最終更新日：2026/5/14

遠藤商事(株)

正社員

業種

商社（その他製品）
日用品・生活関連機器
商社（インテリア・住宅関連）

基本情報

本社: 新潟県

資本金: 5000万円

売上高: 201憶円

従業員: 306名

募集人数: 6～10名

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セミナー／説明会	『よくわかる遠藤商事！』プロ用キッチングッズを取り扱う商社の会社説明会

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

日本の食文化を支える遠藤商事

【遠藤商事】2027年卒　採用スタート！（2026/02/12更新）

伝言板画像

はじめまして、遠藤商事です。
2027年卒の採用活動をスタートいたしました。
セミナー画面にて、説明会日程も多数公開しておりますので、
ぜひご都合が合う日程にご予約くださいね！
お会いできることを楽しみにしております！

製品・サービス力

多様な品揃えと在庫で、お客様に「ひとつ上の満足感」をサポートしています。
職場環境

新入社員に2～3人の教育担当がつく「メンター制度」を導入しています。
制度・働き方

年間休日126日、有給平均取得10.6日と、プライベートも充実させられる職場です。

会社紹介記事

世界中のホテルやレストランで使われるキッチングッズを、多彩に取り扱っている遠藤商事(株)。自社ブランド「TKG」も展開し、お客様の多様なニーズにお応えしています。自社倉庫の管理・物流業務は、社長・役員を含む全社員で対応。仕入れ業務にも段階的に関わるため、どの部署に所属しても豊富な商品知識を身につけることができます。

: 世界中のホテルやレストランで使われるキッチングッズを、多彩に取り扱っている遠藤商事(株)。自社ブランド「TKG」も展開し、お客様の多様なニーズにお応えしています。

: 自社倉庫の管理・物流業務は、社長・役員を含む全社員で対応。仕入れ業務にも段階的に関わるため、どの部署に所属しても豊富な商品知識を身につけることができます。

年間休日126日！豊富なアイテムと的確な在庫管理で、全国の「食」の現場を支えます

人とのつながりを大切にする企業風土に惹かれて入社を決めたＴさん。「当社は、部署や役職の垣根を越えて気軽に相談できる、働きやすい社風です」と語ってくれました。	当社は飲食店やホテル、病院などで使われる業務用厨房用品を扱う総合商社です。国内外の人気ブランドをはじめ取扱い商品約9万アイテムの内の約80%72,000アイテムを自社倉庫に揃え、豊富な在庫とフットワークの軽さで、飲食業に関わる全国のお客様をサポートしています。営業部は5セクションに分かれ、北海道から沖縄までエリアごとに対応します。私は主に中国地方を担当。電話やメールでのご連絡が基本となりますが、年に1～2回は厨房設備の卸業者様など各地のお客様のもとへ直接お伺いすることを心がけています。お客様によって得意分野が異なるため、臨機応変にサポートすることも大切です。例えば広島では学校給食や病院給食向けの設備を扱う企業が多い印象。大規模調理の設備を得意とする一方で、「個人で飲食店をオープンしたい」というお問合せが来た場合に、どんな機材を揃えたらよいか分からないという声もよく聞きます。そんな時は自社制作の商品カタログを見ていただき、ニーズを整理するところからスタート。カフェ、ラーメン店、レストランなど業態別のオープンリストをお渡しした時は、とても分かりやすいと喜んでいただきました。カタログ作成は掲載商品の選定から編集まで営業担当がメインで行います。全国規模の展示会に出向いて商品動向を調べたり、現場の声から需要の高いアイテムをピックアップしたり、知識を広げる上でも役に立っています。海外に出向くこともあり、私も1度、中国の展示会へ参加しました。同じ鍋やポットでも現地の食文化に合わせたデザインや製法が取り入れられており、興味深かったです。自社倉庫の管理や品出しを自分たちで行うことも当社の特徴です。社長や役員を含む全社員で、日々の物流業務を行うため、入社1年目から商品の種類や特徴を体系的に学べます。同時にOJTを通して各部門の業務の進め方を習得。メンターの先輩が仕事上のお困りごとからプライベートの相談まで親身に聞いてくれるので、1人で悩みを抱え込むこともありません。時には社員同士で釣りに行ったりキャンプに行ったりする機会も。オフも一緒に楽しめるチームワークのよさで、業界内でも安定した高い売上と未来に向けた事業成長を支えています。【第5営業部／T.Tさん(2014年入社)】

人とのつながりを大切にする企業風土に惹かれて入社を決めたＴさん。「当社は、部署や役職の垣根を越えて気軽に相談できる、働きやすい社風です」と語ってくれました。

当社は飲食店やホテル、病院などで使われる業務用厨房用品を扱う総合商社です。国内外の人気ブランドをはじめ取扱い商品約9万アイテムの内の約80%72,000アイテムを自社倉庫に揃え、豊富な在庫とフットワークの軽さで、飲食業に関わる全国のお客様をサポートしています。

