて、高所での安全作業を学びます。【入社4年目】＜若手社員4年目研修＞入社4年目を迎えた20代の若手社員を対象に、これまでの振り返りとこれからの目標について考えます。【入社5～7年目】＜技術勉強会（年1回）＞メーカー担当者などから、新規製品や特殊測定機器などに関わる取り扱いや点検の方法を学びます。標準的なキャリアアップイメージでは、27歳頃から主任昇格試験の受験資格が得られます。
自己啓発支援制度	制度あり業務に必要な公的資格の取得費用補助（回数制限あり）＜主な公的資格＞電気工事施工管理技士・電気通信工事施工管理技士・電気工事士・工事担任者（電気通信設備）・陸上特殊無線技士・消防設備士・土木工事施工管理技士・準中型（自動車）免許など
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞大阪工業大学、大阪電気通信大学、岡山理科大学、神奈川工科大学、芝浦工業大学、湘南工科大学、第一工業大学、千葉工業大学、長崎総合科学大学、福岡工業大学＜短大・高専・専門学校＞大阪電子専門学校、鹿児島工学院専門学校、静岡産業技術専門学校、東北電子専門学校、名古屋工学院専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2024年　2025年　2026年(予) ----------------------------------------- 　　　　　12名　　 8名　　　9名
採用実績（学部・学科）	法学・政策系、経済・経営・商学系、社会・環境情報系、体育・スポーツ系、機械系、数学系、電気・電子系、情報工学系、物理・応用物理系、建築・土木系、化学・物質工学系、農業・農学系、水産系、その他理系