最終更新日：2025/4/1

(株)ローソン

業種

コンビニエンスストア
専門店（食品・日用品）
専門店（複合）
商社（食品・農林・水産）
食品

基本情報

本社: 東京都

資本金: 585億664万4,000円

全店舗売上高: 2兆5,454億円 (連結)　※2023年2月末時点

従業員: 10,648名 (連結)　※2023年2月末時点

お知らせ・イベント	近日出展予定のマイナビイベント一覧

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

「Global Real×Tech Convenience Lawson Group」～リアルとテックの世界の双方で、なくてはならない生活のプラットフォーマーへ～

企業のここがポイント

戦略・ビジョン

ローソングループが目指すは「リアルとテックの世界の双方」で必要不可欠なプラットフォーマーとなること
戦略・ビジョン

14,600の店舗網を活用し15分で生活に必要な品々を提供できる「Quickest E Commerce」立ち上げに挑戦中
制度・働き方

女性の育休・産休取得率100％をはじめとした、数値が物語る充実したワークライフ両面への支援あり

会社紹介記事

Withコロナの新しい世の中で、圧倒的な感動をお客様に届けたいだからこそ、私たちはイノベーションを起こせる人財を必要としています。女性の復職率94.4％、男性育児休暇取得率96％！仕事もプライベートも全力で挑戦できる！”仕組みがある”だけじゃなく”使う風土”こそローソンの魅力！

: Withコロナの新しい世の中で、圧倒的な感動をお客様に届けたいだからこそ、私たちはイノベーションを起こせる人財を必要としています。

: 女性の復職率94.4％、男性育児休暇取得率96％！仕事もプライベートも全力で挑戦できる！”仕組みがある”だけじゃなく”使う風土”こそローソンの魅力！

チャレンジを楽しんで成長しよう！あなたが動かすのは1億8000万以上

	■意外と知られていないコンビニ業界の仕事コンビニは普段誰もが使うお店ですが、あまり知られていない部分がたくさんあります。仕事内容は学生時代に経験されたアルバイトをイメージする方もいるかもしれませんが、実はアルバイトと社員では業務がまったく異なるのです。ローソンの総合職採用は、1年間の店舗勤務を経験すると、2年目には店長、4年目の春にはSV(スーパーバイザー)としてデビューしていただきます。ローソン店舗の年商は規模にもよりますが、1店舗あたり約１億8000万円。店長には店舗運営や世の中に与える影響も含め、金額的にもとても大きな裁量権が与えられます。加盟店オーナーさんに店舗経営のアドバイスを行うSVになると約８店舗を担当し、20億ものお金を動かすビジネスを展開します。コンビニは、立地やエリアによってニーズが異なります。住宅地なのか、観光地なのか、オフィス街なのか。ローソンは日本全国に約14,600店舗あるため、地域によっても求められる商品やサービスが異なります。店長やSVは自ら考え、大きなお金を動かし、その街に合った最善のお店づくりに挑む仕事なのです。 ■長く安心して働ける環境づくりローソンは社員の「働きやすさ」をしっかりと守っている会社です。半期ごとの約1週間の長期休暇をはじめ、結婚や出産などのライフイベントに合わせた働き方も全力サポート。産休後の女性の復職率は94.4％、男性育児休暇取得率も96％です。入社後も、人生は長く続きます。長く安心して働ける環境は当社の特徴の1つです。 ■自分の「やりたい！」をカタチにするチャレンジローソンの企業文化は、社員のチャレンジを全力で応援すること。店舗で活躍する以外にも、店舗開発や商品開発、海外事業など、さまざまなキャリアパスがあります。「チャレンジすることっておもしろい！チャレンジするから成長できる！」を合言葉に、既存の価値にとらわれない新しいアイデアも社員から募集。採用されたら最大1億円の予算がもらえる「億チャレ！」や、日々の業務で新たなに挑戦したことを称える「ローソン・チャレンジ大賞」という制度もあります。自身のスタイルで、店舗運営をしたり、新しい商品やサービスを考え、世の中に送り出すことができるのが、ローソンの魅力です。 (人事本部・藤井大地さん）

