最終更新日：2026/9/28

一般財団法人日本不動産研究所

正社員
既卒可

業種

シンクタンク・マーケティング・調査
財団・社団・その他団体
専門コンサルティング
不動産
信託銀行・投資銀行・投資信託委託

基本情報

本社: 東京都

基本財産: 16億円

売上高: 110億円（国土交通省令和6年事業実績より）

従業員: 616名（令和8年1月時点）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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セミナー／説明会	【WEB開催】事務職会社説明会

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

【事務職】全国規模の不動産調査鑑定・コンサル機関で、アシスタントプロとして働きませんか？｜研修制度・福利厚生・休暇制度充実

追加募集開始

＼事務職 WEB説明会開催決定！／（2026/09/28更新）

伝言板画像

日本不動産研究所の採用担当です！

2027年度事務職採用（北海道支社・中四国支社）向けの
WEB説明会が開催決定いたしました！

会社の概要から業務内容、福利厚生まで盛りだくさんの情報をお届け予定です。
是非この機会にご参加ください！

・事務職採用ページ
https://recruit.reinet.or.jp/assistant_pro/

・採用公式X（＠JREI_saiyou）
https://x.com/JREI_saiyou

職場環境

年間休日125日＋初年度から有休20日！昨年度の平均有休取得日数は14.5日！働きやすい環境です。
制度・働き方

ライフイベントに応じた時短勤務・各種特別休暇・企業年金・退職金制度など、福利厚生も充実しています。
キャリア

OJTはもちろん、キャリアデザイン研修やメンター制度などで、部署間交流やキャリア構築を支援しています。

会社紹介記事

私たちは、戦前からの研究活動で培われた専門性を受け継ぎ、日々社会に貢献し続ける不動産評価・調査のプロ集団です。不動産の適正な価格の調査と公開、特許の取得、統計調査での表彰など、業界を牽引する多彩な実績を有しています。

: 私たちは、戦前からの研究活動で培われた専門性を受け継ぎ、日々社会に貢献し続ける不動産評価・調査のプロ集団です。

: 不動産の適正な価格の調査と公開、特許の取得、統計調査での表彰など、業界を牽引する多彩な実績を有しています。

「人財」こそ当研究所の財産

真面目でひたむき、かつ勉強熱心な職員が多く、お互いの意見を尊重する和やかな雰囲気の社風です。	1959年の設立以来、当研究所の職員は不動産に関するあらゆる問題解決に取り組み、成果を上げることにより社会の発展に寄与してきました。職員は当研究所最大の財産であり、当研究所に寄せられる信頼の源泉です。私たちは、社会からの信頼に応えるため組織と共に成長し、固定観念にとらわれず、業務内容の変化を恐れない「変化には変化で対応できる人材」を常に求めております。いま、コロナ禍による社会の変容、SDGsによるサステナブル対応、人材不足や建築物価高に対応する建築技術の発展など、不動産は大きな変革期を迎えています。私たちは、この不動産をとりまく環境変化をいち早く捉え、社会の期待に応えられるプロフェッショナル集団として成長し続けます。また、組織が成長するためには、職員ひとりひとりの成長も重要です。つまり、人財を育てて組織を成長させることは「世のため人のため」であり、私たちの存在意義でもあるのです。当研究所には、職員の挑戦を応援する風土と、それをサポートする教育研修制度があります。また、各職員に訪れる様々な環境の変化に対応し、持続的成長を遂げることができるよう、各種制度を整えています。私たちは職員がプロとして自分にふさわしいキャリアと働き方を実現し、仕事への誇りを持って成長軌道に乗れるよう、支援していくことをお約束します。当研究所で不動産のプロフェッショナルとして成長し、社会の発展に寄与しませんか。一般財団法人日本不動産研究所理事長　宮内豊

真面目でひたむき、かつ勉強熱心な職員が多く、お互いの意見を尊重する和やかな雰囲気の社風です。

1959年の設立以来、当研究所の職員は不動産に関するあらゆる問題解決に取り組み、成果を上げることにより社会の発展に寄与してきました。職員は当研究所最大の財産であり、当研究所に寄せられる信頼の源泉です。私たちは、社会からの信頼に応えるため組織と共に成長し、固定観念にとらわれず、業務内容の変化を恐れない「変化には変化で対応できる人材」を常に求めております。

いま、コロナ禍による社会の変容、SDGsによるサステナブル対応、人材不足や建築物価高に対応する建築技術の発展など、不動産は大きな変革期を迎えています。私たちは、この不動産をとりまく環境変化をいち早く捉え、社会の期待に応えられるプロフェッショナル集団として成長し続けます。また、組織が成長するためには、職員ひとりひとりの成長も重要です。つまり、人財を育てて組織を成長させることは「世のため人のため」であり、私たちの存在意義でもあるのです。

