(株)高島テクノロジーセンターの新卒採用・会社概要

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

次世代への架け橋をつくる建設コンサルタント【年間休日125日/完全週休2日制（土・日・祝）/資格手当充実/内定まで最短2週間！/秋採用実施中！】

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【NEW】技術・営業募集コースエントリー方法・採用フロー詳細追加（2026.08.20）

みなさん、こんにちは！高島テクノロジーセンター採用担当です！

高島テクノロジーセンターとは、公共インフラ整備に携わる建設コンサルタント会社です。
国や地方自治体等、公的機関から、道路、橋梁、河川・砂防等の設計業務を請負っており、
2026年10月4日に創立53周年をむかえる老舗企業です。

【WEB会社説明会随時開催中】
弊社の会社概要や、各部署の仕事について、
WEB会社説明会にて詳しくお話しをさせていただきます！

「建設コンサルタントの営業職ってどんな仕事？」
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「就活を始めたばかりで業界研究中」

＼企業マイページも随時更新しております！／
企業マイページではわかりやすくカジュアルに弊社の紹介をさせていただいております！是非ご覧ください♪

気軽にWEB会社説明会にご参加ください！
少しでも気になった方は是非、説明会やエントリーをお待ちしております。

制度・働き方

年平均有給取得日数11日、月平均残業時間10時間以下※会社全体。自分時間を持てる働きやすい環境です！
制度・働き方

充実した資格手当があります！
安定性・技術力

官公庁案件を中心に受注しており、客先表彰も多数受賞しております！安定基盤と高い技術力が強みです！

会社紹介記事

常に部門間で意見調整を行い、最適な設計を行える体制をとっており、広い視野を持てる技術者の育成に努めております。河川上の橋梁であれば河川環境や周辺景観との調和など、幅広い視野をもって、複合的、総合的に計画・設計を行っています。

: 常に部門間で意見調整を行い、最適な設計を行える体制をとっており、広い視野を持てる技術者の育成に努めております。

: 河川上の橋梁であれば河川環境や周辺景観との調和など、幅広い視野をもって、複合的、総合的に計画・設計を行っています。

魅力のある国土を次の世代へつなぐ、それが我々の使命です。

代表取締役社長　遊佐浩幸	美しく豊富な自然を有するこの日本の中で、人々が日々生活し、豊かな地域文化を創り上げています。このような魅力のある国土を次の世代につなぎ、また自然災害等の脅威から国民の生命を守り、様々な課題に対し真摯に向き合っていくことが、我々建設コンサルタントに課せられた使命です。株式会社高島テクノロジーセンターは昭和48年（1973年）に橋梁の調査・計画・設計専門のコンサルタント会社として設立され、間もなく50周年を迎えようとしています。創立以来、国内の社会整備の進展に伴って道路・河川砂防・上下水道・空港港湾・トンネル・都市計画・施工計画等の登録を行い、総合建設コンサルタントとして発展拡大してまいりました。また一級建築士事務所・測量業・地質調査業の登録も加えて数多くの実績を積み、発注者の方々の良きパートナーとして信頼を重ねてまいりました。近年日本は、自然災害の多発、高度経済成長期に整備されたインフラの老朽化、環境問題への対応など、様々な社会的課題を抱えています。人口減少や少子高齢化、また財政健全化の下で公共事業への投資が限定される中、インフラ整備の選別、長寿命化、国土強靭化など、我々に求められる課題はたくさんあります。これらに対し、コンサルタント技術者には益々広範かつ総合的な高い技術力が求められています。弊社は、創立以来培ってきた橋梁等構造物診断の経歴を豊富に有しており、既設構造物の調査・分析・補修計画はもちろん新設構造物に対してもこれらの経験を活かし、構造物のライフサイクルを見据えた総合的な判断により効果的で最適なアセットマネージメントの提案を行ってきました。現在の社会資本整備は、未だ自然災害に対して脆弱で、整備水準も先進諸国に比べて不十分な状態にあり、このことから今後も国民の生命と財産を守り、将来の発展のための柔軟的でかつ効率的な公共事業投資の促進が必要です。弊社もこれまでに蓄積してきた技術に加えて、これからも更なる研鑽を積み、発注者をはじめすべてのお客様からの信頼を得る努力を続けてまいります。

