最終更新日:2026/5/15

若築建設(株)【東証プライム市場】

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

業種

  • 建設
  • 建設コンサルタント
  • 建築設計
  • 不動産

基本情報

本社
東京都
資本金
113億7,400万円
売上高
1,017億7600万円[2026年3月期単独実績]
従業員
881名[2026年4月1日現在]
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

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【2027卒選考受付中!】採用担当よりメッセージ (2026/04/15更新)

こんにちは!若築建設(株)人事部 採用担当です。

当社のページをご覧いただき、ありがとうございます。
ただいまエントリー受付中です。1時間で企業研究ができる【会社説明会(WEB)】も随時開催中ですので、お気軽にご参加ください!

皆さまとお会いできるのを楽しみにしております。


◆若築建設 採用HP
https://www.wakachiku.co.jp/recruit/fresh/


若築建設(株) 人事部 採用担当一同

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企業のここがポイント

  • 歯車→エンジンへ

    若手でも一戦力として活躍できる環境づくりに積極的に取り組んでいます。

  • 住宅制度

    月額寮費/10,000円(水道光熱費込)、借上社宅/最大77,000円支給!

会社紹介記事

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インターンの様子(測量)
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インターンの様子(現場巡視)

マリコンで、スケールの大きな挑戦を

若築建設は1890年の創業以来、135年以上にわたり『海のゼネコン=マリコン』として活躍している総合建設会社です。

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◆マリコンとは・・・?
港湾や空港など、"海のインフラ"をつくる建設会社。海という自然を相手に、スケールの大きなものづくりに挑戦できるのが最大の面白さです。
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港湾・空港などの"海上土木"をルーツに、橋梁・道路・トンネルといった"陸上土木"、さらには学校や病院、公共施設などの"建築工事"まで手がけ、幅広い分野で社会に貢献してきました。海と陸をつなぐ高度な技術力を強みに、海外プロジェクトにも積極的に挑戦しています。

当社の仕事は、完成した瞬間だけでなく、何十年先まで人々の暮らしを支え続ける「社会に残る仕事」です。地域の安全を守り、街の発展を支え、次の世代へとつながる基盤を築くことが私たちの使命です。近年は再生可能エネルギー関連事業や環境に配慮した工事にも力を入れ、持続可能な社会の実現に取り組んでいます。

また、当社には若手社員が早い段階から現場の一員として活躍できる環境があります。海・陸・建築・海外と多様なフィールドがあるからこそ、自分の興味や強みを生かしながら成長し、キャリアを築くことができます。長い歴史に裏打ちされた安定した基盤と、新しい技術や分野へ挑戦し続ける風土が共存している点も若築建設の魅力です。

「社会に必要とされる仕事がしたい」「スケールの大きなものづくりに挑戦したい」「自分の成長を実感できる環境で働きたい」。そんな想いを持つあなたを、若築建設は歓迎します。あなたの挑戦が、未来の社会を支える力になる。その第一歩を、私たちとともに踏み出してみませんか。

会社データ

事業内容
【総合建設業】
■海洋土木工事
(浚渫、埋立、港湾構造物、海上空港、海底トンネルなど)
■陸上土木工事
(道路、鉄道、トンネル、橋梁、宅地造成、上下水道、ダムなど)
■建築工事
(オフィス・複合施設、医療福祉施設、工場・倉庫など)
 の施工・設計・企画・調査
 
■海洋開発、都市開発(湖沼浄化、宅地開発事業、環境・基盤整備など)
■不動産の賃貸借・売買・管理及びコンサルタント業務

■関連キーワード
#マリコン #ゼネコン #海上土木 #陸上土木 #建築 #SDGs #環境 #ESG経営#カーボンニュートラル #脱炭素 #社会貢献 #研修 #女性活躍 #子育て支援 #福利厚生が充実 #家賃補助 #福岡 #北九州 #ダイバーシティ #洋上風力発電 #再生可能エネルギー #健康経営 #くるみん #えるぼし #エコファースト #船舶 #海外
本社郵便番号 153-0064
本社所在地 東京都目黒区下目黒2-23-18
本社電話番号 03-3492-0271
設立 1890年(明治23年)5月23日
資本金 113億7,400万円
従業員 881名[2026年4月1日現在]
売上高 1,017億7600万円[2026年3月期単独実績]
売上構成比(単独ベース) (2026年3月期実績)
海上土木 27.5%  
陸上土木 35.6%    
建築   35.3%   
不動産等   1.6%
事業所 ■本社
東京本社(東京都目黒区)

