最終更新日：2026/3/18

中日本建設コンサルタント(株)

正社員

業種

建設コンサルタント
建設
建築設計
設備工事・設備設計
サービス（その他）

基本情報

本社: 愛知県

資本金: 8000万円

売上高: 82.8億円（2025年9月末実績） 78.4億円（2024年9月末実績） 76.5億円（2023年9月末実績）

従業員: 技術系／344名事務系／102名合計：446名（2025年1月1日時点）

募集人数: 16～20名

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セミナー／説明会	【技術系×オンライン説明会】　～3月26日(木)～4月9日(木)～【技術系×対面型説明会開催(名古屋本社)】　～3月25日(水)～4月8日(水)～【技術系×対面型説明会開催(東京)】　～3月11日(水)～【技術系×対面型説明会開催(大阪)】　～3月23日(月)～【管理系(総務・営業)×対面型説明会(名古屋本社)】　～3月18日(水)～【管理系(総務・営業)×オンライン説明会】　～3月19日(木)～

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

【賞与6ヶ月分！年間休日125日！】研究と挑戦をテーマに実効性の高い技術とサービスの提案しています。

＼3月より会社説明会を開催いたします／（2026/03/01更新）

伝言板画像

3月より会社説明会をスタートいたします！
セミナー画面より、ご希望の日程を予約してくださいね。
採用担当一同、みなさまにお会いできることを楽しみにしています！

技術・研究

持続的に活用できる技術やサービスを生み出しています。
やりがい

人・街・自然がいきいきとできる持続可能な社会づくりに関わり、専門知識を生かして社会に貢献できます。
職場環境

移転やレイアウト変更など社員が安心して働き、能力を最大限に発揮できる職場環境に取り組んでいます。

会社紹介記事

分野が広いからこそ発揮できる“自分らしさ”が、きっとある。

若手も多く、明るく開放的な職場で、世代を超えて気軽に相談や意見交換ができ、互いの強みを活かし合いながら成長できる環境です。	私たちは1964年の設立以来、水環境・交通・防災など、多様な社会インフラの整備に関わる総合建設コンサルタントとして、全国にプロジェクトを展開しています。拠点は中部。けれど、活躍の舞台は全国です。分野が広いからこそ、発揮できる“自分らしさ”が、きっとある。「得意を活かして社会に貢献したい」そんな思いを私たちは大切にしています。そして── やらされる仕事じゃなく、自ら仕事を“面白く”できる人。そのとき、きっと仕事感は、ワークから“プレイ”へと変わっていく。そんな仲間とともに、成長し、未来を切り拓いていきたい。そんな人と出会いたいと思っています。新しいオフィスでは、開放感のある空間の中、社員同士のコミュニケーションが自然と活発になり、チームで協力し合う文化が育まれています。あなたの“面白い”が、大切な人・街・そして暮らしの安全・安心を守る力になる。そんな未来を、私たちと一緒に創っていきませんか？