営業部は5セクションに分かれ、北海道から沖縄までエリアごとに対応します。私は主に中国地方を担当。電話やメールでのご連絡が基本となりますが、年に1～2回は厨房設備の卸業者様など各地のお客様のもとへ直接お伺いすることを心がけています。
お客様によって得意分野が異なるため、臨機応変にサポートすることも大切です。例えば広島では学校給食や病院給食向けの設備を扱う企業が多い印象。大規模調理の設備を得意とする一方で、「個人で飲食店をオープンしたい」というお問合せが来た場合に、どんな機材を揃えたらよいか分からないという声もよく聞きます。そんな時は自社制作の商品カタログを見ていただき、ニーズを整理するところからスタート。カフェ、ラーメン店、レストランなど業態別のオープンリストをお渡しした時は、とても分かりやすいと喜んでいただきました。

カタログ作成は掲載商品の選定から編集まで営業担当がメインで行います。全国規模の展示会に出向いて商品動向を調べたり、現場の声から需要の高いアイテムをピックアップしたり、知識を広げる上でも役に立っています。海外に出向くこともあり、私も1度、中国の展示会へ参加しました。同じ鍋やポットでも現地の食文化に合わせたデザインや製法が取り入れられており、興味深かったです。

自社倉庫の管理や品出しを自分たちで行うことも当社の特徴です。社長や役員を含む全社員で、日々の物流業務を行うため、入社1年目から商品の種類や特徴を体系的に学べます。同時にOJTを通して各部門の業務の進め方を習得。メンターの先輩が仕事上のお困りごとからプライベートの相談まで親身に聞いてくれるので、1人で悩みを抱え込むこともありません。時には社員同士で釣りに行ったりキャンプに行ったりする機会も。オフも一緒に楽しめるチームワークのよさで、業界内でも安定した高い売上と未来に向けた事業成長を支えています。
【第5営業部／T.Tさん(2014年入社)】

会社データ

プロフィール	新潟県燕市から日本の食文化を支える。全国のプロ料理人も納得の調達力と管理力で、日本の食文化をリードしています。究極の品質を求めて世界を駆け巡り、国内外の優良メーカーと提携。業界No.1実績（2024年自社調べ）と長年積み重ねた知識と経験を活かし、自社ブランド『TKG』（Total Kitchen Goods）を展開。これからもお客様満足度No.1を目指し、お客様の声に耳を傾け、更に多様化する食文化への新しい価値を提案し続けて参ります。
事業内容	業務用厨房用品等の卸売総合商社当社は、厨房用品・機器の専門商社。業務用調理器具で業界売上No1を誇ります（2024年自社調べ）。得意先は全国の金物卸問屋様。そのお客様であるプロの料理人の皆さまの多彩なニーズに応えるべく、全国・世界の優良メーカーから多種多様な商品を調達しています。業界でも圧倒的な商品在庫数、厳正な品質管理・在庫管理のもと、迅速かつ柔軟な商品提供を実現。ここ燕市から日本の食文化をリードし、その新たな可能性を創造しています。お客様も社員も幸せにできる会社へ

プロフィール

新潟県燕市から
日本の食文化を支える。

全国のプロ料理人も納得の調達力と管理力で、
日本の食文化をリードしています。
究極の品質を求めて世界を駆け巡り、国内外の優良メーカーと提携。
業界No.1実績（2024年自社調べ）と長年積み重ねた知識と経験を活かし、
自社ブランド『TKG』（Total Kitchen Goods）を展開。
これからもお客様満足度No.1を目指し、お客様の声に耳を傾け、
更に多様化する食文化への新しい価値を提案し続けて参ります。

事業内容

業務用厨房用品等の卸売総合商社

当社は、厨房用品・機器の専門商社。業務用調理器具で業界売上No1を誇ります（2024年自社調べ）。
得意先は全国の金物卸問屋様。そのお客様であるプロの料理人の皆さまの多彩なニーズに応えるべく、全国・世界の優良メーカーから多種多様な商品を調達しています。
業界でも圧倒的な商品在庫数、厳正な品質管理・在庫管理のもと、迅速かつ柔軟な商品提供を実現。
ここ燕市から日本の食文化をリードし、その新たな可能性を創造しています。