■本店
九州本店(福岡県北九州市)

■基幹支店
東北支店(宮城県) 東京支店(東京都) 名古屋支店(愛知県)
大阪支店(大阪府) 九州支店(福岡県)

■海外事業所
スリランカ、インドネシア、モルディブなど

■営業所・作業所
全国各地
関連会社 新総建設(株)、大丸防音(株)、(株)都市空間 他
平均年齢 44.7歳[2025年3月期単独就業人員]
平均勤続年数 18.5年[2025年3月期単独就業人員]
平均給与 911万円
施工実績(海上土木) 【海上空港、人工島】
東京国際空港(東京都)、関西国際空港(大阪府)、中部国際空港(愛知県)、新北九州空港(福岡県)、那覇空港滑走路新設(沖縄県)、博多アイランドシティ(福岡県) 他

【港湾施設、環境関連】
サロマ湖漁港防波堤(北海道)、仙台塩釜港岸壁築造(宮城)、横浜港新本牧地区護岸工事(神奈川県)、名古屋港金城ふ頭岸壁築造(愛知県)、広島港岸壁築造(広島県)、平良港岸壁築造(沖縄県)、いすみ市沖洋上風力発電(千葉県)、パティンバン港(インドネシア) 他

【浚渫、橋梁、海底トンネルなど】
女川町海底送水管復旧(宮城県)、東京ゲートブリッジ(東京)、名古屋港東航路浚渫(愛知県)、神戸港ポートアイランド地区航路浚渫(兵庫県)、黎明みなと大橋(鹿児島県)、那覇沈埋トンネル(沖縄県)、サモアアピア港桟橋築造(サモア) 他
施行実績(陸上土木) 【道路、橋梁、トンネル】
圏央道笠森トンネル(千葉県)、湯浅御坊道路(和歌山県)、松山自動車道 東温スマートIC(愛媛県)、東九州自動車道清武ジャンクション(宮崎県)、新マナー橋建設(スリランカ) 他

【鉄道、地下鉄】
北陸新幹線坂井丸岡高架橋(福井県)、西九州新幹線嬉野温泉駅高架橋(佐賀県)、つくばエクスプレス線谷口東高架橋(茨城県)、臨港鉄道西名古屋港線高架橋(愛知県)、 他

【宅地開発、環境関連など】
七里長浜風力発電所(青森県)、にかほ高原風力発電所(秋田県)、恵比寿下水道シールド(東京都)、富士海岸沼川新放水路建設(静岡県)、熊野川河道浚渫(和歌山県)、エネ・シ-ド吉志太陽光発電所発電設備(福岡県)、佐世保大塔宅地造成(長崎県) 他 
施工実績(建築) 【医療・福祉施設】
新宿区西新宿4丁目老人ホーム(東京都)、目黒区八雲老人ホーム(東京都)、介護老人保健施設「香月の杜」(福岡県)、セタティラート病院(ラオス)、ジャフナ教育病院中央機能棟(スリランカ) 他

【文化・教育施設】
東北大学科学研究所(宮城県)、金沢大学総合研究棟(石川県)、明治大学和泉新教育棟(東京都)、九州女子大学・女子短期大学新棟(福岡県)、イエジン農業大学実験講義棟(ミャンマー)、マレ第二女子中学校(モルディブ) 他