若手も多く、明るく開放的な職場で、世代を超えて気軽に相談や意見交換ができ、互いの強みを活かし合いながら成長できる環境です。

私たちは1964年の設立以来、水環境・交通・防災など、
多様な社会インフラの整備に関わる総合建設コンサルタントとして、
全国にプロジェクトを展開しています。

拠点は中部。けれど、活躍の舞台は全国です。

分野が広いからこそ、発揮できる“自分らしさ”が、きっとある。
「得意を活かして社会に貢献したい」
そんな思いを私たちは大切にしています。

そして──
やらされる仕事じゃなく、自ら仕事を“面白く”できる人。

そのとき、きっと仕事感は、
ワークから“プレイ”へと変わっていく。
そんな仲間とともに、成長し、未来を切り拓いていきたい。
そんな人と出会いたいと思っています。

新しいオフィスでは、開放感のある空間の中、
社員同士のコミュニケーションが自然と活発になり、
チームで協力し合う文化が育まれています。

あなたの“面白い”が、
大切な人・街・そして暮らしの安全・安心を守る力になる。
そんな未来を、私たちと一緒に創っていきませんか？

会社データ

プロフィール	1964年に設立し、本社を中心に東京支社・大阪支社を拠点とした全国に展開する営業体制と、上下水道・河川・廃棄物の水環境分野と道路・橋梁・鉄道の交通分野を主体とする総合技術力で、国土の未来をデザインする建設コンサルタントです。＜企業理念＞人・街・自然がいきいきとできる持続可能な社会の構築へ私たちが社会資本にとっての最適な仕組みを考えるためのコンセプトは、「100年先の人々の暮らしをイメージした、サステナブルな国土デザイン」です。人・街・自然がいきいきとできる持続可能な社会の構築へ向け、半世紀以上にわたる実績と経験、幅広い技術領域を背景に、国土の未来をデザインする建設コンサルタントを目指します。
事業内容	建設事業に関する相談及び技術指導、調査測量・計画・設計・監理下水道、上水道・工業用水道、道路、鉄道、橋梁、河川、砂防及び海岸・海洋、都市計画・地方計画、公園・緑地、廃棄物処理・処分設計、港湾・空港、し尿処理施設、環境アセスメント、送電（地中線）、トンネル、土地区画整理事業、農業集落排水事業、漁業集落排水事業、測量、地質調査、土壌汚染状況調査、施工監理、建築の設計および施工監理、コンピュータシステム及びソフトウェアの企画、開発、設計、製造、賃貸、販売、保守【登録番号】建設コンサルタント／建06第314号測量業／第（15）－1167号地質調査業／質03第1623号一級建築士事務所／愛知県知事登録（い－3）第2633号本社総合受付です。

プロフィール

1964年に設立し、本社を中心に東京支社・大阪支社を拠点とした全国に展開する営業体制と、上下水道・河川・廃棄物の水環境分野と道路・橋梁・鉄道の交通分野を主体とする総合技術力で、国土の未来をデザインする建設コンサルタントです。

＜企業理念＞
人・街・自然がいきいきとできる持続可能な社会の構築へ

私たちが社会資本にとっての最適な仕組みを考えるためのコンセプトは、「100年先の人々の暮らしをイメージした、サステナブルな国土デザイン」です。人・街・自然がいきいきとできる持続可能な社会の構築へ向け、半世紀以上にわたる実績と経験、幅広い技術領域を背景に、国土の未来をデザインする建設コンサルタントを目指します。

事業内容

建設事業に関する相談及び技術指導、調査測量・計画・設計・監理
下水道、上水道・工業用水道、道路、鉄道、橋梁、河川、砂防及び海岸・海洋、都市計画・地方計画、公園・緑地、廃棄物処理・処分設計、港湾・空港、し尿処理施設、環境アセスメント、送電（地中線）、トンネル、土地区画整理事業、農業集落排水事業、漁業集落排水事業、測量、地質調査、土壌汚染状況調査、施工監理、建築の設計および施工監理、コンピュータシステム及びソフトウェアの企画、開発、設計、製造、賃貸、販売、保守

【登録番号】
建設コンサルタント／建06第314号
測量業／第（15）－1167号
地質調査業／質03第1623号
一級建築士事務所／愛知県知事登録（い－3）第2633号

本社総合受付です。

本社郵便番号	460-0002
本社所在地	愛知県名古屋市中区丸の内1-16-15　シミズ富国ビル12・13F
本社電話番号	052-232-6031
設立	1964年11月
資本金	8000万円
従業員	技術系／344名事務系／102名合計：446名（2025年1月1日時点）
売上高	82.8億円（2025年9月末実績） 78.4億円（2024年9月末実績） 76.5億円（2023年9月末実績）
事業所	【名古屋本社】本社／愛知県名古屋市中区丸の内1-16-15　名古屋シミズ富国生命ビル12・13F 事務所　11カ所【東京支社】東京支社・東京事務所／東京都千代田区五番町14　国際中正会館ビル5F 事務所　11カ所【大阪支社】大阪支社・大阪事務所／大阪府大阪市中央区内本町1-3-5　いちご内本町ビル2F 事務所 17カ所【海外支社】カンボジア事務所
代表者	代表取締役社長執行役員　　庄村昌明
品質・環境への取り組み	・品質マネジメントシステム（ISO9001）を1999年6月、取得しました。・環境マネジメントシステム（ISO14001）を2004年8月、取得しました。・アセットマネジメントシステム（ISO55001）を2019年5月、取得しました。・2005年1月、「名古屋市認定　エコ事業所」に認定されました。
沿革	1964年会社設立（名古屋市中村区堀内町2丁目32番地）代表取締役　田淵寿郎就任 1965年東京事務所開設（1973年東京支社に、1992年東京支社東京事務所となる。） 1967年代表取締役　松見三郎就任 1969年代表取締役社長　田淵寿郎就任 1971年代表取締役会長　田淵寿郎、代表取締役社長　松見三郎就任本社を堀内ビルから同区花車ビルに移転 1977年大阪営業所設置（後に1988年大阪支社に、1992年大阪支社大阪事務所となる。） 1978年代表取締役会長　松見三郎、代表取締役社長　佐々木正久就任 1991年本社を名古屋市中区錦一丁目8番6号に移転 1999年代表取締役社長　石井晃一就任 ISO9001認証登録 2004年 ISO14001認証登録 2005年エコ事業所認定　取締役会長　石井晃一、代表取締役社長　越智俊彦就任 2009年代表取締役社長　安藤敏博就任 2013年 Pマーク取得 2014年代表取締役社長　上田直和就任 2017年カンボジア事務所開設 2018年本社増床 2019年 ISO55001認証登録 2022年代表取締役会長　上田直和、代表取締役社長　庄村昌明就任 2024年本社を名古屋市中区丸の内一丁目16番15号に移転

