最終更新日:2026/6/12

(株)日本コンピュータコンサルタント

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • ソフトウエア

基本情報

本社
神奈川県
資本金
5,000万円
売上高
48億3,505万円(2025年3月実績)
従業員
296名
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

日立グループのパートナーとして、システム受託開発とパッケージ開発に注力しているIT企業です!

  • 積極的に受付中 のコースあり

未経験歓迎!2027年卒 会社説明会の予約受付中(文理不問) (2026/06/12更新)

伝言板画像

【2027年卒 会社説明会予約受付中】

当社では、IT業界で成長したい2027年卒の方を募集しています。
文理不問・未経験歓迎のため、ITの知識がなくても安心してスタートできます。
入社後は研修制度を通じて基礎からしっかり学べる環境を整えており、先輩社員のサポートのもと着実にスキルを身につけることが可能です。若手社員も多く活躍しており、挑戦を後押しする風土があります。
現在、会社説明会・選考を随時開催中です。
内々定まで最短3週間と、スピーディーな選考も特徴です。
「ITに少しでも興味がある」「手に職をつけたい」「成長できる環境で働きたい」
そんな想いをお持ちの方は、ぜひ一度説明会へご参加ください。
皆さまのご応募を心よりお待ちしております

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企業のここがポイント

  • 職場環境

    2025年度の年平均有給休暇取得日数は12.9日と多く、休暇を取得しやすい環境です。

  • 制度・働き方

    フレックスタイムや時短勤務、産休・育児休暇など、働きやすい制度が充実しています。

会社紹介記事

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創業45年。積み重ねた信頼と実績を胸に、次の時代を切り拓く新しい力を求めています。
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横浜駅から徒歩圏内と便利な立地にある本社オフィス。

ITの力で社会課題を解決し未来をつくる。その中心にあるのは、一人ひとりの成長です

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「少子高齢化が進む今こそ、若い人達には一つの領域に留まらず、幅広い視野で果敢に国内外にチャレンジする勇気を持って欲しいですね」と話す代表取締役社長 松渕辰生氏

日本コンピュータコンサルタントは日立系ソフトウェア会社のパートナーとして1980年に創業しました。
創業以来、金融機関、製造業、社会・公共分野のお客様のシステム開発に携わってきました。現在は、トータルシステムインテグレーターとして、横浜本社のほか、博多・大阪・名古屋にも拠点を展開しています。
日立グループのエンジニアリング手法を幅広く導入していることに加え、自社製品である介護事業所支援システム「介舟ファミリー」などを展開していることが、当社の強みです。

私たちは、社会イノベーションに貢献するシステムインテグレーターをめざしています。
システム構築やサービス事業の展開を、単なるITの実装として捉えるのではなく、社会課題を解決するための変革と位置づけ、持続可能で拡張性のある仕組みを構築していくことが重要だと考えています。

当社に入社される皆さんには、広い視点で社会的価値を創造していただくことを期待しています。
Visionとして社名ロゴに記した「Sail to your MIRAI」には、お客様とともに未来に向かって帆を上げ、船出するという理想像を込めています。

その実現のために、まずは社員一人ひとりの成長を大切にしています。これにより、当社の存在意義をさらに高め、お客様とトータルシステムインテグレーターとして併走しながら、ともにさまざまな社会イノベーションを実現していきたいと考えています。

会社データ

プロフィール

(株)日本コンピュータコンサルタントは、日立グループの一翼を担う、中堅企業として、メーカーと直結した利点を生かし、ハード、ソフト両面において躍進を続けています。
その原動力は、時代のニーズに対応できる若々しい頭脳です。
そんな意味から、新卒入社のフレッシュな仲間を大歓迎!!
万全な教育システムでその成長に大きな期待をかけています!!

技術の知識がないことは問題ありません。重要なのは、新しいことを学び、成長しようとする情熱と向上心です。私たちは、その成長を全力でサポートします!