【共同住宅】
日本大学町田学生寮(東京都)、バウス武蔵境(東京都)、HILLTOP横浜山手レジデンス(神奈川県)、福岡大学自修寮(福岡県)、サンパーク紅梅(福岡県)、パーク・サンリヤン博多の森(福岡県) 他

【商業施設、工業施設、複合施設など】
多賀城消防署(宮城県)、東北道蓮田SA(埼玉県)、東名高速道路川崎道路管制センター(神奈川県)、伊豆市伊豆の国市ごみ処理施設(静岡県)、西九州新幹線 嬉野温泉駅(佐賀県)、名瀬第2合同庁舎(鹿児島県)、新石垣空港基地(沖縄県)、マレ島太陽光発電システム(モルディブ) 他
防災への取り組み ◆防災対策と事業継続計画◆

令和6年能登半島地震に際し、当社は、緊急支援物資の提供、被災地での復旧作業、ボランティア活動に尽力しました。

当社では、大規模災害の発生に対し、社会基盤施設の迅速な復旧など、建設会社としての社会的責任を果たすことができるよう、以下の通りに防災基本方針を定め、首都圏直下型地震を想定した事業継続計画(BCP)を策定しています。
【防災基本方針】
1.人命の安全確保を最優先する
2.事業活動の維持、早期復旧を図る
3.地域社会の防災活動や災害の復旧、各種支援活動に積極的に取り組む
 
東日本大震災が発生した際は、社員の安否確認システムや災害用備蓄品の活用、被災状況の点検などにおいてBCPが効果を発揮しました。防災は地道な活動ではありますが、緊急を要する重要な問題です。毎年「全社防災計画」に従い、本社・支店における「災害対策本部の立ち上げ」と「災害対策本部会議」の実践さながらの訓練を実施しています。また、災害・火災発生時や傷病者への迅速・適切な対応のため、所轄の消防署の指導の下、防災・消防訓練や応急救護・救命講習を定期的に実施しています。そのため、多くの社員が救命講習を繰り返し受講し、AEDの使用方法などを習得しています。
環境・技術 【吊荷回転制御装置(水中ジャイロ)】

遠隔操作で吊荷の向きを自在に制御する装置です。
水中でブロック等の据え付け作業において、従来は潜水士がロープを引っ張り吊荷の向きを調整して据え付けを行なっていました。この水中ジャイロを用いることで、陸上で作業員が遠隔操作で吊荷の角度調整ができ安全性や施工効率が向上します。また、省人、無人施工が行えます。
環境・技術 【ウインドブレイン工法】

大型化する陸上風力発電施設を効率よく組み立てられる工法です。
従来工法で用いる大型クレーンを必要とせず、自装置によるリフトアップで風車を組み建てます。そのため、重機を置くスペースを取らず環境負荷の低減、安全性向上等のメリットがあります。
環境・技術 【若鷲丸GTL燃料導入】

当社が保有しているグラブ浚渫船「若鷲丸」に環境負荷の少ない天然ガス由来のGTL燃料を導入しました。
従来は重油を使用していましたが、GTL燃料を使用することでCO2排出量を削減できる他、無毒であるなど多くのメリットがあります。これにより環境に配慮した浚渫作業が可能となりました。
沿革
  • 1890年
    • 北九州の若松港において若松築港会社として設立
  • 1962年
    • 東京証券取引所第一部に上場
  • 1965年
    • 若築建設株式会社に社名変更
  • 1971年
    • 陸上土木事業へ本格的に進出
  • 1976年
    • スエズ運河の浚渫工事を皮切りに海外に進出
  • 1982年
    • 建築事業へ本格的に参入
  • 1990年
    • 創立100周年
  • 1997年
    • 若築本店完成、わかちく史料館開設
      ISO9001認証取得
  • 2005年
    • PFI事業への参画
  • 2014年
    • 浚渫船「若鷲丸」の建造
  • 2015年
    • 技術研究所新設(現 Lab-1)
  • 2017年
    • くるみんマークを認定
      わかちく奨学金の発足
  • 2018年
    • i-Construction大賞優秀賞受賞
  • 2019年
    • 第4回けんせつ小町活躍推進 特別賞受賞
  • 2022年
    • (株)ジオマリンサービスを共同で設立
      Jack-up Wind Farm Construction (株)を共同で設立
      SEP船の共同保有
  • 2024年
    • 技術研究所増築工事 Lab-2完成
  • 2025年
    • 創立135周年