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 15年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 21.9時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12.2日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	5名	2名	7名
取得者	4名	2名	6名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

80.0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり・新入社員教育研修・階層別教育研修
自己啓発支援制度	制度あり・資格取得支援制度（技術士受験講座）・資格試験合格お祝金制度
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞愛知工業大学、茨城大学、大谷大学、岡山大学、金沢工業大学、岐阜大学、近畿大学、摂南大学、千葉大学、中部大学、徳島大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、名古屋工業大学、日本大学、福井大学、福岡大学、三重大学、名城大学、山梨大学、立命館大学＜大学＞愛知学院大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、愛知大学、茨城大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大谷大学、岡山大学、鹿児島大学、金沢工業大学、金沢大学、関西大学、岐阜大学、群馬大学、島根大学、信州大学、椙山女学園大学、摂南大学、高崎経済大学、大同大学、中京大学、中部大学、東海大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、富山県立大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、名古屋学院大学、名古屋工業大学、名古屋産業大学、名古屋商科大学、名古屋大学、日本大学、福井工業大学、福井大学、法政大学、北海道大学、三重大学、名城大学、山口大学、山梨大学、立命館大学、和歌山大学＜短大・高専・専門学校＞岐阜工業高等専門学校、豊田工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、福井工業高等専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2022年　　2024年　　2024年 ----------------------------------------------- 人数　　23人　　　 15人　　　 14人

採用実績（学校）

＜大学院＞
愛知工業大学、茨城大学、大谷大学、岡山大学、金沢工業大学、岐阜大学、近畿大学、摂南大学、千葉大学、中部大学、徳島大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、名古屋工業大学、日本大学、福井大学、福岡大学、三重大学、名城大学、山梨大学、立命館大学
＜大学＞
愛知学院大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、愛知大学、茨城大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大谷大学、岡山大学、鹿児島大学、金沢工業大学、金沢大学、関西大学、岐阜大学、群馬大学、島根大学、信州大学、椙山女学園大学、摂南大学、高崎経済大学、大同大学、中京大学、中部大学、東海大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、富山県立大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、名古屋学院大学、名古屋工業大学、名古屋産業大学、名古屋商科大学、名古屋大学、日本大学、福井工業大学、福井大学、法政大学、北海道大学、三重大学、名城大学、山口大学、山梨大学、立命館大学、和歌山大学
＜短大・高専・専門学校＞
岐阜工業高等専門学校、豊田工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、福井工業高等専門学校

採用実績（人数）

　　　 2022年　　2024年　　2024年
-----------------------------------------------
人数　　23人　　　 15人　　　 14人

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2024年	12名	2名	14名
2023年	9名	6名	15名
2022年	14名	9名	23名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2024年	14名	0名	100%
2023年	15名	2名	86.7%
2022年	23名	2名	91.3%

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セミナー／説明会	【技術系×オンライン説明会】　～3月26日(木)～4月9日(木)～【技術系×対面型説明会開催(名古屋本社)】　～3月25日(水)～4月8日(水)～【技術系×対面型説明会開催(東京)】　～3月11日(水)～【技術系×対面型説明会開催(大阪)】　～3月23日(月)～【管理系(総務・営業)×対面型説明会(名古屋本社)】　～3月18日(水)～【管理系(総務・営業)×オンライン説明会】　～3月19日(木)～

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