最終更新日:2026/3/1

佐藤工業(株)

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 建設
  • 住宅
  • 設備工事・設備設計
  • 建築設計
  • 建設コンサルタント

基本情報

本社
東京都

取材情報

研修・教育について伝えたい

職種や年次によって求められるレベルが異なるスキルを、きめ細かく研修でサポート!

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ものづくりは人づくり、という理念で人材育成

歴史あるゼネコンならではの懐の深さで、一人ひとりの成長を丁寧に見守る佐藤工業。
「社会のために」「人のために」という企業理念を支える社員を育成する教育体制を敷いている。

高い専門スキルを持った柔軟なスペシャリストを目指し、基本を重視した段階的な成長サポートが特長の同社。全社一律ではなく、職業分野ごとの特性を考えた部門独自の教育体制が敷かれている。そして、積極的に社員の意見を取り入れ、年々アップデートも行っている。
「活力ある人材育成と人間尊重の経営推進」を掲げる同社が実施する、「土木・機電職」「建築・設備職」「事務職」それぞれの研修の特色を伺った。

【土木・機電職】独自のローテーション研修で、若いうちから幅広い技術を習得し、人脈を構築

まず全職種共通の10日間の全体研修後、4月末まで土木・機電職の導入研修が実施されます。各部署の説明、基本的な設計知識、測量・安全・ICTの実習、現場見学会、さらにCADやExcel操作といった座学などを行います。

その後、土木・機電職独自のローテーション研修が始まります。5月から翌年7月末までの15か月間で、違った工種を2現場(7か月ずつ)と本社の設計部(1か月)を経験していただきます。例えば、1現場目は山岳トンネル、次は明かり工事などです。これは、工種や工事の進捗に応じて現場の雰囲気・業務内容が異なることを体感してもらうことを目的としています。新入社員のうちに複数の工種に携わり広く学んだ施工管理の基本はどの現場でも活かせます。
研修では、測量や写真撮影など、テーマ別の達成目標を示した指針が設けられています。上長はその習熟度を評価し、新入社員本人にフィードバックします。この指針は新入社員として1年間の目標・計画を立てる1つの指標となります。一方、指導を行う先輩・上司にとっては、教えるべき内容が明確化されているため、効率よく指導が進められます。こうすることで研修を最大限活用できる環境を整えています。
そして設計研修では1か月かけて、仮設構造物についての計算や構造力学、工質工学といった基本的知識まで幅広く学びます。1グループ6~8人の少人数で実施するため、不明点が解消しやすく効率よく学習できます。

また、ローテーション研修は人的ネットワークの構築も目的としております。研修を通じて多くの先輩たちと出会って社内にたくさんの相談相手を作ってほしいと考えています。また、同期との情報共有・意見交換も行いやすいため、横の繋がりも深まります。

2年目研修では、当社創業の地である富山でゆかりの地などを見学します。この研修では同期の横のつながりを深めることと、社員エンゲージメントの向上を目的としています。
また、若手社員を対象にした積算やICT研修もあります。積算研修では、官積算とネット積算の2種類を学びます。提示された金額の論拠を読みとく力や、予算を意識した折衝力が身に付き、将来のキャリアに活かせます。
ICT研修では、ドローン操縦や3DCADの操作方法を実習し、現場の生産性の向上や業務の効率化に役立ててもらいます。

成長に応じて様々な研修制度を活用し、自分の可能性を広げていただきたいと考えています。

【建築・設備職】最前線の現場で本物の力をつける。まずはPDCAの徹底習得で考える力を獲得

建築職・設備職の研修は、まず施工管理で重要となるQCDSE(*1)の基本について、理解を深めていただくことに力点を置いています。なぜなら当社のようなゼネコンにおいて、この5つの要素をおさえておくことは工事を円滑に進めていく上で不可欠だからです。
全体研修が終わった4月中旬より、導入時教育として約2週間、東京本社と創業の地・富山の2か所で、QCDSEの5つに関する講義を実施。また、当社がこれまで手掛けてきた建物を見学する他、工事写真の撮影方法も学んでいただきます。
5月から本配属となり、9月まで導入研修時に配布された研修ノートを使った指導が継続されます。これは毎日欠かさずPDCA(*2)サイクルを回していくためのもの。日々上長から与えられた計画を実行するとともに、実施内容について評価し、改善策を考えることを繰り返して習慣付けるのです。さらに、その内容を現場のOJT指導者にチェックしてもらうことで、より完成度の高い改善活動につなげていきます。こうして、デイリーベースで記入された研修ノートは月末になると本社に提出され、各現場で適切な指導がされているかを確認しています。9月頃には新人ながら高度な問題意識を持って業務に取り組む様子が伺えます。

1年目の8月と12月には集合研修があり、実際に足場を組んだり、図面の読み書きを行うなど、様々なテーマを取り上げます。基礎的な知識から当社社員として求められる意識まで、12月が終わる頃には今後活躍していくためのベースとなる知見が身に付けられます。
2年目は富士研修センターで1週間の集合研修を実施し、施工図や積算の実習、仮設建築物の解体・組み立てなど、現場実務遂行能力の向上を図ります。3年目には計画、工程、品質管理、施工図読み込みなどについてのグループワークを行い、掘削や整地などの土工事計画及び図面作成スキルを学びます。
6年目、9年目にも集合研修があり、長期的なサポートを行っています。

