最終更新日：2026/3/13

ジャパンシステム(株)

正社員
既卒可

業種

ソフトウエア
情報処理
専門コンサルティング

基本情報

本社: 東京都

資本金: 1億円

売上高: 132億03百万円（2025年度・連結）

従業員: 750名（2025年4月1日）

募集人数: 26～30名

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

【未経験歓迎】【公共性の高い分野のシステム開発に強み】　公共・自治体DX・自社製品・民間・通信・金融・ServiceNow

My Career Boxで応募可

日本の社会基盤を支えてきた56年の「信頼」を、これからもずっと（2026/03/13更新）

伝言板画像

★☆ジャパンシステムって、どんな会社？☆★
1969年に設立した独立系SIer企業で、これまで50年以上に渡って
企業が抱える様々な課題をシステム開発によって解決してきました。
特に、通信・金融・エネルギー業界等、公共性の高い分野に強みを持っています。
また、全国の自治体向けに、自社製品「FAST」を開発・提供しており、
効率的な行政経営と魅力的なまちづくりの実現を支援しています！

・社会貢献性の高い仕事がしたい！
・ITを活用して地元や地域の発展に貢献したい！
・技術力のある会社で、専門性を発揮したい！

という方には弊社の様々なフィールドで存分に力を発揮いただけます。

＼おすすめポイント／
〇55年の歴史と確かな実績がある会社です
ジャパンシステムは、マーケットを代表する自社開発製品をはじめ、
確かな技術力と人間力で、進化する日本の社会基盤を長年にわたり
支え続けてきました。
お客様からの信頼と長年の実績が当社の強みです。

〇充実した研修制度・成長環境
入社後は新入社員研修やOJT制度により配属後までしっかりサポート！！
文系・IT未経験でもチャレンジ・成長できる環境が整っています。

〇働きやすい職場環境
フレックスタイム制、テレワーク制度あり！
　⇒全社員が活用◎プライベートと仕事の両立を実現！

★3月・4月会社説明会開催!!★
オンライン会社説明会を実施いたします！
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★新イベント！説明会＆座談会開催★
説明会に加え、新卒入社後SE経験を経て、現在人事で
活躍中の若手社員との座談会を開催します！

★ポテンシャル重視の選考★
文系・未経験歓迎！
ぜひSEとして将来どのように活躍したいか教えてください！
皆さんとお話できることを楽しみにしております。

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製品・サービス力

自社製品「FAST」は自治体の財務会計業務に幅広く対応し、行政経営をサポートしています。　
制度・働き方

在宅勤務やフレックスタイム制度を活用し、プライベートと仕事を両立している社員が多くいます。
キャリア

公共性の高い分野に強みを持つ当社だからこそ、SEとして挑戦・成長できる環境があります。

会社紹介記事

システム開発は技術力でお客様の課題に応える仕事。入社一年目は先輩社員が指導・支援していく「バディ制度」により、着実なステップで仕事に取り組むことができます。社員一人ひとりが、それぞれテーマを持って仕事に取り組んでいく。そうして積み重ねた経験や磨かれたスキルは、会社を支える力になるとともに、自らの財産になります。