当研究所には、職員の挑戦を応援する風土と、それをサポートする教育研修制度があります。また、各職員に訪れる様々な環境の変化に対応し、持続的成長を遂げることができるよう、各種制度を整えています。私たちは職員がプロとして自分にふさわしいキャリアと働き方を実現し、仕事への誇りを持って成長軌道に乗れるよう、支援していくことをお約束します。

当研究所で不動産のプロフェッショナルとして成長し、社会の発展に寄与しませんか。

一般財団法人日本不動産研究所
理事長　宮内豊

会社データ

プロフィール	私たちの前身である旧日本勧業銀行は、明治時代より不動産金融（不動産を元手にお金を貸すこと）を行う特殊銀行として、不動産の価格を求める「鑑定評価」や不動産に関する調査・調査活動を行っていました。戦後、経済情勢が急激に変化したことを受け、不動産のマーケットにも価格の急激な上昇や乱開発などの問題が生じました。そこで、正しい価格を把握して広く情報提供を行い、すべての国民活動を支える土地と建物について、その「価値＝不動産マーケット」の安定に寄与する制度の確立が叫ばれました。こうして日本不動産研究所は設立され、以来、私たちは不動産の価値を見極めるプロフェッショナルとして、不動産市場の透明性の確保に寄与してきました。現在では、「調査研究」「鑑定評価」「コンサルティング・ソリューション」という3つの基幹業務を中心に、事業を展開しており、全国約600名規模の専門家集団へと成長しました。オフィスビルや住宅だけでなく、再開発ビル、インフラ施設、さらには海外の物件まで、多様な不動産の過去、現在、そして未来を読み解く仕事に取り組んでいます。私たちの強みは、100年以上にわたって蓄積してきたデータと知見、そして「不動産価値の秩序を守り、社会に貢献する」という一貫した使命です。社会の基盤となる土地や建物の価値を、公正な視点で評価する──そのプロセスには、数字だけでなく、人間の洞察力や論理的思考が欠かせません。不動産を通じて社会に貢献したい方、専門性を身につけながら長く活躍したい方にとって、私たち研究所は大きな成長のフィールドとなるはずです。
事業内容	私たち日本不動産研究所は、その前身である日本勧業銀行時代を含めると、100年以上にわたり、日本の不動産マーケットを支える“調査・研究・評価のプロフェッショナル集団”として歩んできました。不動産に関する理論研究・鑑定評価・コンサルティングなど、幅広い分野で先進的な役割を担い、「理論をつくり、現場で実践し、社会に広める」パイオニアとして発展してきた組織です。現在、私たちを取り巻く不動産の世界は大きな転換期を迎えています。不動産投資拡大・円安・海外マネーの流入・人口減少・空き家問題・公有財産の維持管理・被災地復興・環境不動産・会計基準の変化など、新しいトピックに伴って不動産の価値の捉え方は急速に変化し、新しい概念やビジネスが次々と生まれています。こうした環境のなか、日本不動産研究所は次の3つの力を武器に価値を提供しています。 ◆組織力：全国に広がるネットワークと、多様な分野に精通した専門家の存在 ◆研究・開発力：長年蓄積してきた専門性をもとに、常に新しいテーマに挑戦し続ける姿勢 ◆情報力：歴史的データから最新の市場動向まで、独自で膨大な情報量これらの力を結集し、変化する社会のニーズをいち早く掴みながら、信頼を第一に多様な課題と向き合っています。これからも私たちは、“不動産の価値を正しく見極め、社会に役立つ情報を提供する”という役割を果たし続けます。社会の基盤となる不動産に向き合い、その過去・現在・未来を考える仕事に興味のある方と、ぜひ一緒に様々な課題に取り組んでいきたいと考えています。

プロフィール

私たちの前身である旧日本勧業銀行は、明治時代より不動産金融（不動産を元手にお金を貸すこと）を行う特殊銀行として、不動産の価格を求める「鑑定評価」や不動産に関する調査・調査活動を行っていました。

戦後、経済情勢が急激に変化したことを受け、不動産のマーケットにも価格の急激な上昇や乱開発などの問題が生じました。そこで、正しい価格を把握して広く情報提供を行い、すべての国民活動を支える土地と建物について、その「価値＝不動産マーケット」の安定に寄与する制度の確立が叫ばれました。こうして日本不動産研究所は設立され、以来、私たちは不動産の価値を見極めるプロフェッショナルとして、不動産市場の透明性の確保に寄与してきました。