研修は、スキルの習得もさりながら、自分自身を他者と比較して自己評価する良い機会として考えています。

*1 QCDSE… Quality(品質)、Cost(原価)、Delivery(工程)、Safety(安全),Environment(環境)の施工管理で重要な5つの要素。
*2 PDCA… Plan(計画)、Do(実行)、Check(評価)、Action(改善)の4つ。「PDCAサイクル」とも呼ばれる。この4段階を繰り返していくことで、仕事を改善していくことができる。

【事務職】専門知識、ビジネススキルの2軸で展開。年次に応じて、高度なスキルも身に付くよう工夫

事務職は全職種共通の10日間の全体研修が終わった後、約1週間の導入時教育を設けています。ここでは総務や経理、現場事務等、実際に取り組むことになる仕事について詳しく紹介。また、事務系として取得を推奨している「建設業経理士」という資格について、外部講師による講義を受講していただきます。
この他、事務作業を円滑に進める上で必要となるメールの書き方、社内文書のまとめ方等について、事務職に特化した内容の講義を設けています。

また入社して約半年後には新入社員事務研修を実施。ここでは事務職員が求められる総務系・経理系の業務知識を中心とした内容について、社内各セクションより講師を招き、実際の業務に即したレクチャーを行っています。
加えて、この業界で働く者としては、建設業法をはじめ、コンプライアンスや安全についても幅広い知識を備えていなければなりません。また、当社が特に注力する人権に関する知識も、しっかり身に付けられるよう内容を組み立てています。その他、入社2・3年目の社員、4・5年目の社員をひとつのグループとし、新入社員事務研修と同じテーマをさらに掘り下げた集合研修も実施されています。

さらに、建設業界で必要とされる専門性に関する研修に加え、ビジネススキルを高めるための研修も用意されています。例えば、円滑にコミュニケーションを取るためのスキル、後輩に分かりやすく仕事を指導するためのOJT指導者研修等です。また、入社4~5年目を迎えた社員には、論理的思考力を培うためのロジカルシンキングや、仕事に優先順位をつけて効率的に進めていくスキルを学ぶインバスケット研修も行っています。その後についても入社10年目を目安に行われる中堅層向け研修、新たに管理職に昇格した社員向けの管理職研修等、キャリアに応じた研修が用意されています。

学生の方へメッセージ

当社の研修は、いずれも新入社員の目線に立って、何が問題となりうるか?という観点から組み立てられています。特に、土木・建築の現場に配属される技術職については、新人が現場で直面する可能性がある問題について、ベテラン社員がさまざまな角度から検討。早い段階でそうした問題が解決できるよう工夫されているのです。

技術系の職員は、資格の取得が不可欠です。一級施工管理技士の取得支援として、定期的に模試を実施し、会社負担で、受験対策講座の受講等を実施しています。一級建築士の支援として、通信模擬試験の実施や選抜制の試験直前の集中学習時間確保の取り組みなどを実施しています。

職種を問わず全職員に取得するよう指導されているのがeco検定(環境社会検定試験)です。全職員に取得が義務付けられている理由は、この資格取得を通じて環境に対する意識を高めてもらうためです。新入社員は初年度に全員合格することを目標としています。

専門知識や学びは成長していく上で必要不可欠なもの。当社ではその重要性を踏まえ、社員全員が着実にステップアップできるための環境の整備について、検討を重ね、アップデートを行っています。充実した環境を最大限に活用し、自身の可能性を広げてほしいと願っています。

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当社は「建設品質。」をコーポレートメッセージとして掲げています。充実した研修内容は、佐藤工業ならではの“ものづくり”の追求の為に不可欠な要素となっています。

マイナビ編集部から

今回、3つの職域における研修制度について、それぞれ取り上げさせていただいた。しかし、ここでは紹介できなかったものの、同社では海外で活躍する人材の育成にも積極的に取り組んでいるとのことだ。海外勤務を希望する社員については、まず、出向という形で3~6カ月間にわたり、現地勤務を経験してもらう。その上で、適性ありと判断された社員については、正式に赴任・勤務してもらうとのこと。今後、海外事業の拡大とともに、こうした試みはさらに活発化していくものと見られている。

幕末、1862(文久2)年に、越中・富山で「佐藤組」として誕生した佐藤工業。以来、同社のたどってきた道程は、まさに日本経済の盛衰とリンクしたものであった。そんな同社が、経営理念の1つとして掲げているのが「活力ある人材育成と人間尊重の経営推進」だ。創業者である佐藤助九郎が、わずか16歳でありながら、近郷の仲間を束ねて発足した同社。令和の時代に入った今日、どんなに時代が進みテクノロジーが発展しても、建設業においては、いつも「人」がその中心に立ちつづけるだろう。だからこそ、同社は人材の育成に力を注ぎつづける。その根底にあるのは「社員は会社の発展・成長の基盤となる貴重な財産」という考え方にほかならない。自発的で意欲あふれる企業人集団を形成するために、同社はこれからも、社員一人ひとりの能力の開発・向上を目指し、たゆまぬ人材開発に取り組みつづけるのだ。

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常願寺川大改修工事(明治25年)における撮影写真。オランダ人技師ヨハネス・デ・レーケを招聘して行ったこの工事は、度々、大洪水に悩まされていた多くの人々を救った。

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