: システム開発は技術力でお客様の課題に応える仕事。入社一年目は先輩社員が指導・支援していく「バディ制度」により、着実なステップで仕事に取り組むことができます。

: 社員一人ひとりが、それぞれテーマを持って仕事に取り組んでいく。そうして積み重ねた経験や磨かれたスキルは、会社を支える力になるとともに、自らの財産になります。

確かな開発力と働きやすい環境。その両方を兼ね備えているのが、当社の強みです。

本社1階の会議室エリア。カフェスペースや、本棚、モニター付きのソファー席など、オープンな環境で自由に勉強やリフレッシュできる設備を完備しています。	ジャパンシステムは1969年に設立したシステムインテグレータ企業です。半世紀以上にわたり、情報・デジタル技術を通して「行政・自治体」「通信・金融・エネルギー」といった公共性の高い分野において、日本の暮らしとビジネスの基盤を支え続けています。「日常に快適さと便利さを。信頼に満ち溢れたシステムで支え続ける。」それが私たち、ジャパンシステムの使命です。 ●ジャパンシステムの特徴 1.【開発力】システムの設計から保守・運用までワンストップでサポートする当社において、他社との大きな違いとも言えるのが自社製品の開発力です。関東、関西地方を中心に高いシェアを誇る自治体向けソリューション「FAST財務会計」は、全国で270団体を超える自治体・公共団体へ導入実績があります。40年以上にわたり多くの自治体様からご支持を賜っています。積み重ねた技術と信頼を礎に、少子高齢化・人口減少・財政課題に直面する全国の自治体の行政経営を支えています。 2.【新しいことへの挑戦】私たちは、50年に渡る実績やお客様からの信頼を大事にしつつも、常に新しい挑戦も続けています。これからも扱う製品はさらに増え、お客様の要望にもより広く、細やかに対応できるでしょう。社員にとっても、挑戦の機会がさらに増えていきます。 3.【社員サポート制度】当社は、入社時のビジネスマナーや技術研修を行っているのはもちろん、1年間先輩社員がマンツーマンで指導・支援していく【バディ制度】を取り入れており、IT未経験でも成長・活躍できる環境が整っています。まずは一緒に仕事に取り組み、2年目には自立し、後輩指導も行っていく。そんな組織制度と社風も当社の特徴です。また、eラーニングや社内外の公開研修等、自ら学びスキルを伸ばしていきたい人を積極的にサポートしています。

本社1階の会議室エリア。カフェスペースや、本棚、モニター付きのソファー席など、オープンな環境で自由に勉強やリフレッシュできる設備を完備しています。

ジャパンシステムは1969年に設立したシステムインテグレータ企業です。
半世紀以上にわたり、情報・デジタル技術を通して「行政・自治体」「通信・金融・エネルギー」といった公共性の高い分野において、日本の暮らしとビジネスの基盤を支え続けています。

「日常に快適さと便利さを。信頼に満ち溢れたシステムで支え続ける。」

それが私たち、ジャパンシステムの使命です。

●ジャパンシステムの特徴

1.【開発力】
システムの設計から保守・運用までワンストップでサポートする当社において、他社との大きな違いとも言えるのが自社製品の開発力です。関東、関西地方を中心に高いシェアを誇る自治体向けソリューション「FAST財務会計」は、全国で270団体を超える自治体・公共団体へ導入実績があります。40年以上にわたり多くの自治体様からご支持を賜っています。積み重ねた技術と信頼を礎に、少子高齢化・人口減少・財政課題に直面する全国の自治体の行政経営を支えています。

2.【新しいことへの挑戦】
私たちは、50年に渡る実績やお客様からの信頼を大事にしつつも、常に新しい挑戦も続けています。これからも扱う製品はさらに増え、お客様の要望にもより広く、細やかに対応できるでしょう。社員にとっても、挑戦の機会がさらに増えていきます。

3.【社員サポート制度】
当社は、入社時のビジネスマナーや技術研修を行っているのはもちろん、1年間先輩社員がマンツーマンで指導・支援していく【バディ制度】を取り入れており、IT未経験でも成長・活躍できる環境が整っています。まずは一緒に仕事に取り組み、2年目には自立し、後輩指導も行っていく。そんな組織制度と社風も当社の特徴です。
また、eラーニングや社内外の公開研修等、自ら学びスキルを伸ばしていきたい人を積極的にサポートしています。

会社データ

プロフィール	【経営理念】“新たな価値を創造し続ける” ジャパンシステムは、＜人財こそが企業価値の源泉＞と位置付け、社員が持てる情熱・発想力・技術力を最大限に発揮できる環境を整えて、 “新たな価値を創造し続ける”企業を目指しています。【企業コンセプト】 “Driving for NEXT NEW with Comfort and Convenience” 新たな価値の創造によって、より快適で、より便利な暮らしを。その核心となるデジタル技術向上への期待に応え、様々な課題の克服に貢献し続けることが、当社の社会的使命です。
事業内容受託開発技術派遣	情報技術で、日本の暮らしとビジネスの基盤を支えています。１）公共領域中央省庁や地方公共団体、およびその外郭団体の課題解決に貢献し、行政経営をサポートしています。サービス提供開始から40年以上の歴史があり、全国280団体以上の地方公共団体様での導入実績を有する「行政経営支援サービスFAST財務会計」をはじめ、公会計など公共団体へのコンサルティングやITシステムを提供しています。２）民間領域主に、金融・通信・エネルギー等といった私たちの生活に必要不可欠なシステムを開発・提供しています。システム開発会社様と協業するビジネスパートナー系と、お客様が利用するシステム構築を担うエンドユーザービジネス系の領域で事業を展開しています。ビジネス・インテリジェンス（BI）やRPAなどの最新技術を用いたサービス・ソリューションも展開しています。３）ITソリューション領域 IT・デジタルツールを活用したソリューションを提供し、企業や社会が抱える課題を解決します。 ■DX・ITコンサルティング長年の大規模システム開発・運用を通じて培った業務理解力と実装力を強みに、構想策定からシステム実装・業務改革の定着までを一貫して支援します。 ■AI導入・アプリケーション開発自社開発で培ったAI活用ノウハウを強みに、組織・社員がAIを身近に活用できる環境づくりから、課題のAI適用可否の検討、構想策定、業務適用、開発までを一貫して支援します。 ■クラウドソリューション・BI お客様の大切なデータ資産を最大限に活用し、競争力の向上へとつなげるDWH・BIソリューションや、お客様の業務を効率化・最適化するクラウドソリューションを通じて、ビジネスのさらなる前進と高度な変革を支援します。 ■インフラ導入・構築サービス企業や自治体を対象に、業務を支えるインフラ基盤の設計、構築、導入、運用までを一貫して支援しています。ネットワーク基盤、無線LAN、認証・セキュリティ基盤など、多様な領域にわたり最適なソリューションを提供します。 ■ServiceNow関連ソリューション ServiceNowを用いた事務手続き等のデジタルワークフロー構築。そこから広げるシステム間データ連携基盤の設計構築により、業務DXを超えたデジタルインテリジェンスによる次世代経営を実現します。　全国の自治体向けに開発・提供している自社製品「FAST」のロゴです