事業内容
  • 受託開発
  • 技術派遣
私たちの会社では、スケールメリットを活かし、3つの大きな柱を中心に事業を展開しています。
これにより、ITの世界がどのように日常生活やビジネスに役立っているのかを明確にご理解いただけると思います。

1. システム開発事業
銀行のシステムや自動車、IoT機器など、幅広い分野でシステムを開発しています。お客様の要望に応じて最適なソフトウェアを提供し、最新技術を駆使して高品質なシステムを構築しています。
【主な分野】
 金融(銀行・保険・証券)、公共・社会システム、産業・流通

2. ITコンサルティング・サービス事業
中小企業を中心に、ITの専門家としてお客様の業務をサポートしています。コスト削減のアドバイスやクラウドシステムの導入支援など、企業のIT戦略に役立つ提案を行っています。
【主な分野】
 小売・卸売業、製造業、介護・福祉業、クラウドソリューション

3. パッケージソフトウェア事業
自社で開発したソフトウェアを提供し、さまざまな業界のニーズに応えています。簡単に導入できるソリューションを通じて、お客様の業務効率化をサポートします。
【主な分野】
 介護福祉分野向け「介舟ファミリー」、農業向け「moopad」

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介護の現場をITの力で支える「介舟ファミリー」。誰もが安心して暮らせる社会を目指しています。

本社郵便番号 221-0052
本社所在地 神奈川県横浜市神奈川区栄町5-1 横浜クリエーションスクエア6F
本社電話番号 045-440-6125
設立 1980年8月29日
資本金 5,000万円
従業員 296名
売上高 48億3,505万円(2025年3月実績)
事業所 本社/横浜市神奈川区
名古屋事業所/名古屋市中区
大阪支店/大阪市中央区
九州支店/福岡市博多区
主な取引先 (株)日立製作所
(株)日立ソリューションズ
(株)日立ソリューションズ西日本
(株)日立ソリューションズ・クリエイト
(株)NTTデータ・フィナンシャルテクノロジー
Qsol(株)
(株)オージス総研
平均年齢 39.8歳
平均勤続年数 17年
所属団体 (社)情報サービス産業協会
(社)神奈川県情報サービス産業協会
(社)横浜商工会議所
(社)神奈川法人会
日立ITユーザー会
各種情報 ◆「iCD活用企業認証制度」において、約1,200社の会員企業の中で、わずか3社のみが認証される「Gold★★★(トリプルスター)」を取得しました。

◆横浜市より「よこはまグッドバランス企業」認定事業所として認証されました。

◆健康保険組合連合会神奈川連合会から「健康優良企業」として認定を受けました。

◆神奈川県より「かながわSDGsパートナー」に認定され、パートナー企業として登録されました。

※iCD活用企業認証制度は、IPA(独立行政法人情報処理推進機構)の支援のもと、iCD(iコンピテンシ ディクショナリ)を推進する3団体で構成された認証審査委員会によって運営されています。
沿革
  • 1980年 8月
    • 横浜市戸塚区に資本金1,500万円で設立
  • 1986年12月
    • 同市中区相生町に本社移転
  • 1990年12月
    • 大阪支店開設
  • 1992年 5月
    • 資本金を5,000万円に増資
  • 2000年 1月
    • 名古屋事業所開設
  • 2002年 9月
    • 福岡事業所開設
  • 2004年 9月
    • 冨田(株)との合併
  • 2005年 8月
    • 設立25周年
  • 2006年12月
    • 同市神奈川区栄町に本社移転
  • 2015年 8月
    • 設立35周年
  • 2021年10月
    • 同市中央区に大阪支店移転
  • 2025年 8月
    • 設立45周年

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17
    2025年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 18.1時間
    2025年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12.9
    2025年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2025年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 2 0 2
    取得者 2 0 2
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2025年度

    男性

    100%

    女性

    0%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 6.0%
      (50名中3名)
    • 2025年度

社内制度

研修制度 制度あり
新人入社後研修:入社後2カ月間(4月・5月)
新入社員研修 :職場配属から6カ月後
中堅社員研修 :入社4年目
管理者研修  :役職昇格後
管理職研修  :管理職昇格後
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得報奨金制度:社内規定により、資格を取得した者に対して、一時金を支給する制度。
専門講座受講:専門知識の習得やヒューマンスキル向上等のため、専門講座が受講できる。
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度あり
・社内にキャリア形成相談窓口を設置し、社員のキャリア開発支援の機会の提供
・経済産業省が定めたITスキル標準に則り、キャリアパスの構築
・各自がキャリアパスを選択し、目標レベルの設定、及び、能力開発計画を作成
・専門技術講座の受講や実務経験により、自身のキャリア状況を把握
・上長と面談し、目標達成度合いの確認、及び、能力開発計画の見直しを実施
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
北海道大学、神奈川大学、大阪教育大学、近畿大学、北九州市立大学、九州大学
<大学>
北海道大学、北海道情報大学、岩手大学、流通経済大学(茨城)、敬愛大学、千葉商科大学、駿河台大学、大妻女子大学、國學院大學、駒澤大学、成城大学、サイバー大学、専修大学、創価大学、大東文化大学、拓殖大学、玉川大学、中央大学、帝京大学、帝京平成大学、東京医療保健大学、東京工科大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東洋大学、日本大学、日本経済大学(東京渋谷)、日本女子大学、文教大学、武蔵大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、立教大学、立正大学、桜美林大学、神奈川大学、神奈川工科大学、鎌倉女子大学、関東学院大学、相模女子大学、産業能率大学、湘南工科大学、清泉女子大学、桐蔭横浜大学、東海大学、職業能力開発総合大学校、山梨大学、静岡大学、静岡県立大学、常葉大学、愛知学院大学、愛知淑徳大学、金沢大学、中部大学、中京大学、東海職業能力開発大学校(応用課程)、京都外国語大学、京都産業大学、京都女子大学、京都先端科学大学、立命館大学、龍谷大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪樟蔭女子大学、大阪電気通信大学、大阪教育大学、関西大学、関西学院大学、近畿大学、大手前大学、摂南大学、帝塚山大学、桃山学院大学、甲南大学、兵庫県立大学、武庫川女子大学、流通科学大学、岡山理科大学、高知工科大学、下関市立大学、愛媛大学、山陽小野田市立山口東京理科大学、九州大学、九州産業大学、北九州市立大学、久留米大学、久留米工業大学、西日本工業大学、福岡大学、福岡女子大学、福岡工業大学、長崎大学、長崎県立大学、長崎総合科学大学、佐賀大学、熊本県立大学、熊本学園大学、西南学院大学、日本文理大学、立命館アジア太平洋大学、宮崎大学、鹿児島国際大学
<短大・高専・専門学校>
千葉経済大学短期大学部、自由が丘産能短期大学、産業技術短期大学、湘北短期大学、福岡工業大学短期大学部、仙台高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、iキャリア医療福祉専門学校、東北電子専門学校、専門学校国際理工カレッジ、専門学校東京テクニカルカレッジ、日本工学院専門学校、日本電子専門学校、情報科学専門学校、横浜デジタルアーツ専門学校、名古屋情報メディア専門学校、名古屋工学院専門学校、京都コンピュータ学院京都駅前校、大阪工業技術専門学校、大阪コンピュータ専門学校、大阪電子専門学校、日本理工情報専門学校、ASOポップカルチャー専門学校、KCS福岡情報専門学校、専門学校福岡カレッジ・オブ・ビジネス、IVY大分高度コンピュータ専門学校

採用実績(人数)      2024年 2025年 2026年
-------------------------------------------------
院了   1名    ―    ―
大卒   12名   16名  12名
短大卒  10名    ―    ―
専門卒  2名   2名    ―
採用実績(学部・学科) 工学部、情報学部、経営情報学部、理学部、経済学部、経営学部、法学部、文学部、商学部、理工学部、文理学部、教育学部、海洋学部、教養学部 など
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2026年 8 4 12
    2025年 12 6 18
    2024年 7 7 14
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2026年 12 0 100%
    2025年 18 0 100%
    2024年 14 1 92.9%

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