最終更新日:2026/1/9

(株)ダイセキ環境ソリューション【ダイセキグループ】

業種

  • 環境・リサイクル
  • 建設コンサルタント
  • 専門コンサルティング
  • 試験・分析・測定
  • サービス(その他)

基本情報

本社
愛知県
資本金
22億8,746万8,700円
売上高
199億円(2025年2月期)
従業員
200名(2024年)

不可能だったことを、可能に。ひとりひとりの挑戦が環境問題を解決する。

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企業のここがポイント

  • 安定性・将来性

    【SDGs】135兆円規模の環境産業。本業で環境問題に貢献!

  • 職場環境

    配属ガチャなし!選考の時点から希望職種と勤務地をお伺いします!!

  • 制度・働き方

    15時帰りOK!フレックス制度充実。プライベートとの両立可!

会社紹介記事

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環境問題を解決するのに、文系・理系は関係ナシ。当社には、あなたの強みを活かせる多様な職種があります。
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「やってみたい!」を受け入れてくれる企業風土があり、チャレンジ精神旺盛な仲間と切磋琢磨出来ます!!

風通しの良い社風でチャレンジしやすい環境が整った会社

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「高いパフォーマンスを発揮できる人材への成長」を、後押しするキャリア制度を導入しています。

土壌汚染調査から汚染土壌処理・対策工事までをワンストップで解決(ソリューション)する会社です。
業界として、土壌調査・分析・処理を一貫して対応できる数少ない会社であることが強みです。
そして、一貫して対応できる強みを活かし、土壌汚染に限らず、建設現場や製造現場でのお客様の様々なお困りごとに対して、ソリューションを提案し、幅広い課題に対してお客様の力になることができます。

また、会社の社風としては、フリーアドレス制度を導入しており、役職に関わらずフラットな人間関係で、働きやすいです。
〇〇部長など、役職では呼ばず、社長も自ら”全社員〇〇さん”と呼んでくださいと発信しています。
社内が非常にフラットということで、何かチャレンジしたいことなどあれば、決して否定せず肯定的に話を聞いてもらえるので、チャレンジしやすい企業風土があります。自身のアイディアや提案を、規定や制度に直接反映できる可能性があることもやりがいにつながっています。

当社は東証プライム上場企業グループ会社として、福利厚生や制度も充実していて働きやすい一方で、まだまだ発展していける余地がある会社です。
これからますますニーズが高まる環境産業を一緒に盛り上げてくれる方、
ご自身の個性や強みを発揮し、私たちと一緒に地球環境や会社の発展に貢献したいという方、自分達の手で会社を良くしていきたいという向上心がある方をお待ちしております!

会社データ

正式社名
株式会社ダイセキ環境ソリューション
正式社名フリガナ
カブシキガイシャダイセキカンキョウソリューション
事業内容
【コンサルティングから浄化対策工事まで、土壌汚染に関するあらゆる業務をワンストップで対応】
弊社は、土壌汚染に関する各種業務を自社で行えるワンストップソリューションカンパニーです。

お客様からの信頼、高い技術力、対応の速さ、徹底した情報管理、全国対応のネットワークなどの強みを駆使し、土壌汚染問題の解決に取り組んでいます。

また、土壌汚染対策のコンサルティングに加え、石膏ボードや紙の再生・バイオディーゼル燃料の生産・PCB事業など幅広く資源リサイクル事業に取り組んでいます。

<土壌汚染対策>
 コンサルティング
   ▼
 土壌調査
   ▼
 環境分析
   ▼
 対策・措置
 ・セメント原料化
 ・洗浄
 ・抽出・化学脱着
 ・オンサイト処置

土壌調査・分析・処理まで一貫して対応できる点は、当社の強みです!
上記いずれかに特化した会社が多い中、すべてを自社内で一貫して行える体制を持つ弊社ならではのソリューションを提供できます。

そのほかにも、
・バイオディーゼル燃料製造販売事業
・PCB(ポリ塩化ビフェニル)事業
・廃石膏ボードリサイクル事業(弊社グループ会社:株式会社グリーンアローズ中部、株式会社グリーンアローズ九州)
・土壌改良材事業(弊社グループ会社:株式会社グリーンアローズ中部、株式会社グリーンアローズ九州)
・各種収集運搬、古紙リサイクル等(弊社グループ会社:株式会社杉本商事、有限会社杉本紙業)
・災害廃棄物処理
など幅広く事業展開しており、今後も新たな挑戦を続けていく予定です。

安定的な財務基盤の下で様々な事業に挑戦できる弊社で、一緒に新たなチャレンジをしていきませんか!