プロフィール

【経営理念】“新たな価値を創造し続ける”

ジャパンシステムは、＜人財こそが企業価値の源泉＞と位置付け、
社員が持てる情熱・発想力・技術力を最大限に発揮できる環境を整えて、
“新たな価値を創造し続ける”企業を目指しています。

【企業コンセプト】
“Driving for NEXT NEW with Comfort and Convenience”

新たな価値の創造によって、より快適で、より便利な暮らしを。
その核心となるデジタル技術向上への期待に応え、様々な課題の克服に
貢献し続けることが、当社の社会的使命です。

事業内容

受託開発
技術派遣

情報技術で、日本の暮らしとビジネスの基盤を支えています。

１）公共領域
中央省庁や地方公共団体、およびその外郭団体の課題解決に貢献し、行政経営をサポートしています。
サービス提供開始から40年以上の歴史があり、全国280団体以上の地方公共団体様での導入実績を有する「行政経営支援サービスFAST財務会計」をはじめ、公会計など公共団体へのコンサルティングやITシステムを提供しています。

２）民間領域
主に、金融・通信・エネルギー等といった私たちの生活に必要不可欠なシステムを開発・提供しています。
システム開発会社様と協業するビジネスパートナー系と、お客様が利用するシステム構築を担うエンドユーザービジネス系の領域で事業を展開しています。
ビジネス・インテリジェンス（BI）やRPAなどの最新技術を用いたサービス・ソリューションも展開しています。

３）ITソリューション領域
IT・デジタルツールを活用したソリューションを提供し、企業や社会が抱える課題を解決します。

■DX・ITコンサルティング
長年の大規模システム開発・運用を通じて培った業務理解力と実装力を強みに、構想策定からシステム実装・業務改革の定着までを一貫して支援します。

■AI導入・アプリケーション開発
自社開発で培ったAI活用ノウハウを強みに、組織・社員がAIを身近に活用できる環境づくりから、課題のAI適用可否の検討、構想策定、業務適用、開発までを一貫して支援します。

■クラウドソリューション・BI
お客様の大切なデータ資産を最大限に活用し、競争力の向上へとつなげるDWH・BIソリューションや、お客様の業務を効率化・最適化するクラウドソリューションを通じて、ビジネスのさらなる前進と高度な変革を支援します。

■インフラ導入・構築サービス
企業や自治体を対象に、業務を支えるインフラ基盤の設計、構築、導入、運用までを一貫して支援しています。
ネットワーク基盤、無線LAN、認証・セキュリティ基盤など、多様な領域にわたり最適なソリューションを提供します。

■ServiceNow関連ソリューション
ServiceNowを用いた事務手続き等のデジタルワークフロー構築。
そこから広げるシステム間データ連携基盤の設計構築により、業務DXを超えたデジタルインテリジェンスによる次世代経営を実現します。　

