最終更新日：2025/4/25

日本赤十字社関東甲信越ブロック血液センター

業種

公益・特殊・独立行政法人
医療機関
薬品
試験・分析・測定

基本情報

本社: 東京都

資本金: 認可法人のためなし

事業収益: 約1,621億円（2023年度　日本赤十字社　血液事業特別会計　事業収益）

従業員: 457名（2025年4月1日現在）

会社概要
インターンシップ
＆キャリア

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

輸血用血液製剤の「製造～品質検査～供給」を網羅的に経験し、血液製剤のスペシャリストを目指そう！

企業のここがポイント

やりがい

「貴重な献血で救える命がある」を実感。病気、けがの治療、手術など輸血を必要とする患者さんに貢献。
制度・働き方

有給休暇は年間平均20日の取得実績。育児休業の取得実績が豊富。ライフイベントに左右されず続けられる。
キャリア

ローテーションで様々な業務を経験し新しい分野を学べる！各部門の管理責任者や監督者としてキャリアアップ

会社紹介記事

献血だけではない日本赤十字社『血液製剤の医薬メーカー』としての役割を担っています

国内で唯一の「血液事業」を展開する日本赤十字社。私たちは、献血から輸血用血液製剤の製造、そして医療現場へのお届けまでを一貫して担っています。血液センターは、まさに輸血用血液製剤のメーカー機能としての役割を担うポジション。年間延べ500万人あまりの皆様からの「献血」を輸血として使えるようにして、お届けしている血液センターの役割が私たちの事業には欠かせません。病気、けがの治療、手術など輸血や血液製剤を必要とする数多くの患者さんに貢献できることをどこの部署でも実感できます。苦しんでいる人を救いたいという思いを結集し、いかなる状況下でも、人間のいのちと健康、尊厳を守る」という同社の思いに共感してくださる方、さまざまな業務を経験しキャリア形成がしたい方、ライフステージが変わっても1社で長く働ける会社を探している方など、様々な働き方を叶えられる会社です。

国内で唯一の「血液事業」を展開する日本赤十字社。私たちは、献血から輸血用血液製剤の製造、そして医療現場へのお届けまでを一貫して担っています。
血液センターは、まさに輸血用血液製剤のメーカー機能としての役割を担うポジション。

年間延べ500万人あまりの皆様からの「献血」を輸血として使えるようにして、お届けしている血液センターの役割が私たちの事業には欠かせません。
病気、けがの治療、手術など輸血や血液製剤を必要とする数多くの患者さんに貢献できることをどこの部署でも実感できます。

苦しんでいる人を救いたいという思いを結集し、いかなる状況下でも、人間のいのちと健康、尊厳を守る」という同社の思いに共感してくださる方、さまざまな業務を経験しキャリア形成がしたい方、ライフステージが変わっても1社で長く働ける会社を探している方など、様々な働き方を叶えられる会社です。

会社データ

事業内容	【6つの主な事業内容】１）輸血用血液製剤の製造 →献血された血液を受け入れ、安全で有効な輸血用血液製剤を製造２）品質管理 →血液製剤の品質を確保・維持するための試験検査や製品抜取検査を実施３）検査業務 →血液型検査、感染症関連検査、生化学検査、血球計数検査などを実施し、　安全性の高い血液製剤を提供４）血液製剤の供給 →医療機関への迅速かつ確実な血液製剤の供給を実現５）広域需給管理 →広域的な需給管理を行い、安定した血液供給体制を構築６）献血者へのサービス →健康管理を目的とした検査結果の通知や、　献血者への感謝の気持ちを込めたサービスを提供

本社郵便番号	105-0012
本社所在地	東京都港区芝大門1丁目1-3
本社電話番号	03-3438-1311
創業	1887（明治20）年（日本赤十字社として）
設立	2012（平成24）年（関東甲信越ブロック血液センターとして）
資本金	認可法人のためなし
従業員	457名（2025年4月1日現在）
事業収益	約1,621億円（2023年度　日本赤十字社　血液事業特別会計　事業収益）
事業所	◆日本赤十字社関東甲信越ブロック血液センター（東京都江東区） ◆日本赤十字社関東甲信越ブロック血液センター神奈川製造所（神奈川県厚木市） ◆日本赤十字社関東甲信越ブロック血液センター埼玉製造所（埼玉県東松山市）　〇茨城県赤十字血液センター　〇栃木県赤十字血液センター　〇群馬県赤十字血液センター　〇埼玉県赤十字血液センター　〇千葉県赤十字血液センター　〇東京都赤十字血液センター　〇神奈川県赤十字血液センター　〇新潟県赤十字血液センター　〇山梨県赤十字血液センター　〇長野県赤十字血液センター
平均勤続年数	約17年（2024年度）
平均年齢	42.0歳（2025年4月時点）

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 17年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- -時間
-年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 21日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	5名	28名	33名
取得者	5名	28名	33名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

100%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり階層別研修・新規採用職員研修・新規採用職員フォローアップ研修・中堅職員研修・係長/課長等役職別研修　　など課題別研修・コミュニケーション研修・CS/ES研修・レジリエンス研修　　など
自己啓発支援制度	制度ありｅラーニングシステムあり
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし