最終更新日：2026/1/5

(株)日立システムズエンジニアリングサービス

業種

ソフトウエア
情報処理
インターネット関連
通信・インフラ
ニュース・データ通信

基本情報

本社: 神奈川県

資本金: 2億5,000万円

売上高: 413億15百万円（2025年3月期）

従業員: 2,110名（2025年4月1日現在）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

ともに進む　デジタル社会のみらい航路

企業のここがポイント

技術・研究

当社では、技術だけでなく人間性も重視し、プロフェッショナルとして資質の高い人財の育成に努めています。
職場環境

当社は従業員を「人財」であると考えており、多種多様な人間性を尊重した人財活用をめざしています。

会社紹介記事

私たちは、「生成AIと現場の実践力を融合させ、エンジニアの価値を最大現に引き出す経営」をめざしています。先端技術とマネージドサービスを組み合わせ、新たな価値の創出で社会イノベーション事業に貢献します。

: 私たちは、「生成AIと現場の実践力を融合させ、エンジニアの価値を最大現に引き出す経営」をめざしています。

: 先端技術とマネージドサービスを組み合わせ、新たな価値の創出で社会イノベーション事業に貢献します。

私たちは、DXを通じてお客さまの課題を解決するプロフェッショナルをめざします

持続可能な成長のため、デジタル人財育成の強化や、品質向上・PM力強化にも取り組んでいます。	私たちは日立グループとして社会問題を解決する「社会イノベーション事業」を ITの力で支える中核企業の一員です。私たちはお客さまの現場で起こる問題の本質を見極め、課題を設定し、洗練されたITと培ったナレッジを組み合わせたエンジニアリングのチカラで解決していきます。プロフェッショナルとしての誇りと責任を心に刻み、技術・ナレッジを駆使しあらゆる問題と向き合い、エンジニアリングのチカラで価値を創ります。日々、お客さまと話し、共に解決し、共に喜ぶ、その体験がお客さまの心に残ることの意義ははかり知れません。お客さまひとりひとりの分だけ、私たちが共に営む社会は、便利で、うれしい気持ちで満ちた場所になります。その気持ちが生まれ・波及していくことは私たちがさらに活躍する機会をもたらしてくれます。より広く、深く、人々とつながり、問題を解決しながら真に豊かな未来の社会を創っていく。そんな仕事にチャレンジしています。

持続可能な成長のため、デジタル人財育成の強化や、品質向上・PM力強化にも取り組んでいます。

私たちは日立グループとして社会問題を解決する「社会イノベーション事業」を
ITの力で支える中核企業の一員です。
私たちはお客さまの現場で起こる問題の本質を見極め、課題を設定し、
洗練されたITと培ったナレッジを組み合わせたエンジニアリングのチカラで解決していきます。
プロフェッショナルとしての誇りと責任を心に刻み、技術・ナレッジを駆使し
あらゆる問題と向き合い、エンジニアリングのチカラで価値を創ります。

日々、お客さまと話し、共に解決し、共に喜ぶ、その体験がお客さまの心に残ることの意義ははかり知れません。
お客さまひとりひとりの分だけ、私たちが共に営む社会は、便利で、うれしい気持ちで満ちた場所になります。
その気持ちが生まれ・波及していくことは私たちがさらに活躍する機会をもたらしてくれます。
より広く、深く、人々とつながり、問題を解決しながら真に豊かな未来の社会を創っていく。
そんな仕事にチャレンジしています。

会社データ

事業内容	～事業内容～システムインテグレーション事業・マネージドサービス事業を通して、幅広い業界のお客さまひとりひとりに適したワンストップサービスを提供しています。・システムインテグレーション事業お客さまが抱える課題を解決するため、当社の高い技術力を駆使し、お客さまのビジネスの成長に向けたIT活用を提案しています。《モダナイズ／DX/GX&AI／ネットワーク＆セキュリティ》・マネージドサービス事業 ITシステムに必要な機器・ソフトウェアの導入・管理・運用などに、当社が培ってきた設計～運用のノウハウを生かしたサービスを提供していきます。《戦略／設計／移行／運用》～事業の特徴～社会が変化していくなか、企業ではビジネス環境の変化に対応するために製品やサービス、ビジネスモデルを変革するデジタルトランスフォーメーション(DX)が求められています。当社は、日立グループの先進的な技術を駆使したさまざまなサービスを提供し、お客さまのDXをサポートし、社会全体の課題解決に寄与しています。また、私たちはお客さまやパートナー企業との協創を重視し、共に新たな価値を創出しています。従業員ひとりひとりの力を生かし、お客さまの視点に立ったサービス提供を行うことで、真に信頼されるITサービス企業をめざしています。幅広い業界のお客さまひとりひとりと向き合ってきた当社は、現場の潜在的なニーズをくみ取り、真の問題を発見して解決へと導く力を強みとしています。