☆ワークライフバランスについて☆
活き活きと自分らしいキャリアを歩めるよう、ワークライフバランスの充実にも力を入れています。

・「健康経営優良法人」「あいち女性輝きカンパニー」の取得
・産育休取得推進(男性含め長期取得の実績があります)
・給与、福利厚生の充実
・風通しのいい社風・人間関係

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長年働ける制度を完備。

本社郵便番号 467-0852
本社所在地 愛知県名古屋市瑞穂区明前町8番18号
本社電話番号 052-819-5310
設立 1996年11月1日
資本金 22億8,746万8,700円
従業員 200名(2024年)
売上高 199億円(2025年2月期)
平均年齢 41.2歳
業務内容 【土壌汚染対策に関する事業のワンストップソリューション】

■土壌汚染調査
■汚染土壌処理および工事
■産業廃棄物処理および収集運搬
■環境分析、環境コンサルティング
■廃石膏ボードリサイクル
■固化材製造、廃食油のバイオ燃料化
■PCB廃棄物収集運搬およびコンサルティング
■廃プラスチック・古紙回収事業
ライセンス ・土壌汚染調査技術管理者
・土壌環境監理士
・土壌環境保全士
・土壌リスク管理者
・環境計量士(濃度・騒音振動)
・技術士(応用理学・建設)
・地質調査技士(土壌・地下水)
・測量士
・一級土木施工管理技士
・産業廃棄物処理施設技術管理者
・PCB廃棄物収集運搬業作業従事者
・危険物取扱者(甲種・乙4)
・特別管理産業廃棄物の許可申請に関する講習会修了者(処分課程・収集運搬過程)
事業拠点 【本社・支社・営業所】
本社:愛知県名古屋市瑞穂区明前町8番18号
東京本社:東京都港区芝浦3丁目8番10号 MA芝浦ビル7階
関西支社:大阪府大阪市大正区南恩加島7丁目1番82号
東北営業所:宮城県仙台市青葉区二日町13-18 ステーションプラザビル4階
九州営業所:福岡県糟屋郡宇美町ゆりが丘二丁目7番15号
西大阪営業所:大阪府大阪市西淀川区佃7丁目5-10

【工場】
名古屋リサイクルセンター:愛知県東海市新宝町
弥富リサイクルセンター:愛知県弥富市楠三丁目
横浜恵比須リサイクルセンター:神奈川県横浜市神奈川区
横浜生麦リサイクルセンター:神奈川県横浜市鶴見区
大阪リサイクルセンター:大阪府大阪市大正区
岐阜リサイクルセンター:岐阜県可児市二野
バイオエナジーセンター:愛知県東海市浅山3丁目
名古屋トランシップセンター:愛知県弥富市楠三丁目
主な福利厚生 ・残業手当 1分単位で全額支給
・子供手当 お子さん一人当たり毎月25,000円(人数上限なし)
・地域手当 東京・横浜勤務者は毎月15,000円
・住宅手当 単身者には新卒入社後3年間、毎月25,000円
・資格手当 取ると毎月支給される資格等もあり
・確定拠出年金
・外部研修参加への補助金支給
・男性育休にも積極的(長い方で1年)
・新卒入社時の引っ越し手当・お支度金 200,000円
採用実績校 東京大学、一橋大学、名古屋大学、大阪大学、名古屋工業大学、三重大学、富山大学、信州大学、大阪市立大学、京都工芸繊維大学、明治大学、関西大学、東京農業大学、日本大学、南山大学、中京大学、愛知大学、名城大学、椙山女学園大学、中部大学、京都外国語大学、他
会社紹介動画 https://www.daiseki-eco.co.jp/movie/corporate.html
沿革
  • 1996年
    • 株式会社ダイセキのエンジニアリング部門を分離独立し、株式会社ダイセキプラントを設立
  • 1999年
    • 株式会社ダイセキ環境エンジに改称
  • 2004年
    • 株式会社ダイセキ環境ソリューションに改称
      名古屋リサイクルセンター完成
      横浜リサイクルセンター(現 横浜生麦リサイクルセンター)完成
      東京証券取引所マザーズに上場
  • 2006年
    • ISO14001認証取得
  • 2007年
    • 大阪リサイクルセンター完成
  • 2008年
    • 東京・名古屋証券取引所第一部に指定・上場
  • 2009年
    • 株式会社グリーンアローズ中部が廃石膏ボードリサイクル事業を開始
  • 2010年
    • 九州支店(現 九州営業所)を開設
  • 2011年
    • 東北支店(現 東北営業所)を開設
  • 2012年
    • バイオディーゼル燃料(BDF)の製造販売事業開始
  • 2013年
    • 株式会社グリーンアローズ九州が廃石膏ボードリサイクル事業を開始
  • 2015年
    • 低濃度PCB廃棄物専用「名古屋トランシップセンター」を開設
  • 2017年
    • 弥富リサイクルセンター完成
  • 2018年
    • 本社を愛知県名古屋市瑞穂区に移転
      横浜恵比須リサイクルセンター完成
  • 2019年
    • 岐阜リサイクルセンター完成
  • 2023年
    • 株式会社杉本商事を取得し、子会社化
      西大阪営業所を開設
      東京証券取引所スタンダード市場へ市場区分変更