■意外と知られていないコンビニ業界の仕事
コンビニは普段誰もが使うお店ですが、あまり知られていない部分がたくさんあります。仕事内容は学生時代に経験されたアルバイトをイメージする方もいるかもしれませんが、実はアルバイトと社員では業務がまったく異なるのです。
ローソンの総合職採用は、1年間の店舗勤務を経験すると、2年目には店長、4年目の春にはSV(スーパーバイザー)としてデビューしていただきます。ローソン店舗の年商は規模にもよりますが、1店舗あたり約１億8000万円。店長には店舗運営や世の中に与える影響も含め、金額的にもとても大きな裁量権が与えられます。加盟店オーナーさんに店舗経営のアドバイスを行うSVになると約８店舗を担当し、20億ものお金を動かすビジネスを展開します。コンビニは、立地やエリアによってニーズが異なります。住宅地なのか、観光地なのか、オフィス街なのか。ローソンは日本全国に約14,600店舗あるため、地域によっても求められる商品やサービスが異なります。店長やSVは自ら考え、大きなお金を動かし、その街に合った最善のお店づくりに挑む仕事なのです。

■長く安心して働ける環境づくり
ローソンは社員の「働きやすさ」をしっかりと守っている会社です。半期ごとの約1週間の長期休暇をはじめ、結婚や出産などのライフイベントに合わせた働き方も全力サポート。産休後の女性の復職率は94.4％、男性育児休暇取得率も96％です。入社後も、人生は長く続きます。長く安心して働ける環境は当社の特徴の1つです。

■自分の「やりたい！」をカタチにするチャレンジ
ローソンの企業文化は、社員のチャレンジを全力で応援すること。店舗で活躍する以外にも、店舗開発や商品開発、海外事業など、さまざまなキャリアパスがあります。「チャレンジすることっておもしろい！チャレンジするから成長できる！」を合言葉に、既存の価値にとらわれない新しいアイデアも社員から募集。採用されたら最大1億円の予算がもらえる「億チャレ！」や、日々の業務で新たなに挑戦したことを称える「ローソン・チャレンジ大賞」という制度もあります。自身のスタイルで、店舗運営をしたり、新しい商品やサービスを考え、世の中に送り出すことができるのが、ローソンの魅力です。

(人事本部・藤井大地さん）

会社データ

事業内容	コンビニエンスストア「ローソン」のフランチャイズチェーン展開。全国約14,600店舗の「ローソン」1店舗ごとの魅力を最大化し、”みんなと暮らすマチ”を幸せにします！「私たちは”みんなと暮らすマチ”を幸せにします。」この企業理念の実現に挑戦しよう！