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 18.5
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 19時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 9.1
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 16 7 23
    取得者 7 7 14
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    43.8%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、フォローアップ研修、階層別・管理者別研修、技術研修、安全教育、営業研修
社員が日々目標を持って業務に従事し、成長しながらキャリアを築いていけるよう、わかちく社員教育プロジェクト「はぐくみ」を立ち上げました。効果的な社員教育により若手社員の持続的な成長を促すため、階層別研修や部門別研修を充実し、クラウド型教育システムを導入しています。
自己啓発支援制度 制度あり
【資格取得支援制度】
会社が指定した公的資格を取得した場合、報奨金と受験費用を支給する制度があります。
また、難易度の高い資格については資格学校の学費等の一部補助や貸付金制度があります。
技術系:一級土木施工管理技士、一級建築施工管理技士、技術士、一級建築士など
事務系:一級建設業経理士、宅地建物取引士など"
メンター制度 制度あり
業務を通して先輩社員が新入社員の指導を行う、OJT制度があります。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
年に一回、キャリアや担当業務の目標、勤務地、希望する業務などを上司に相談できる自己申告制度があります。
社内検定制度 制度あり
会社が指定する資格を取得した社員には報奨金や受験にかかる費用を支給します。(詳細は「自己啓発支援」欄をご覧ください)

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
北海道大学、東北大学、茨城大学、東京工業大学、岐阜大学、名古屋大学、鳥取大学、岡山大学、山口大学、徳島大学、愛媛大学、九州大学、九州工業大学、熊本大学、佐賀大学、宮崎大学、鹿児島大学、早稲田大学、日本大学、名城大学
<大学>
北海道大学、北見工業大学、弘前大学、岩手大学、東北大学、秋田大学、茨城大学、筑波大学、埼玉大学、千葉大学、東京工業大学、横浜国立大学、新潟大学、金沢大学、福井大学、山梨大学、信州大学、岐阜大学、静岡大学、名古屋大学、三重大学、滋賀大学、京都大学、神戸大学、鳥取大学、岡山大学、広島大学、山口大学、徳島大学、香川大学、愛媛大学、九州大学、九州工業大学、佐賀大学、長崎大学、熊本大学、大分大学、宮崎大学、鹿児島大学、琉球大学、豊橋技術科学大学、八戸工業大学、東北学院大学、東北工業大学、千葉工業大学、青山学院大学、亜細亜大学、学習院大学、慶應義塾大学、工学院大学、国士舘大学、駒澤大学、芝浦工業大学、成蹊大学、専修大学、大東文化大学、拓殖大学、中央大学、帝京大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東洋大学、日本大学、法政大学、明治大学、明星大学、早稲田大学、愛知工業大学、名古屋外国語大学、名城大学、同志社大学、立命館大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、関西大学、近畿大学、摂南大学、関西学院大学、広島工業大学、福山大学、九州共立大学、九州産業大学、久留米大学、久留米工業大学、西南学院大学、福岡大学、西日本工業大学、崇城大学
<短大・高専・専門学校>
八戸工業高等専門学校、秋田工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、石川工業高等専門学校、福井工業高等専門学校、岐阜工業高等専門学校、豊田工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、明石工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、和歌山工業高等専門学校、徳山工業高等専門学校、香川高等専門学校、有明工業高等専門学校、熊本工業専門学校、大分工業高等専門学校、都城工業高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校

採用実績(人数)    2023年 2024年 2025年
-------------------------------------------
    38名   27名   52名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 43 9 52
    2024年 23 4 27
    2023年 28 10 38
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 52 2 96.2%
    2024年 27 2 92.6%
    2023年 38 4 89.5%

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