最終更新日：2025/2/3

(株)船井総研ホールディングス

  • 上場企業

業種

  • コンサルティングファーム
  • 専門コンサルティング
  • 情報処理

基本情報

本社
東京都、大阪府
資本金
31億2,500万円
売上高
306億4,500 万円（連結・2024年12月末実績）
従業員
144名（単体・2024年12月末時点） 1,535名（連結・2024年12月末時点）

【成長中プライム上場企業】専門スタッフとして「営業事務/IT/採用/人事/総務/財務」の各領域からグループの更なる進化をサポート！

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会社紹介記事

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弊社は東京と大阪に本社を置く『船井総研グループ』の純粋持株会社です。2024年4月に東京本社はミッドタウン八重洲へ移転しました。
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新卒活躍中★若手からチャレンジできる環境が整っています。

「サステナグロースカンパニーをもっと。」を実現させるグループをつくる

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当社グループでは、グループパーパスに 「サステナグロースカンパニーをもっと。」を掲げています。

「サステナグロースカンパニー」とは、どんな状況でも業績を伸ばし、企業価値を持続的に向上できる「強さ」と、より遠いステークホルダー・一人ひとりを思いやれる「優しさ」を兼ね備えた会社のこと。
「もっと」には、一企業だけでなく地域・業界・社会そして国家にまで、より良い影響を与えていく存在を目指したいという想いを込めています。

自社だけでなく、グループ会社のバックオフィス機能も担っているため、多種多様な経験を積むことができます。

会社データ

事業内容
船井総研グループでは、コンサルタント及び、スタッフの採用をしており、
船井総研ホールディングスではスタッフ職の採用を実施しております。

＊船井総研ホールディングスの部門紹介＊
『営業事務部門（事業会社出向）』
　・コンサルタントと連携して当社顧客基盤のセミナー・研究会の運営
　・業務改善提案
『IT部門』
　・グループ社員のITインフラ、システム環境構築
　・グループ自身のDX推進
『採用部門』
　・HDおよびグループ会社の採用・育成
　・グループ人事企画
『人事部門』
　・入退者手続きや労務（勤怠・休暇）管理
　・人事データの管理・分析
『総務部門』
　・オフィス設備管理、社内備品の在庫・発注管理
　・秘書業務
『財務部門』
　・売上業務、経費精算処理
　・月次決算処理、四半期決算処理、年間決算処理