現在では、「調査研究」「鑑定評価」「コンサルティング・ソリューション」という3つの基幹業務を中心に、事業を展開しており、全国約600名規模の専門家集団へと成長しました。オフィスビルや住宅だけでなく、再開発ビル、インフラ施設、さらには海外の物件まで、多様な不動産の過去、現在、そして未来を読み解く仕事に取り組んでいます。

私たちの強みは、100年以上にわたって蓄積してきたデータと知見、そして「不動産価値の秩序を守り、社会に貢献する」という一貫した使命です。社会の基盤となる土地や建物の価値を、公正な視点で評価する──そのプロセスには、数字だけでなく、人間の洞察力や論理的思考が欠かせません。不動産を通じて社会に貢献したい方、専門性を身につけながら長く活躍したい方にとって、私たち研究所は大きな成長のフィールドとなるはずです。

事業内容

私たち日本不動産研究所は、その前身である日本勧業銀行時代を含めると、100年以上にわたり、日本の不動産マーケットを支える“調査・研究・評価のプロフェッショナル集団”として歩んできました。不動産に関する理論研究・鑑定評価・コンサルティングなど、幅広い分野で先進的な役割を担い、「理論をつくり、現場で実践し、社会に広める」パイオニアとして発展してきた組織です。

現在、私たちを取り巻く不動産の世界は大きな転換期を迎えています。不動産投資拡大・円安・海外マネーの流入・人口減少・空き家問題・公有財産の維持管理・被災地復興・環境不動産・会計基準の変化など、新しいトピックに伴って不動産の価値の捉え方は急速に変化し、新しい概念やビジネスが次々と生まれています。

こうした環境のなか、日本不動産研究所は次の3つの力を武器に価値を提供しています。
◆組織力：全国に広がるネットワークと、多様な分野に精通した専門家の存在
◆研究・開発力：長年蓄積してきた専門性をもとに、常に新しいテーマに挑戦し続ける姿勢
◆情報力：歴史的データから最新の市場動向まで、独自で膨大な情報量

これらの力を結集し、変化する社会のニーズをいち早く掴みながら、信頼を第一に多様な課題と向き合っています。これからも私たちは、“不動産の価値を正しく見極め、社会に役立つ情報を提供する”という役割を果たし続けます。社会の基盤となる不動産に向き合い、その過去・現在・未来を考える仕事に興味のある方と、ぜひ一緒に様々な課題に取り組んでいきたいと考えています。

本社郵便番号	105-8485
本社所在地	東京都港区虎ノ門一丁目3番1号東京虎ノ門グローバルスクエア
本社電話番号	03-3503-5298
設立	昭和34年2月24日（平成23年5月2日一般財団法人移行）
基本財産	16億円
従業員	616名（令和8年1月時点）
売上高	110億円（国土交通省令和6年事業実績より）
登録	不動産鑑定業者国土交通大臣登録(17)第8号一級建築士事務所東京都知事登録第24222号補償コンサルタント国土交通省補05第19号建設コンサルタント国土交通省建07第8372号

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 15.1年
2025年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 21.2時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 14.5日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2025年度
対象者	14名	5名	19名
取得者	5名	5名	10名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2025年度

男性

35.7%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 2.5%
  （278名中7名）
- 2025年度

社内制度

研修制度	制度あり・新入職員研修・キャリア別研修（フォローアップ研修、キャリアデザイン研修、管理職研修など）・専門分野別研修（技術研修、部署研修など）・その他さまざまなweb研修あり
自己啓発支援制度	制度あり・業務に資するとして会社が認めた資格等について、取得費用の一部または全額補填・資格取得お祝い金制度・eラーニング等の職員向け資格取得講座
メンター制度	制度あり他部署の先輩と日々の業務やキャリアデザインなど気軽に話せる機会として、複数回の懇談を実施しております。
キャリアコンサルティング制度	制度ありキャリアデザイン研修を行ったうえで、定期的に上司・人事担当者が面談を行い、キャリアに関する相談に応じています。他の部署の業務や雰囲気を知ることができる各部署毎の紹介動画を用意しています。
社内検定制度	制度あり・表彰制度（業務表彰、業務品質表彰、チャレンジ表彰）

