最終更新日:2026/4/17

日鉄ドラム(株)【日本製鉄グループ】

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 金属製品
  • 機械
  • プラント・エンジニアリング
  • 機械設計
  • 商社(鉄鋼・金属)

基本情報

本社
東京都
資本金
16憶5,400万円
売上高
296憶6,900万円(2024年度実績)
従業員
298名(2026年3月31日時点)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

【「日本で初めて」ドラム缶の商業生産を始めた会社】#安定の日本製鉄グループ#借上社宅あり#賞与年3回!#入社時から年休20日付与!#設立91年#創業以来黒字経営

  • 積極的に受付中 のコースあり
  • My Career Boxで応募可

採用担当者からの伝言板 (2026/04/14更新)

伝言板画像

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企業のここがポイント

  • 製品・サービス力

    日本で初めてドラム缶の商業生産を開始した会社です。全国5カ所の製造工場があります。

  • 制度・働き方

    新入社員研修や階層別研修などの研修制度の他、公的資格取得助成制度もありスキルアップを支援します。

  • 職場環境

    2025年度の年平均有給休暇取得日数は18.4日と多く、休暇を取得しやすい職場です。

会社紹介記事

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「ドラム缶で産業を支え、地球を守る。」日本で初めてドラム缶を作った会社

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私たちは、日本で初めてドラム缶の商業生産を開始した会社です。
現在は日本製鉄グループの一員として、安定した経営基盤のもと、
ドラム缶を通じてあらゆる産業を支え、社会に貢献しています。

★日鉄ドラムのココがポイント!
・90年以上の歴史を誇るものづくり
└生産技術を今も進化させ、業界のリーディングカンパニーとしてあなたを待っています!

・ドラム缶。知ってるつもりで奥深い、地球にやさしい“リサイクルの優等生”。
└ドラム缶の注目すべきポイントは、圧倒的なリサイクル率の高さ。 当社では約5秒に1缶、
年間で500万本以上を生産していますが、その60%近くは使用後に更生処理(回収、洗浄、塗装等)を行って
更生ドラム缶として再使用(=リユース)されています。さらに数回のリユースの後に、
解体されて鉄スクラップとなり、製鋼材料として新たな製品に生まれ変わるのです。(=リサイクル)
このように資源としてのリサイクル率は実質ほぼ100%となっています。

・高品質なドラム缶を全国5カ所の製造拠点からスピーディーにお客様の元へ!
└ 千葉・神奈川・愛知・大阪・山口の全国5カ所の主要な工業地帯の近くに製造工場を構え、
高品質なドラム缶をお客様のもとへ安全かつスピーディーにお届けできる体制を整えています。

・安心の長期キャリアサポート
└ 創業以来黒字経営を継続。安定した財源をもとに、社員が長く安心して働ける環境づくりを充実!
様々な福利厚生や資格取得助成制度で、多種多様なライフスタイルやキャリアステップに合わせて、
長く安心して働ける環境を整えています。

会社データ

プロフィール

日本で初めてドラム缶の商業生産を開始した会社であり、現在は日本一の鉄鋼メーカーである日本製鉄グループの一員として、安定した経営基盤のもと更なる成長を目指して、日々取り組んでおります!

事業内容
・鋼製ドラム缶の製造・販売、コンテナー等の特殊容器の販売
・ドラム缶、18リットル缶、コンテナー等の各種容器向け充填・搬送システムに関するエンジニアリング