事業内容

～事業内容～
システムインテグレーション事業・マネージドサービス事業を通して、幅広い業界のお客さまひとりひとりに適したワンストップサービスを提供しています。

・システムインテグレーション事業
お客さまが抱える課題を解決するため、当社の高い技術力を駆使し、お客さまのビジネスの成長に向けたIT活用を提案しています。
《モダナイズ／DX/GX&AI／ネットワーク＆セキュリティ》

・マネージドサービス事業
ITシステムに必要な機器・ソフトウェアの導入・管理・運用などに、当社が培ってきた設計～運用のノウハウを生かしたサービスを提供していきます。
《戦略／設計／移行／運用》

～事業の特徴～
社会が変化していくなか、企業ではビジネス環境の変化に対応するために製品やサービス、ビジネスモデルを変革するデジタルトランスフォーメーション(DX)が求められています。当社は、日立グループの先進的な技術を駆使したさまざまなサービスを提供し、お客さまのDXをサポートし、社会全体の課題解決に寄与しています。また、私たちはお客さまやパートナー企業との協創を重視し、共に新たな価値を創出しています。従業員ひとりひとりの力を生かし、お客さまの視点に立ったサービス提供を行うことで、真に信頼されるITサービス企業をめざしています。

幅広い業界のお客さまひとりひとりと向き合ってきた当社は、現場の潜在的なニーズをくみ取り、真の問題を発見して解決へと導く力を強みとしています。

本社郵便番号	220-8132
本社所在地	横浜市西区みなとみらい2-2-1 横浜ランドマークタワー32階
本社電話番号	045-228-4141（代表）
設立	1970年3月17日
資本金	2億5,000万円
従業員	2,110名（2025年4月1日現在）
売上高	413億15百万円（2025年3月期）
事業所	本社（横浜）、茨城オフィス、中部支店、関西支店、中国支店、愛宕オフィス、みなとみらいオフィス
主な取引先	(株)日立製作所、(株)日立システムズ、ほか日立グループ各社、官公庁等
取引銀行	みずほ銀行、三菱UFJ銀行
関係会社	(株)日立システムズ、(株)日立製作所
代表者	代表取締役取締役社長　寺尾浩俊
沿革	1970年 (株)産協データサービス設立 1981年 (株)コンピュータシステムエンジニアリング(CSE)に社名変更 1982年名古屋営業所(現中部支店)設置 1984年大阪営業所(現関西支店)設置 2005年 (株)アイテイテイエスならびに(株)日立インフォメーションサービスと合併 2012年クリエイティブソリューション(株)と合併 (株)日立システムズエンジニアリングアンドソリューションに社名変更本社を現在の横浜ランドマークタワーに移転 2013年 (株)中国日立システムズと合併 (株)日立システムズエンジニアリングサービスに社名変更

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 18.5年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 19.7時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 18.5日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	22名	8名	30名
取得者	14名	7名	21名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

63.6%

女性

87.5%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 6.4%
  （406名中26名）
- 2025年度
2025/4/1時点

社内制度

研修制度	制度あり ◆システムエンジニアとして持続的な成長支援◆ １．内定者教育、キャリア支援（★内定期間中も支援）　・ITスキルの基本をeラーニングで学ぶ（主に基本情報技術者資格取得、アルゴリズムの理解、プログラミング言語（Java）の理解へ向けたカリキュラム）　・入社後なりたい姿を定期的に考える（なりたい姿を内定者同士で考える場、先輩社員に聞く場など）２．新人教育（★9カ月間）（１）基礎的なIT技術、社会人基礎を研修で学ぶ（3カ月間）（２）実践的なシステム開発技術を学ぶ、モノ作り実習で学ぶ（6カ月間）３．キャリアプランニング支援入社前からエンジニアとして活躍するまで一貫してキャリアプランニングを行い、システムエンジニアとしての持続的な成長を実現するサポート体制（１）キャリアプランニング支援（個人別キャリア形成プラン作成を支援し、100人いれば100通りの育成と活躍を実現）（２）成長サポート（定期的なキャリア面談、キャリア会議）
自己啓発支援制度	制度あり ◆学ぶ意欲が高い人財を積極的に支援していきます◆ 400以上の資格を対象として、資格取得を推奨しています。重点推奨資格については、取得する事で報奨金を支給しています。受験費用や書籍購入など事前学習にかかる費用も補助します。
メンター制度	制度あり ◆入社3年目までOJT指導員が業務の仕方から会社生活についてまで支援を行っています◆ 入社3年目に、入社1年目、2年目、3年目に培ってきた業務や経験を振返り、これからどのようなキャリアを歩んでいくかを、考えて報告する「業務報告会」を設けています。OJT指導員は、入社1年目より、新入社員とともに業務報告会に向けてともに歩み、新入社員を支え続けます。
キャリアコンサルティング制度	制度あり ◆年に2回上長とキャリア面談を行う機会を設けています◆ キャリア面談では、自分自身の切り開きたいキャリアや、会社として求めているキャリアを本人と上長が話し合い、相互理解を深める場です。一人一人のキャリアを尊重し、年に1度ＩＴスキルを診断することで、めざすキャリアに必要な業務経験、資格、研修を計画していきます。また、入社9年目までのキャリア形成支援施策として、キャリア形成アドバイザーとの面談や上長も交えた三者面談も年1回以上実施しております。
社内検定制度	制度あり ◆お客さまのビジネスの成長・社会の問題解決に貢献することを目的に、DXに必要なデジタルプロフェッショナル人財を育成しています。日立グループは共通の高度ＩＴプロフェッショナル認定制度を設け、当社も日立グループを支える一員として重点的に取得を推進しています◆ ＜対象職種＞・プロジェクトマネージャ・ITアーキテクト・アプリケーションスペシャリスト・情報セキュリティスペシャリスト・サービスプロフェッショナル・カスタマサービスエンジニア・品質管理エキスパート・データサイエンティスト

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞会津大学、青山学院大学、茨城大学、宇都宮大学、大阪府立大学、関西大学、関東学院大学、京都大学、産業能率大学、情報セキュリティ大学院大学、千葉工業大学、東京工業大学、東京電機大学、東京理科大学、東北工業大学、徳島大学、名古屋大学、広島国際大学、福岡工業大学、明治大学、名城大学、山形大学、横浜国立大学、九州大学、山口大学、上智大学、中央大学＜大学＞愛知大学、愛知学院大学、愛知工業大学、会津大学、青山学院大学、茨城大学、宇都宮大学、大阪大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪府立大学、大妻女子大学、岡山理科大学、小樽商科大学、尾道市立大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、九州大学、九州工業大学、九州産業大学、京都産業大学、近畿大学、熊本大学、工学院大学、高知大学、甲南大学、神戸大学、公立はこだて未来大学、國學院大學、国際基督教大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、産業能率大学、芝浦工業大学、湘南工科大学、成蹊大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、崇城大学、大東文化大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、中部大学、筑波大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京家政大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工業大学、東京国際大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東北工業大学、東北福祉大学、東洋大学、獨協大学、名古屋大学、名古屋工業大学、南山大学、新潟大学、日本大学、広島大学、広島工業大学、広島国際大学、広島国際学院大学、広島修道大学、広島市立大学、福岡大学、福岡工業大学、福島大学、福山大学、文教大学、法政大学、北海道情報大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、琉球大学、和歌山大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞茨城工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、鈴鹿工業高等専門学校、鶴岡工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、新居浜工業高等専門学校、沼津工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2019年　2020年　2021年　2022年　2023年　2024年 --------------------------------------------------------------------------- 大学院了　 1名　　　8名　　　9名　　　5名　　　 3名　　 6名大学卒　 25名　　 42名　　 36名　　 39名　　 80名　 54名専門卒　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　1名　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　高専卒　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　1名

採用実績（学校）

＜大学院＞
会津大学、青山学院大学、茨城大学、宇都宮大学、大阪府立大学、関西大学、関東学院大学、京都大学、産業能率大学、情報セキュリティ大学院大学、千葉工業大学、東京工業大学、東京電機大学、東京理科大学、東北工業大学、徳島大学、名古屋大学、広島国際大学、福岡工業大学、明治大学、名城大学、山形大学、横浜国立大学、九州大学、山口大学、上智大学、中央大学
＜大学＞
愛知大学、愛知学院大学、愛知工業大学、会津大学、青山学院大学、茨城大学、宇都宮大学、大阪大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪府立大学、大妻女子大学、岡山理科大学、小樽商科大学、尾道市立大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、九州大学、九州工業大学、九州産業大学、京都産業大学、近畿大学、熊本大学、工学院大学、高知大学、甲南大学、神戸大学、公立はこだて未来大学、國學院大學、国際基督教大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、産業能率大学、芝浦工業大学、湘南工科大学、成蹊大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、崇城大学、大東文化大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、中部大学、筑波大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京家政大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工業大学、東京国際大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東北工業大学、東北福祉大学、東洋大学、獨協大学、名古屋大学、名古屋工業大学、南山大学、新潟大学、日本大学、広島大学、広島工業大学、広島国際大学、広島国際学院大学、広島修道大学、広島市立大学、福岡大学、福岡工業大学、福島大学、福山大学、文教大学、法政大学、北海道情報大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、琉球大学、和歌山大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
茨城工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、鈴鹿工業高等専門学校、鶴岡工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、新居浜工業高等専門学校、沼津工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校

採用実績（人数）

　　　　　2019年　2020年　2021年　2022年　2023年　2024年
---------------------------------------------------------------------------
大学院了　 1名　　　8名　　　9名　　　5名　　　 3名　　 6名
大学卒　 25名　　 42名　　 36名　　 39名　　 80名　 54名
専門卒　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　1名　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
高専卒　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　1名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）