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 9
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 23.1時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 11.5
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 4 2 6
    取得者 3 2 5
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    75.0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 20.0%
      (5名中1名)
    • 2024年度

    取締役の他にも、部長・課長など各レベルで性別にかかわらず活躍している職場です。

社内制度

研修制度 制度あり
【入社年次や役職ごとに研修・教育制度を完備】
当社では、社員一人ひとりが自立し、「高いパフォーマンスを発揮できる人材」への成長を後押しするキャリア制度を導入しています。
階層別での研修カリキュラムを用意し、将来的にはマネジメントコースかエキスパートコースのどちらか各自に適したコースを目指していただきます。

【研修例】
◆新入社員研修
社会人として必要な接遇や会社の事業内容、各部門の業務基礎を学びます。

◆OJT教育
あなたの教育担当となる所属部署の先輩の下、OJT形式で日々学んでいただきます。

◆7つの習慣研修
スティーブン・R・コヴィー氏の「7つの習慣」を用いて、個人やチーム・組織の成功には何が必要か、どのように実践していけばよいのかを学んでいただきます。

◆階層別研修(年数回)
自身のキャリアビジョンと身に着けるべきスキルを勘案し、必要な研修をご自身で選択していただきます。

◆社内インターンシップ制度(入社2年目以降)
一定期間、自部署を離れ、希望する他部署に異動し業務に従事する制度です。
自身の経験値アップだけでなく、部署間のコミュニケーション・連携強化も目的としています。

◆資格・専門知識習得の支援制度
会社が推奨する資格や、専門知識の習得を支援(対策講座や受験費用の負担、報奨金支給など)します。

◆ジョブローテーション制度
若手のうちから様々な部署へ異動し、幅広い視点で経験を積んでいただきます。

◆自己申告書
毎年、今後取り組みたい仕事や希望する職種・勤務地、会社・所属部署への要望などを経営層へ伝える仕組みを用意しています。キャリア希望に寄り添うため、人事異動の際にも参考にされています。
自己啓発支援制度 制度あり
弊社ではスキルアップを図るみなさんへのバックアップにも力を入れております。
研修の費用支給はもちろんのこと、
業務に必要な資格を中心に約50の資格を取得すると
受験費用や報奨金を会社から支給するほか、内容によっては資格手当として毎月支給されるものもあります。
メンター制度 制度あり
「ブラザー・シスター制度」があります。
ご自身が所属している部署内や直属の上司とは別に、
他部署で年齢の近い社員が仕事やプライベートの相談に乗ってくれます。
またそれに関わる経費も会社で負担してくれます。
日々同部署や業務に関わってるメンバーとは別の先輩社員になりますので、
普段聞きづらいことも聞いてくれたり、客観的なアドバイスもしてくれたりします。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
◆キャリアデザイン研修
年齢層ごとに今後のキャリアを考えるための研修を行っています。
グループ会社を含め、近い世代が全員で再会する機会にもなっています。
社内検定制度 制度なし

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 3 0 3
    2024年 0 2 2
    2023年 1 0 1
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 3 0 100%
    2024年 2 0 100%
    2023年 1 0 100%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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