代表取締役社長　遊佐浩幸

美しく豊富な自然を有するこの日本の中で、人々が日々生活し、豊かな地域文化を創り上げています。このような魅力のある国土を次の世代につなぎ、また自然災害等の脅威から国民の生命を守り、様々な課題に対し真摯に向き合っていくことが、我々建設コンサルタントに課せられた使命です。

株式会社高島テクノロジーセンターは昭和48年（1973年）に橋梁の調査・計画・設計専門のコンサルタント会社として設立され、間もなく50周年を迎えようとしています。創立以来、国内の社会整備の進展に伴って道路・河川砂防・上下水道・空港港湾・トンネル・都市計画・施工計画等の登録を行い、総合建設コンサルタントとして発展拡大してまいりました。また一級建築士事務所・測量業・地質調査業の登録も加えて数多くの実績を積み、発注者の方々の良きパートナーとして信頼を重ねてまいりました。

近年日本は、自然災害の多発、高度経済成長期に整備されたインフラの老朽化、環境問題への対応など、様々な社会的課題を抱えています。人口減少や少子高齢化、また財政健全化の下で公共事業への投資が限定される中、インフラ整備の選別、長寿命化、国土強靭化など、我々に求められる課題はたくさんあります。これらに対し、コンサルタント技術者には益々広範かつ総合的な高い技術力が求められています。

弊社は、創立以来培ってきた橋梁等構造物診断の経歴を豊富に有しており、既設構造物の調査・分析・補修計画はもちろん新設構造物に対してもこれらの経験を活かし、構造物のライフサイクルを見据えた総合的な判断により効果的で最適なアセットマネージメントの提案を行ってきました。

現在の社会資本整備は、未だ自然災害に対して脆弱で、整備水準も先進諸国に比べて不十分な状態にあり、このことから今後も国民の生命と財産を守り、将来の発展のための柔軟的でかつ効率的な公共事業投資の促進が必要です。弊社もこれまでに蓄積してきた技術に加えて、これからも更なる研鑽を積み、発注者をはじめすべてのお客様からの信頼を得る努力を続けてまいります。

会社データ

プロフィール	道路、橋梁、港湾、上下水道、河川など産業や生活の基盤となる公共施設を社会資本と呼び、それらは私たちの生活にかかせません。建設コンサルタントは人々が安心安全で快適に暮らせるように社会資本を整備し、そのために幅広い専門技術・専門知識を身に付けた技術士の集まりです。その社会資本を整備していく中で建設コンサルタントは企画、調査、計画、構想、施工管理等の技術サービスを提供しています。世紀社会において国民が豊かさとゆとりを実感しながら暮らすことができるためには、良質で耐久性の高い社会資本ストックを必要な量だけ形成するとともに維持管理へと方向を転換し、より効率的、効果的な公共投資の使い方を主導していきます。
事業内容技術派遣	■建設コンサルタント業務橋や道路を造る際の構想や計画をし、社会資本整備を行います。安全・安心な生活空間の創造や活力ある地域づくり、美しく良好な環境などを目指し、社会基盤の整備や維持管理に関わる総合的な建設コンサルタント事業を行っています。多様な経験と研究開発に基づく信頼性の高い技術で、河川や道路などの社会資本の整備・維持、豊かで安全な暮らしを実現する地域整備など、国民の生活の基盤を支える多くのプロジェクトに携わっています。 ■施工管理業務経験豊富な技術者による各種工事（土木・建築他）の施工管理や、技術指導などを提供しております。十分な専門知識と豊かな経験を積んだ当社の技術者が、官公庁の発注する現場技術業務と、民間請負工事における施工管理業務に取り組みます。現場における各種問題に対しても、当社が全面的に解決にあたります。 ■計画策定支援業務全国の各自治体では、昨今の社会情勢となっている少子高齢化やこれらに対応するダイバーシティーの推奨などの対策に年々重点を置くようになっております。特に福祉や子育ての分野においては、総合的かつ専門的なコンサルティングが求められてきております。高島テクノロジーセンターは、自治体からのニーズに対し、建設コンサルタントとして約40年間に亘り培ってきたノウハウを活かし、地域計画策定支援事業を積極的に展開していきます。橋梁をはじめとして数多くの土木構造物設計の実績を積み重ねてまいりました。