東京本社郵便番号	141-8643
東京本社所在地	東京都品川区大崎一丁目11番2号ゲートシティ大崎イーストタワー
東京本社電話番号	フリーダイヤル　0120-622-047
設立	1975年4月15日
資本金	585億664万4,000円
従業員	10,648名 (連結)　※2023年2月末時点
全店舗売上高	2兆5,454億円 (連結)　※2023年2月末時点
代表者	代表取締役社長竹増貞信
出店エリア	国内47都道府県・中国[上海市とその周辺地域（上海市、浙江省、江蘇省）・重慶市とその周辺地域（重慶市、四川省）・遼寧省（瀋陽市、大連市など）・北京市とその周辺地域（北京市、天津市、河北省）・広東省と福建省（深セン市、厦門市など）・湖北省（武漢市など）・安徽省（合肥市など）・湖南省（長沙市など）・海南省（海口市など） ]・インドネシア・ハワイ・タイ・フィリピン ※2023年2月末時点
店舗数	国内：14,631店 ※2023年2月末時点
事業所	東京本社／東京都品川区地区事務所／札幌、仙台、東京、名古屋、大阪、岡山、福岡他店舗／全国47都道府県に展開中
子会社	(株)ローソンアーバンワークス (株)ローソンストア100 (株）SCI (株)成城石井羅森（中国）投資有限公司上海羅森便利有限公司浙江羅森百貨有限公司重慶羅森便利店有限公司大連羅森便利店有限公司羅森(北京)有限公司 Saha Lawson Co., Ltd. Lawson USA Hawaii, Inc. (株)ローソンエンタテインメントユナイテッド・シネマ(株) (株)LT (株)ベストプラクティス (株)ローソンウィル (株)ローソンデジタルイノベーション (株)ローソン銀行
関連会社	(株)ローソン沖縄 (株)ローソン南九州 (株)ローソン高知
平均年収	682万円
沿革	1975年 4月　ダイエーローソン(株)設立 6月　1号店を大阪豊中市にオープン 1997年 7月　CVS業界初の47都道府県出店達成 2000年 7月　東証、大証1部株式上場 2001年 7月　「ナチュラルローソン」1号店開店 2003年 1月　全国のローソン店内に「郵便ポスト」設置　 2004年 11月　ローソン緑の募金活動「環境大臣賞」受賞 2005年 5月　「ローソンストア100」1号店開店 2009年 1月　　(株)サンエー（沖縄県）との業務提携締結 6月　　6月以降オープンの全新店にLED照明を導入 8月　　営業車の一部に電気自動車の導入および一部店舗に充電器設備を導入 8月　　(株)マツモトキヨシホールディングスとの業務提携 2010年 3月　　共通ポイントプログラム「Ponta（ポンタ）」サービス開始 7月　　重慶1号店オープン 12月　 HMVジャパン(株)を連結子会社化 12月　オリコン(株)との業務資本提携を締結 2011年 4月　　東日本大震災生徒への奨学金支援“夢を応援基金”設立 4月　　農業生産法人「ローソンファーム鹿児島」設立 5月　　国内1万号店オープン 6月　　ヤフー(株)との連携を発表　 7月　　インドネシアに1号店をオープン 8月　　総合エンタメモール「エルパカ」サービス開始 9月　　(株)ローソンHMVエンタテイメント設立　　　インターネットショッピングモール「ロッピー　ローソンネットショッピング」サービス開始 11月　　中国・大連市へ1号店出店 2012年 2月　　「2012 Gloal 100　世界で最も持続可能な100社」にコンビニで初めて選出 6月　　太陽光発電システムの設置を順次開始 7月　　ハワイへ1号店出店 10月　プライベートブランド「ローソンセレクト」が「2012年度グッドデザイン賞」受賞　 12月　　社員の健康をサポートする「健康アクションプラン」制度開始 2013年 1月　　社員の年収アップを発表 3月　　タイへ1号店出店 4月　　育児休暇後の職場復帰システム「スマートウーマン推進プロジェクト」開始 8月　　「ローソンクルー♪あきこちゃん」の友だちが1,000万人を突破 2014年 3月　　女性活躍推進に優れた東証一部上場企業として「なでしこ銘柄」に選出 8月　　ユナイテッド・エンターテインメント・ホールディングス(株)の株式を取得 9月　　(株)成城石井の株式を取得 2015年 3月　フィリピンにローソン1号店オープン 4月　SGホールディングスとローソン店舗を起点にした配送やサービスの拡充に関する業務提携契約を締結　　　埼玉県川口市にシニアとご家族を支援するケア（介護）拠点併設型店舗1号店をオープン 2016年 1月　2年連続「健康経営銘柄」に選出 1月　IT戦略子会社「(株)ローソンデジタルイノベーション」設立 3月　3年連続「なでしこ銘柄」に選出 4月　家庭向け電力「まちエネ」サービス開始 12月　業界初の完全自動セルフレジ機「レジロボ&reg」とRFID（電子タグ）の実証実験開始 2017年 1月　「支付宝（Alipay）」、「LINE Pay」バーコード決済の取扱い開始 10月　次世代型コンビニの研究施設「ローソンイノベーションラボ」を開設・ドローン配送と移動販売を福島県南相馬市で実験開始 11月　ローソンファーム『グリーン購入大賞　大賞・農林水産大臣賞』を受賞 2018年 4月　店内のどこでも決済できるセルフ決済サービス「ローソンスマホレジ」の実証実験を開始 9月　「ローソン銀行」が開業 10月　「CEATEC JAPAN 2018」に小売業として初出展 2019年 1月　コンビニ各社と店舗配送車両用駐車場を共同利用する取組みに合意 8月　国内コンビニで初めて「Uber Eats」サービスの実証実験を開始　　　「スマート店舗（深夜省人化）」実験を開始 10月　「スペースからあげクン」が「Pre宇宙日本食」に認定 12月　KDDIと資本業務提携を締結 2020年 2月　レジなし店「ローソン富士通新川崎TSレジレス店」実験開始 3月　牛乳消費支援のため、MACHI cafe「ホットミルク」を半額、「カフェラテM」を30円引で販売全国の学童保育施設に、3日間で58万4983個のおにぎりを無償配布　 8月　Uber Eats導入店舗が1,000店舗を突破 9月　遠隔操作ロボット「Model-T」が働く「ローソン Model T 東京ポートシティ竹芝店」を開店 12月　コンビニ3社とトヨタ自動車、日野自動車が燃料電池小型トラックの導入を目指した取組みを開始 2021年 2月　ＵｂｅｒＥａｔｓでは国内初となる医薬品のお届けを開始 9月　中国の店舗数が4,000店を超える 11月　日本マイクロソフトと連携して、AIやデータを活用した実験を開始 12月　日本マイクロソフトと連携して、AIやデータを活用した実験を開始 2022年　　 1月デリバリー専用として「ゴーストレストラン」の実証実験を東京都内の1店舗で開始 5月ローソン店舗への「無印良品」の本格導入を開始 11月近未来型店舗「グリーンローソン」を東京都豊島区にオープン 2023年 4月　「無印良品」展開　全国47都道府県に拡大 8月　ローソン日本最北出店エリアとして、稚内市に店舗をオープン 8月　中国の店舗数が6,000店を超える