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本社郵便番号 136-0071
本社所在地 東京都江東区亀戸1-5-7 JRWD錦糸町タワー7階
本社電話番号 03-5628-2260
設立 1934年10月2日
資本金 16憶5,400万円
従業員 298名(2026年3月31日時点)
売上高 296憶6,900万円(2024年度実績)
事業所 本社
工場:千葉工場、相模原工場、名古屋工場、大阪工場、柳井工場
営業支店:東京支店(本社)、名古屋支店、大阪支店、中国営業所
業績 売上高:296億円、経常利益:31億円(2025年3月)
関連会社 日本製鉄株式会社、日鉄ドラムテクノ株式会社
沿革
  • 1934年 10月
    • 鋼製ドラム缶の製造、販売を目的として、東京市城東区亀戸一丁目101番地(現、当社本社所在地)に(株)日本ドラム罐製作所を設立し、同所東京工場で生産開始
  • 1951年 8月
    • 東京工場が、日本で最初に鋼製ドラム缶の日本工業規格表示許可(JIS「鋼製ドラム液体用」)を取得
  • 1959年 4月
    • 神奈川県相模原市に相模原工場を新設、日本で最初のオートメーション鋼製ドラム缶工場として操業を開始
  • 1964年 4月
    • 愛知県東海市に東海ドラム(株)設立(現、名古屋工場)
  • 1968年 4月
    • 大阪府泉大津市に関西ドラム(株)設立(現、大阪工場)
  • 1968年 10月
    • 千葉県市原市に千葉工場を新設
  • 1973年 4月
    • 東海ドラム(株)が関西ドラム(株)を吸収合併し、製鐵ドラム(株)に商号変更
  • 1973年 7月
    • 東京工場を閉鎖(現、本社所在地)
  • 1974年 9月
    • 東京工場跡地の有効利用を目的として、100%子会社のエヌデー企業(株)を設立
  • 1974年 10月
    • (株)日本ドラム罐製作所が製鐵ドラム(株)を吸収合併し、日鐵ドラム(株)に商号変更、本社・大阪営業所及び千葉・相模原・名古屋・大阪の4工場体制による全国展開を開始
  • 1980年 3月
    • 山陽ドラム罐工業(株)の株式13.3%を取得し、同社への資本参加を開始(1986年12月40%、1993年3月70%子会社化、1993年4月完全子会社化)
  • 1988年12月
    • 相模原工場内に技術センターを設置
  • 1994年 9月
    • 子会社、エヌデー企業(株)の賃貸オフィスビル完成(東京工場跡地、日鐵NDタワー)、本社を同ビルに移転
  • 1995年 9月
    • 東京証券取引所市場第二部へ株式上場
  • 1998年 11月
    • エンジニアリング事業の強化のため、鋼製ドラム缶と関連の深い、容器への充填装置の設計、製造及び販売を行う100%子会社、日鉄ドラムテクノ(株)を設立
  • 2000年 3月
    • 総合容器事業の一層の業容拡大を図るため、各種コンテナーや物流機器・システムの販売を行っている日本コンテック(株)の株式を取得し関連会社化
  • 2001年 4月
    • 日本コンテック(株)を追加取得し連結子会社化
  • 2004年 12月
    • 日本コンテック(株)の株式の大半を売却し連結及び持分法の適用範囲から除外(その後、2008年1月に残りの全株式を売却)
  • 2007年 7月
    • 親会社である新日本製鐵(株)と、7月31日を効力発生日とする株式交換を行い、当社は同社の完全子会社化(7月25日上場廃止)
  • 2012年 10月
    • 親会社である新日本製鐵(株)の住友金属工業(株)との経営統合による新日鐵住金(株)発足に伴い、新社名 日鉄住金ドラム株式会社へ、100%完全子会社 日鉄ドラムテクノ(株)も同様に日鉄住金ドラムテクノ(株)へ
  • 2014年 8月
    • 子会社、エヌデー企業(株)の賃貸オフィスビル(日鐵NDタワー)売却
  • 2015年 4月
    • 当社を吸収合併存続会社とし、完全子会社 エヌデー企業(株)を吸収合併消滅会社として合併
  • 2019年 4月
    • 親会社である新日鐵住金(株)が日本製鉄(株)へ商号変更したことに伴い、新社名 日鉄ドラム(株)へ変更、完全子会社 日鉄住金ドラムテクノ(株)も同様に日鉄ドラムテクノ(株)へ変更
  • 2021年 12月
    • 山口県柳井市に柳井工場を新設
  • 2023年 7月
    • 当社を吸収合併存続会社とし、完全子会社 山陽ドラム罐工業(株)を吸収合併消滅会社として合併

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.2
    2025年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 20.8時間
    2025年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 18.4
    2025年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2025年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 4 1 5
    取得者 3 1 4
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2025年度

    男性

    75.0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 2.4%
      (42名中1名)
    • 2025年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、階層別研修
自己啓発支援制度 制度あり
公的資格取得助成制度(資格取得にかかる費用を全額補助)
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
上智大学、東京工業大学、東京理科大学、東北大学、関西大学
<大学>
亜細亜大学、学習院大学、関西学院大学、近畿大学、国士舘大学、芝浦工業大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、東北大学、東京理科大学、東都大学、東京都市大学、一橋大学、北海道大学、法政大学、明治大学、立命館大学
<短大・高専・専門学校>
有明工業高等専門学校、和歌山工業高等専門学校

採用実績(人数) 【直近3年間の新卒採用実績】

     2025年  2024年  2023年
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 大卒  2名    1名    1名
採用実績(学部・学科) 学部 工学部
学科 機械工学科 金属工学科 電気工学科 制御システム工学科 応用物理学専攻 物質生命科学科 理工学専攻科学領域 理学研究科科学専攻 ナノサイエンス学科
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 2 0 2
    2024年 1 0 1
    2023年 1 0 1
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 2 0 100%
    2024年 1 0 100%
    2023年 1 1 0%

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