プロフィール

道路、橋梁、港湾、上下水道、河川など産業や生活の基盤となる公共施設を社会資本と呼び、それらは私たちの生活にかかせません。

建設コンサルタントは人々が安心安全で快適に暮らせるように社会資本を整備し、そのために幅広い専門技術・専門知識を身に付けた技術士の集まりです。

その社会資本を整備していく中で建設コンサルタントは企画、調査、計画、構想、施工管理等の技術サービスを提供しています。

世紀社会において国民が豊かさとゆとりを実感しながら暮らすことができるためには、良質で耐久性の高い社会資本ストックを必要な量だけ形成するとともに維持管理へと方向を転換し、より効率的、効果的な公共投資の使い方を主導していきます。

事業内容

技術派遣

■建設コンサルタント業務
橋や道路を造る際の構想や計画をし、社会資本整備を行います。

安全・安心な生活空間の創造や活力ある地域づくり、美しく良好な環境などを目指し、社会基盤の整備や維持管理に関わる総合的な建設コンサルタント事業を行っています。
多様な経験と研究開発に基づく信頼性の高い技術で、河川や道路などの社会資本の整備・維持、豊かで安全な暮らしを実現する地域整備など、国民の生活の基盤を支える多くのプロジェクトに携わっています。

■施工管理業務
経験豊富な技術者による各種工事（土木・建築他）の施工管理や、技術指導などを提供しております。

十分な専門知識と豊かな経験を積んだ当社の技術者が、官公庁の発注する現場技術業務と、民間請負工事における施工管理業務に取り組みます。
現場における各種問題に対しても、当社が全面的に解決にあたります。

■計画策定支援業務
全国の各自治体では、昨今の社会情勢となっている少子高齢化やこれらに対応するダイバーシティーの推奨などの対策に年々重点を置くようになっております。特に福祉や子育ての分野においては、総合的かつ専門的なコンサルティングが求められてきております。
高島テクノロジーセンターは、自治体からのニーズに対し、建設コンサルタントとして約40年間に亘り培ってきたノウハウを活かし、地域計画策定支援事業を積極的に展開していきます。

橋梁をはじめとして数多くの土木構造物設計の実績を積み重ねてまいりました。

本社郵便番号	220-6209
本社所在地	神奈川県横浜市西区みなとみらい二丁目3番5号クイーンズタワーC棟9F
本社電話番号	045-212-9590
設立	昭和48（1973）年10月4日
資本金	5,000万円
従業員	230人（2025年度）
売上高	21億円（2025年度）
事業所	●営業所秋田・栃木・横浜・群馬・茨城・熊谷・埼玉・東京・城東・江戸川・八王子・川崎・相模原・山梨 ●支店福島・東関東・東京
えるぼし認定	2024年1月15日に、女性活躍推進法に基づく「えるぼし」の段階3（3つ星）を取得しました。えるぼし認定とは「えるぼし」は、女性活躍推進法に基づいて、企業が一般事業主行動計画を策定・届出を行い、女性の活躍推進に関する取組の実施状況が優良な企業については、申請により厚生労働大臣の認定を受けることができるものです。今回、女性の活躍推進に関する取組の実績状況、男女間の実績や割合について、下記5項目で一定の要件を満たしたため、同法に基づく「えるぼし認定」（3つ星）を取得しました。 1.採用 2.継続就業 3.労働時間 4.管理職比率 5.キャリア形成今後も、女性活躍をはじめとした社員の生産性・働き甲斐・モチベーションの向上を実現できる企業を目指して、継続的な取組に努めてまいります。
沿革	1973年　10月創立株式会社　高島橋梁研究所代表取締役　高島　春生東京都狛江市和泉2720-6 1975年　10月建設コンサルタント業登録 1978年　9月本社移転東京都渋谷区渋谷１-11-3 1982年　4月測量業登録 1986年　1月地質調査業登録 1986年　4月商号及び代表者の変更株式会社　高島テクノロジーセンター代表取締役　宇都木　基宏 1986年　7月本社移転東京都渋谷区恵比寿西2-11-9 1993年　12月本社移転東京都目黒区目黒3-9-1 1999年　4月代表者の変更代表取締役　鈴木　進 2001年　6月ＩＳＯ９００１　認証取得 2002年　10月本社移転東京都江東区南砂2-2-20 2005年　6月エイジェックグループ傘下となる 2005年　8月一級建築士事務所登録 2006年　4月本社移転東京都千代田区神田錦町3-13-7 2006年　11月一般派遣業許可 2008年　1月有料職業紹介事業許可 2010年　3月特定建設業許可（平成27年一般に変更） 2012年　9月本社移転神奈川県横浜市西区みなとみらい2-3-5 2021年　10月代表者の変更代表取締役社長遊佐浩幸

