最終更新日：2026/2/12

若井ホールディングス(株)

正社員

業種

建材・エクステリア
商社（建材）
金属製品
商社（鉄鋼・金属）
その他メーカー

基本情報

本社: 大阪府

資本金: 9,800万円

売上高: 144億円　（2024年1月）

従業員: 正社員　161名（男性117名、女性44名）再雇用社員　16名有期社員　63人

募集人数: 1～5名

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3月1日に公開予定の内容であり、内容は変更の可能性があります

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

自己資本比率85％、無借金経営！安定した基盤を持つ開発型企業

企業のここがポイント

制度・働き方

仕事は仕事、遊びは遊びと切り分けて社会人生活を送れていると思います。

会社紹介記事

私たちは、皆さんが毎日過ごす建築物の安全性や耐久性を守る「建築ファスナー」と呼ばれる特殊ネジ・釘を扱うメーカー兼商社です。経営の安定度をはかる自己資本比率が85％（卸売業で約33％、製造業で約37％が平均と言われています。）、また無借金経営です。

: 私たちは、皆さんが毎日過ごす建築物の安全性や耐久性を守る「建築ファスナー」と呼ばれる特殊ネジ・釘を扱うメーカー兼商社です。

: 経営の安定度をはかる自己資本比率が85％（卸売業で約33％、製造業で約37％が平均と言われています。）、また無借金経営です。

自己資本比率85％、無借金経営！安定した基盤を持つ開発型企業

私たちは建築物や工業製品に欠かせないファスナーを扱う、商社機能を持つ開発型メーカーです。近年、価格優位性をもった海外製品も増える中、価格競争に巻き込まれない優位性を築くために商品開発能力を高め、顧客の要望を叶える様々な製品を生み出してきました。この開発能力によって、業界内で独自のポジションを築いてきました。その結果、経営の安定度をはかる自己資本比率が85％（卸売業で約33％、製造業で約37％が平均と言われています。）、また金融機関からの借り入れのない無借金経営です。盤石の経営基盤をもとに、提案力を持つ開発型メーカーとして顧客の要望に応え続けます。

私たちは建築物や工業製品に欠かせないファスナーを扱う、商社機能を持つ開発型メーカーです。近年、価格優位性をもった海外製品も増える中、価格競争に巻き込まれない優位性を築くために商品開発能力を高め、顧客の要望を叶える様々な製品を生み出してきました。この開発能力によって、業界内で独自のポジションを築いてきました。その結果、経営の安定度をはかる自己資本比率が85％（卸売業で約33％、製造業で約37％が平均と言われています。）、また金融機関からの借り入れのない無借金経営です。盤石の経営基盤をもとに、提案力を持つ開発型メーカーとして顧客の要望に応え続けます。

会社データ

事業内容	●建築用ファスナーの開発・製造・販売 ●工業用ファスナーの開発・製造・販売 ●金属プレス、ダイカスト、樹脂成型品の開発・製造・販売 ●ＤＩＹ商品の企画・製造・販売 ●ＰＯＳシステムの開発・導入指導・販売

本社郵便番号	577-8503
本社所在地	大阪府東大阪市森河内西1-6-30
本社電話番号	06-6783-2080（平日　8：30～17：30）
創業	1940年4月
設立	1953年2月
資本金	9,800万円
従業員	正社員　161名（男性117名、女性44名）再雇用社員　16名有期社員　63人
売上高	144億円　（2024年1月）
事業所	◎大阪本社(大阪府東大阪市） ◎東京支店　（埼玉県越谷市） ◎流通センター(大阪府東大阪市)
主な取引銀行	三菱UFJ銀行みずほ銀行大阪商工信用金庫
関連会社	(株)オノダネイル
沿革	1940年4月若井正雄商店として創業 1953年2月株式会社として法人化 1966年4月山口県小野田市に自社工場完成 1985年2月（株）オノダネイルが子会社として独立 1988年10月ドイツWAKAI・GmbHを設立 1998年6月新流通センター完成 2008年6月新社屋完成 2012年10月埼玉県越谷市に東京支店を移転 2015年2月若井産業株式会社から若井ホールディングス株式会社へ社名変更 2016年4月日本赤十字社　献血サポーター認定 2022年3月健康経営優良法人認定 2022年8月流通センター　新倉庫完成 2024年2月東京支店　新社屋完成

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 18.6年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 5.0時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 15.9日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	3名	7名	10名
取得者	3名	7名	10名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

100%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり全新入社員に対し、新入社員研修を実施（約3ヶ月間）入社～1ヶ月目：商品知識の勉強、流通センター、製造工場の見学 2ヶ月目～3ヶ月目：OJT（先輩社員との営業同行、受発注データの入力、お問い合わせへの対応） 7月：仮配属（半年間、先輩と業務についていただきます）翌年1月：本配属
自己啓発支援制度	制度あり業務に関する資格の取得において、資格取得時の費用を負担（取得後、資格取得手当を支給）
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞亜細亜大学、追手門学院大学、大阪大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪女学院大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、岡山大学、神奈川大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、九州工業大学、京都産業大学、京都府立大学、京都文教大学、近畿大学、高知大学、甲南大学、神戸芸術工科大学、神戸国際大学、駒澤大学、滋賀県立大学、四天王寺大学、下関市立大学、成蹊大学、摂南大学、専修大学、大正大学、千葉工業大学、中央大学、東海大学、東京都立大学、同志社大学、同志社女子大学、東洋大学、日本大学、阪南大学、姫路獨協大学、兵庫県立大学、佛教大学、法政大学、三重大学、武庫川女子大学、桃山学院大学、山口大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、和歌山大学もっと見る
採用実績（人数）	2024年　2025年　 ------------------------------ 大卒　　　3名　　 7名　　短大卒　　―　　 ―

採用実績（学校）

＜大学＞
亜細亜大学、追手門学院大学、大阪大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪女学院大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、岡山大学、神奈川大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、九州工業大学、京都産業大学、京都府立大学、京都文教大学、近畿大学、高知大学、甲南大学、神戸芸術工科大学、神戸国際大学、駒澤大学、滋賀県立大学、四天王寺大学、下関市立大学、成蹊大学、摂南大学、専修大学、大正大学、千葉工業大学、中央大学、東海大学、東京都立大学、同志社大学、同志社女子大学、東洋大学、日本大学、阪南大学、姫路獨協大学、兵庫県立大学、佛教大学、法政大学、三重大学、武庫川女子大学、桃山学院大学、山口大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、和歌山大学

採用実績（人数）

　　　　 2024年　2025年　
------------------------------
大卒　　　3名　　 7名　　
短大卒　　―　　 ―　　　

過去3年間の新卒採用者数（男女別）