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞千葉大学、東京大学、東京工業大学、三重大学、明海大学、立命館大学、早稲田大学＜大学＞愛知大学、青山学院大学、秋田大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、岩手県立大学、桜美林大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪市立大学、大阪府立大学、大妻女子大学、岡山大学、沖縄国際大学、お茶の水女子大学、学習院大学、関西大学、京都大学、京都外国語大学、京都産業大学、京都女子大学、京都橘大学、共立女子大学、金城学院大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、皇學館大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸女学院大学、國學院大學、駒沢女子大学、佐賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、上智大学、昭和女子大学、白百合女子大学、信州大学、駿河台大学、成蹊大学、成城大学、聖心女子大学、清泉女子大学、西南学院大学、専修大学、大東文化大学、拓殖大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、帝京大学、帝京平成大学、帝塚山学院大学、東京大学、東京音楽大学、東京家政学院大学、東京国際大学、東京女子大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農業大学、東京未来大学、同志社大学、東北大学、東北学院大学、東北生活文化大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、長崎大学、奈良大学、奈良女子大学、南山大学、新潟国際情報大学、新潟薬科大学、二松学舎大学、日本大学、日本女子大学、ノートルダム清心女子大学、一橋大学、広島大学、広島修道大学、広島文化学園大学、フェリス女学院大学、福岡大学、福岡女子大学、文化学園大学、法政大学、北陸大学、北海道教育大学、宮城教育大学、武蔵野大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、山梨大学、立教大学、立正大学、立命館大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞愛知産業大学短期大学、青森明の星短期大学、大妻女子大学短期大学部、鹿児島県立短期大学、金沢星稜大学女子短期大学部、岐阜市立女子短期大学、共立女子短期大学、相模女子大学短期大学部、自由が丘産能短期大学、淑徳大学短期大学部、女子美術大学短期大学部、白梅学園短期大学、精華女子短期大学、西南女学院大学短期大学部、千葉経済大学短期大学部、東京家政大学短期大学部、常葉大学短期大学部、奈良佐保短期大学、武庫川女子大学短期大学部、武蔵野短期大学、目白大学短期大学部、横浜女子短期大学上記採用実績は事務職のみ専門職を含めると他にも多数実績ありもっと見る
採用実績（人数）	●4/1入所の新卒採用者　　　　 2024年　2025年　2026年(予) ------------------------------------------------- 大卒　　　17名　　4名　　 8名大院卒　　 ―　　　1名　　 ―

採用実績（学校）

＜大学院＞
千葉大学、東京大学、東京工業大学、三重大学、明海大学、立命館大学、早稲田大学
＜大学＞
愛知大学、青山学院大学、秋田大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、岩手県立大学、桜美林大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪市立大学、大阪府立大学、大妻女子大学、岡山大学、沖縄国際大学、お茶の水女子大学、学習院大学、関西大学、京都大学、京都外国語大学、京都産業大学、京都女子大学、京都橘大学、共立女子大学、金城学院大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、皇學館大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸女学院大学、國學院大學、駒沢女子大学、佐賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、上智大学、昭和女子大学、白百合女子大学、信州大学、駿河台大学、成蹊大学、成城大学、聖心女子大学、清泉女子大学、西南学院大学、専修大学、大東文化大学、拓殖大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、帝京大学、帝京平成大学、帝塚山学院大学、東京大学、東京音楽大学、東京家政学院大学、東京国際大学、東京女子大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農業大学、東京未来大学、同志社大学、東北大学、東北学院大学、東北生活文化大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、長崎大学、奈良大学、奈良女子大学、南山大学、新潟国際情報大学、新潟薬科大学、二松学舎大学、日本大学、日本女子大学、ノートルダム清心女子大学、一橋大学、広島大学、広島修道大学、広島文化学園大学、フェリス女学院大学、福岡大学、福岡女子大学、文化学園大学、法政大学、北陸大学、北海道教育大学、宮城教育大学、武蔵野大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、山梨大学、立教大学、立正大学、立命館大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
愛知産業大学短期大学、青森明の星短期大学、大妻女子大学短期大学部、鹿児島県立短期大学、金沢星稜大学女子短期大学部、岐阜市立女子短期大学、共立女子短期大学、相模女子大学短期大学部、自由が丘産能短期大学、淑徳大学短期大学部、女子美術大学短期大学部、白梅学園短期大学、精華女子短期大学、西南女学院大学短期大学部、千葉経済大学短期大学部、東京家政大学短期大学部、常葉大学短期大学部、奈良佐保短期大学、武庫川女子大学短期大学部、武蔵野短期大学、目白大学短期大学部、横浜女子短期大学

上記採用実績は事務職のみ
専門職を含めると他にも多数実績あり

採用実績（人数）

●4/1入所の新卒採用者
　　　　 2024年　2025年　2026年(予)
-------------------------------------------------
大卒　　　17名　　4名　　 8名
大院卒　　 ―　　　1名　　 ―

過去3年間の新卒採用者数（男女別）