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 7.5年
2025年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 8.9時間
2025年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11.2日
2025年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2025年度
対象者	0名	1名	1名
取得者	0名	1名	1名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2025年度

男性

0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 10.2%
  （88名中9名）
- 2025年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修、管理職研修、入社後の他部署実務研修、コンプライアンス研修
自己啓発支援制度	制度あり資格取得にかかる費用支援（受験費用）、資格登録費用、各種スクールの斡旋
メンター制度	制度ありなんでも相談室、こころの相談窓口の設置
キャリアコンサルティング制度	制度あり報奨金（表彰）、各種資格手当（技術士等の一部の資格は合格お祝い金もあり）
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞九州産業大学、東京工業大学、東京都市大学、新潟大学、日本大学、横浜国立大学、東北大学＜大学＞愛知工業大学、秋田大学、足利大学、跡見学園女子大学、愛媛大学、大阪産業大学、小樽商科大学、神奈川大学、関東学院大学、九州大学、共立女子大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、芝浦工業大学、大東文化大学、拓殖大学、多摩大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、帝京大学、東海大学、東京経済大学、東京都市大学、東京農業大学、東北学院大学、東洋大学、東洋学園大学、名古屋大学、新潟大学、日本大学、日本経済大学（東京渋谷）、日本工業大学、文化学園大学、文京学院大学、法政大学、宮崎大学、武蔵野学院大学、室蘭工業大学、明星大学、山梨大学、立正大学、流通経済大学（千葉）、和歌山大学、和光大学、早稲田大学、皇學館大学、明治学院大学、文教大学、専修大学、北海学園大学、東京大学、東京理科大学、八戸工業大学、九州産業大学、久留米大学、駿河台大学、和洋女子大学、福岡大学＜短大・高専・専門学校＞大原簿記学校、服部栄養専門学校、東京デザイン専門学校、明石工業高等専門学校、中央工学校、八戸工業高等専門学校、共立女子短期大学、東洋美術学校、武蔵野調理師専門学校、日本工学院専門学校、大原法律専門学校、目白大学短期大学部、帝京大学短期大学、郡山女子大学短期大学部、九州測量専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2026年　 2025年　 2024年 ------------------------------------------------- 院卒　　 ―　　　 ―　　　　1名大卒　　1名　　　 1名　　　 3名専門　　 0名　　　0名　　　 0名

採用実績（学校）

＜大学院＞
九州産業大学、東京工業大学、東京都市大学、新潟大学、日本大学、横浜国立大学、東北大学
＜大学＞
愛知工業大学、秋田大学、足利大学、跡見学園女子大学、愛媛大学、大阪産業大学、小樽商科大学、神奈川大学、関東学院大学、九州大学、共立女子大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、芝浦工業大学、大東文化大学、拓殖大学、多摩大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、帝京大学、東海大学、東京経済大学、東京都市大学、東京農業大学、東北学院大学、東洋大学、東洋学園大学、名古屋大学、新潟大学、日本大学、日本経済大学（東京渋谷）、日本工業大学、文化学園大学、文京学院大学、法政大学、宮崎大学、武蔵野学院大学、室蘭工業大学、明星大学、山梨大学、立正大学、流通経済大学（千葉）、和歌山大学、和光大学、早稲田大学、皇學館大学、明治学院大学、文教大学、専修大学、北海学園大学、東京大学、東京理科大学、八戸工業大学、九州産業大学、久留米大学、駿河台大学、和洋女子大学、福岡大学
＜短大・高専・専門学校＞
大原簿記学校、服部栄養専門学校、東京デザイン専門学校、明石工業高等専門学校、中央工学校、八戸工業高等専門学校、共立女子短期大学、東洋美術学校、武蔵野調理師専門学校、日本工学院専門学校、大原法律専門学校、目白大学短期大学部、帝京大学短期大学、郡山女子大学短期大学部、九州測量専門学校

採用実績（人数）

　　　　2026年　 2025年　 2024年
-------------------------------------------------
院卒　　 ―　　　 ―　　　　1名
大卒　　1名　　　 1名　　　 3名
専門　　 0名　　　0名　　　 0名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2026年	0名	1名	1名
2025年	1名	0名	1名
2024年	4名	0名	4名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2026年	1名	0名	100%
2025年	1名	0名	100%
2024年	4名	2名	50.0%

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