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 15.9年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 11.3時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 10.9日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	102名	35名	137名
取得者	100名	34名	134名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

98.0%

女性

97.1%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 13.5%
  （1290名中174名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり＜新入社員＞　・入社時研修　　・マネジメントオーナー（MO）店研修　・定期フォローアップ研修　・店長登用前研修　＜一般職＞　・アシスタントマーチャンダイザー（AMD）研修　・アシスタントリクルートフィールドカウンセラー（ARFC）研修　・スーパーバイザー（SV）登用前研修　・マーチャンダイザー（MD）研修　・スーパーバイザー（SV）フォローアップ研修　＜課長・係長職＞　・マネジメントコンサルタント（MC）登用時研修　・MC候補者研修　・新任管理職研修　・新任初級管理職研修
自己啓発支援制度	制度あり LOCP（ローソン・オープン・チャレンジ・プログラム） ⇒『社員一人ひとりが、主体性を持って自ら手を挙げ、自己啓発に取り組む風土を創っていきたい』という想いのもと、キャリア形成のための自己啓発を支援する制度です。規定条件をクリアすると受講料の一部を会社が負担します。
メンター制度	－
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞青山学院大学、大阪市立大学、金沢大学、関西大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、神戸大学、札幌市立大学、筑波大学、東京大学、東京都立大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東邦大学、一橋大学、兵庫県立大学、北海道大学、明治大学、横浜市立大学＜大学＞愛知大学、会津大学、青森公立大学、青森中央学院大学、青山学院大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪成蹊大学、大妻女子大学、岡山大学、沖縄国際大学、香川大学、学習院大学、鹿屋体育大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、九州共立大学、九州産業大学、京都女子大学、京都府立大学、近畿大学、金城学院大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸学院大学、駒澤大学、埼玉学園大学、札幌大学、札幌市立大学、産業能率大学、滋賀大学、静岡大学、実践女子大学、城西大学、城西国際大学、上智大学、昭和女子大学、成城大学、専修大学、創価大学、拓殖大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、帝京大学、東海大学、東京大学、東京女子体育大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、同志社大学、同志社女子大学、東北学院大学、東北芸術工科大学、東北公益文科大学、東洋大学、常磐大学、獨協大学、鳥取大学、奈良大学、日本大学、日本女子大学、日本福祉大学、阪南大学、兵庫県立大学、広島修道大学、フェリス女学院大学、福岡大学、福岡県立大学、富士大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、明治大学、明星大学、目白大学、山梨学院大学、横浜商科大学、酪農学園大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞大阪医療秘書福祉＆ＩＴ専門学校、日本工学院専門学校、専門学校穴吹コンピュータカレッジ、東京ＩＴ会計公務員専門学校千葉校、日本工学院八王子専門学校、情報科学専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2025年　128名（予） 2024年　98名 2023年　102名 2022年　86名 2021年　141名 2020年　200名 2019年　218名 2018年　182名

採用実績（学校）

＜大学院＞
青山学院大学、大阪市立大学、金沢大学、関西大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、神戸大学、札幌市立大学、筑波大学、東京大学、東京都立大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東邦大学、一橋大学、兵庫県立大学、北海道大学、明治大学、横浜市立大学
＜大学＞
愛知大学、会津大学、青森公立大学、青森中央学院大学、青山学院大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪成蹊大学、大妻女子大学、岡山大学、沖縄国際大学、香川大学、学習院大学、鹿屋体育大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、九州共立大学、九州産業大学、京都女子大学、京都府立大学、近畿大学、金城学院大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸学院大学、駒澤大学、埼玉学園大学、札幌大学、札幌市立大学、産業能率大学、滋賀大学、静岡大学、実践女子大学、城西大学、城西国際大学、上智大学、昭和女子大学、成城大学、専修大学、創価大学、拓殖大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、帝京大学、東海大学、東京大学、東京女子体育大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、同志社大学、同志社女子大学、東北学院大学、東北芸術工科大学、東北公益文科大学、東洋大学、常磐大学、獨協大学、鳥取大学、奈良大学、日本大学、日本女子大学、日本福祉大学、阪南大学、兵庫県立大学、広島修道大学、フェリス女学院大学、福岡大学、福岡県立大学、富士大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、明治大学、明星大学、目白大学、山梨学院大学、横浜商科大学、酪農学園大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
大阪医療秘書福祉＆ＩＴ専門学校、日本工学院専門学校、専門学校穴吹コンピュータカレッジ、東京ＩＴ会計公務員専門学校千葉校、日本工学院八王子専門学校、情報科学専門学校