ホールディングスならではの立場で、船井総合研究所をはじめとするグループ各社の「バックオフィス機能」を担っております。
本社郵便番号 104-0028
本社所在地 東京都中央区八重洲二丁目2番1号
東京ミッドタウン八重洲
八重洲セントラルタワー35階
本社電話番号 03-4235-2710
第二本社郵便番号 541-0041
第二本社所在地 大阪府大阪市中央区北浜4-4-10　船井総研大阪本社ビル
第二本社電話番号 06-6232-0191
創業 1970年3月6日
設立 1970年3月6日
資本金 31億2,500万円
従業員 144名（単体・2024年12月末時点）
1,535名（連結・2024年12月末時点）
売上高 306億4,500 万円（連結・2024年12月末実績）
事業所 東京（中央区八重洲）
大阪（中央区北浜）
関連会社 (株)船井総合研究所
船井（上海）商務信息咨詢有限公司
船井総研ロジ(株)
(株)HRForce
(株)プロシード
成長戦略(株)
沿革
  • 1970年03月
    • (株)日本マーケティングセンターを設立。
  • 1985年03月
    • (株)船井総合研究所に社名変更。
  • 1988年09月
    • 大阪証券取引所市場第二部（特別指定銘柄）に上場。
  • 1990年03月
    • 本告正が二代目社長に就任。
      舩井幸雄は代表取締役会長となる。
  • 1993年06月
    • 大阪証券取引所市場第二部に指定される。
      東京本社を東京都品川区西五反田
      （現:五反田オフィス）に移転。
  • 2000年03月
    • 小山政彦が三代目社長に就任。
      舩井幸雄は経営から退く。
  • 2004年12月
    • 東京証券取引所市場第二部に上場。
  • 2005年04月
    • 東京本社を千代田区丸の内に移転。
  • 2005年12月
    • 東京・大阪証券取引所市場第一部に指定される。
  • 2010年03月
    • 高嶋栄が四代目社長に就任。
      小山政彦が会長に就任。
  • 2010年07月
    • 大阪本社を大阪市中央区北浜に移転。
  • 2012年01月
    • 中国（上海）に船井（上海）商務信息咨詢有限公司を設立（現:連結子会社）。
  • 2014年 1月
    • 船井総研ロジ(株)を完全子会社化。
  • 2014年 7月
    • 持株会社体制へ移行。商号を(株)船井総研ホールディングスに変更し、経営コンサルティング事業を(株)船井総合研究所へ、営業サポート業務を (株)船井総研コーポレートリレーションズへそれぞれ事業継承。
  • 2015年02月
    • (株)プロシードを子会社化。
  • 2018年 2月
    • (株)HR Force 設立。
  • 2018年 6月
    • 新和コンピュータサービス(株)を完全子会社化。
  • 2020年 3月6日
    • 創業50年を迎える。
  • 2021年 3月
    • 中谷貴之が社長に就任。
  • 2022年04月
    • 東京証券取引所の市場区分再編に伴い、プライム市場へ移行。
  • 2022年07月
    • (株)船井総研コーポレートリレーションズと新和コンピュータサービス(株)の2社を合併し、合併後の商号を(株)船井総研デジタルに変更。
  • 2023年01月
    • (株)船井総合研究所が成長戦略(株)を完全子会社化。
      「サステナグロースカンパニーをもっと。」をグループ共通の志を示すグループパーパスとして制定。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • -年
    -年度
  • 月平均所定外労働時間（前年度実績）
    月平均所定外労働時間（前年度実績）
    • -時間
    -年度
  • 平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    • 12.3日
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）
    -年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）(合計)
    対象者 -名 -名 -名
    取得者 -名 -名 -名
  • 前年度の育児休業取得率（男女別）
    -年度

    男性

    -%

    女性

    -%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      （-名中-名）
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
OJT教育、新入社員研修（会社の歴史、ビジネスマナー、社内規定、パソコンスキル）、新卒フォロー研修 （入社３ヶ月後、６か月後の業務習得チェック）、先輩社員研修（後輩育成、受入のための心構え）、全社研修（全社員対象、中期経営計画・経営方針の共有）、その他各種階層別研修
自己啓発支援制度 制度なし
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績（学校）

＜大学院＞
大阪大学、関西大学、京都大学、慶應義塾大学、東京大学、名古屋商科大学、立命館大学、早稲田大学
＜大学＞
愛知大学、青山学院大学、亜細亜大学、大阪大学、大阪経済大学、大阪市立大学、大阪府立大学、大妻女子大学、学習院大学、金沢大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、京都大学、京都外国語大学、京都女子大学、慶應義塾大学、高知大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、国際基督教大学、駒澤大学、実践女子大学、芝浦工業大学、上智大学、白百合女子大学、成城大学、聖心女子大学、摂南大学、専修大学、中央大学、東海大学、東京大学、東京経済大学、東京国際大学、東京女子大学、同志社大学、同志社女子大学、東洋大学、奈良女子大学、日本大学、広島大学、法政大学、三重大学、武蔵野大学、明治大学、名城大学、山形大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、和歌山大学、早稲田大学

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採用実績（人数） 　　　　 2023年　2024年　2025年(予)
-------------------------------------------------
院卒　　　1名　　　―　　 　1名
大卒　　　3名　　　―　　 　 9名
  • 過去3年間の新卒採用者数（男女別）
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 0名 0名 0名
    2023年 2名 2名 4名
    2022年 0名 0名 0名
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 0名 0名 0%
    2023年 4名 4名 0%
    2022年 0名 0名 0%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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