お客様も社員も幸せにできる会社へ

本社郵便番号	959-1298
本社所在地	新潟県燕市物流センター2丁目33番地
本社電話番号	(0256)63-2710
創業	創業1942年(昭和17年)
設立	設立1951年(昭和26年)
資本金	5000万円
従業員	306名
売上高	201憶円
事業所	新潟県燕市物流センター2丁目33番地
関連会社	株式会社テイケイジイコーポレーション
平均年齢	39.9歳
沿革	1942年(昭和17年) 新潟県燕市幸町に金物卸問屋を創業 1951年(昭和26年) 遠藤商事株式会社　設立 1970年(昭和45年) 業務拡張の為　燕市廿六木へ移転 1976年(昭和51年) 更なる業務拡張の為、燕市物流センターへ移転(旧本社) 1989年(平成元年) 新社屋(現在地)完成 1999年(平成11年) 第一倉庫(Ａ棟)完成 2002年(平成14年) 第19回　新潟県経済振興賞　受賞 2004年(平成16年) 第一倉庫(Ｃ棟)[自動倉庫・施工:IHI株式会社]の完成 2008年(平成20年) 事務所棟及び倉庫を拡張(1～4F) 2012年(平成24年) 第一倉庫(Ｂ棟)の完成、これにより第一倉庫Ａ・Ｂ・Ｃ棟の一括運用が可能となる 2021年（令和3年）本社N棟増築

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 22.1年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 7.4時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11.1日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	6名	3名	9名
取得者	6名	3名	9名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

100%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 27.0%
  （63名中17名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり 1.新入社員研修（入社後3日間）内容：ビジネスマナー、あいさつ、社会人とは、等 2.新入社員フォローアップ研修（半年後）内容：半年の学びを振り返り、現状の問題点や悩みをフォローアップ 3.OJT研修（入社後１年間） 4.メンター研修（入社1年後） 5.営業スキルアップ研修
自己啓発支援制度	制度あり業務に資するとして会社が認めた資格について取得費用の全額補填（衛生管理者、フォークリフト、クレーン、危険物取扱、毒物取扱、HACCP、準中型自動車運転免許等）
メンター制度	制度あり新入社員1人に２～３人の教育担当が約3ヵ月毎に交代しながら担当します。仕事の進め方はもちろん、職場でのルールや各種申請方法、課題解決や悩みの解消をサポートします。1年間のOJT研修を終え、各部署に配属された後、今度は自分たちが新入社員のキャリア形成やメンタル面のサポートを行います。
キャリアコンサルティング制度	制度あり入社3年目等の節目に担当者によるキャリア等に関する相談を実施します。
社内検定制度	制度あり電話応対技能検定（もしもし検定３級試験） ※講座研修後の受験になります（計15時間の研修）内容：電話応対やビジネスマナー、日本語の基本知識、コミュニケーション能力の養成

採用実績

採用実績（学校）	愛知大学、亜細亜大学、大原簿記公務員専門学校新潟校、金沢工業大学、杏林大学、敬愛大学、国士舘大学、埼玉学園大学、相模女子大学短期大学部、城西大学、駿河台大学、聖徳大学短期大学部、専修大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、千葉商科大学、帝京大学、東京経済大学、東洋大学、長岡公務員・情報ビジネス専門学校、長岡大学、長野大学、新潟医療福祉大学、新潟会計ビジネス専門学校、新潟経営大学、新潟工業短期大学、新潟国際情報大学、新潟産業大学、新潟情報専門学校、新潟青陵大学短期大学部、新潟大学、新潟薬科大学、文教大学、立正大学、ほかもっと見る
採用実績（人数）	2024年　2025年　2026年(予) ------------------------------------------------- 大卒　　　　　　9名　　　6名　　 3名短大・専門卒　　1名　　　1名　　 ― 高卒　　　　　　5名　　　8名　　 5名

採用実績（学校）

愛知大学、亜細亜大学、大原簿記公務員専門学校新潟校、金沢工業大学、杏林大学、敬愛大学、国士舘大学、埼玉学園大学、相模女子大学短期大学部、城西大学、駿河台大学、聖徳大学短期大学部、専修大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、千葉商科大学、帝京大学、東京経済大学、東洋大学、長岡公務員・情報ビジネス専門学校、長岡大学、長野大学、新潟医療福祉大学、新潟会計ビジネス専門学校、新潟経営大学、新潟工業短期大学、新潟国際情報大学、新潟産業大学、新潟情報専門学校、新潟青陵大学短期大学部、新潟大学、新潟薬科大学、文教大学、立正大学、ほか

採用実績（人数）

　　　　　　　2024年　2025年　2026年(予)
-------------------------------------------------
大卒　　　　　　9名　　　6名　　 3名
短大・専門卒　　1名　　　1名　　 ―
高卒　　　　　　5名　　　8名　　 5名　　　　

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2025年	5名	10名	15名
2024年	7名	8名	15名
2023年	6名	2名	8名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2024年	15名	0名	100%
2023年	8名	1名	87.5%
2022年	11名	4名	63.6%

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