全国の自治体向けに開発・提供している自社製品「FAST」のロゴです

本社郵便番号	151-8404
本社所在地	東京都渋谷区代々木1-22-1　JRE代々木1丁目ビル
本社電話番号	03-5309-0300
設立	2020年7月（創立1969年6月）
資本金	1億円
従業員	750名（2025年4月1日）
売上高	132億03百万円（2025年度・連結）
事業所	■本社東京都渋谷区代々木1-22-1　JRE代々木一丁目ビル ■支店＜北海道営業所＞北海道札幌市中央区南一条東1-2-1 　太平洋興発ビル4階＜東海支店＞愛知県名古屋市中区錦2-9-27　NMF名古屋伏見ビル5階＜関西支店＞大阪府大阪市北区堂島1-5-17　堂島グランドビル4階＜九州営業所＞福岡県福岡市博多区博多駅南1-2-15　事務機ビル2階
主な取引先	〇大手通信会社〇全国の自治体・中央省庁〇銀行・保険会社等の金融〇電気・ガス等のエネルギー〇小売り・流通〇製造　　　　　　　　　　ほか様々な業界の企業様との取引実績多数！！【開発実績例】 ◎全国の自治体向けに自社製品「FAST」を提供　 ◎スマホ決済・ポイントサービスシステムの開発 ◎大手コンビニへのアプリシステム開発 ◎生命保険会社関連システム開発 ◎大手旅行会社への業務効率化支援　　　　　　　ほか（参考）株式会社NTTデータおよびグループ各社、株式会社インフォテクノ朝日 DXCテクノロジー・ジャパン株式会社、塩野義製薬株式会社、株式会社ＵＣＳ、富士通株式会社およびグループ各社、株式会社ローソン、株式会社オプテージ、みずほリサーチ＆テクノロジーズ株式会社、株式会社エムティーアイ、ＮＴＴファイナンス株式会社、一般社団法人日本自動車連盟、東京消防庁　ほか＜北海道＞岩見沢市、網走市、富良野市、恵庭市、岩内町　ほか＜東北地方＞弘前市、八戸市、むつ市、滝沢市、横手市　ほか＜関東地方＞渋谷区、千代田区、墨田区、春日部市、前橋市　ほか＜中部地方＞焼津市、磐田市、島田市、刈谷市、西尾市、東海市　ほか＜近畿地方＞彦根市、宇治市、豊中市、和歌山市、宝塚市、生駒市　ほか＜四国地方＞徳島市、藍住町　ほか＜九州地方＞大牟田市、久留米市、伊万里市、佐世保市、天草市　ほかそのほか　全国地方公共団体
平均年齢	38.9歳
平均勤続年数	12.8年
沿革	1969年受託穿孔業務を目的として創業 1970年ソフトウェア受託開発業に進出 1970年代人工衛星軌道制御システム・銀行オンラインシステムを受注 1980年代日本全国の拠点を整備（九州・関西・北海道・東海） 1983年自社パッケージシステム「FAST」の開発・販売を開始 1988年認定システムインテグレータに選定 1990年代金融・通信・製造・流通など、システム開発領域を拡大製造業の生産管理システムや流通業のECサイト構築などの大型案件を受注 1994年「FAST」のクライアントサーバー版を発売 2000年代移動体通信向け料金システム 2002年「FAST」自治体経営を支援するシステムへ 2010年 PCセキュリティ「ARCACLAVIS」シリーズの販売開始 2017年旅行業不正検知共通プラットフォーム「JIRSTA」の運営開始 2018年天草研究開発センターの開設 2019年創立50周年を迎える 2020年セキュリティ事業を株式会社両備システムズへ事業譲渡 2022年行政経営支援サービス「FAST財務会計」「FAST公会計支援」新バージョンをリリース東京都目黒区様から「行政経営支援サービスFAST」を受注「予算決算情報活用ソリューションFiCOMnow」の提供を開始長野県塩尻市と「行財政経営支援業務へＤＸ活用に関する連携協定」を締結 2023年株式会社Blueshipをグループ会社化

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 12.8年
2025年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 18.4時間
2025年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 8.2日
2025年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2025年度
対象者	8名	8名	16名
取得者	3名	8名	11名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2025年度

男性

37.5%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 4.9%
  （184名中9名）
- 2025年度

社内制度

研修制度	制度あり〇新入社員研修入社後は、社会人として、ITエンジニアとして活躍できるよう様々なテーマで研修を行います。文系・IT未経験でもしっかり成長できる環境や制度が整っています！＜例＞ビジネスマナー/ビジネス文書/コミュニケーション/Excel基礎/ITリテラシー/プログラミング基礎/データベース基礎/アルゴリズム/サーバ基礎/WEBプログラミング/システム開発基礎　ほか〇社員向け研修入社時だけでなく、配属後も個々のスキルアップができる研修も充実しています！最新のIT技術を学ぶことができる研修だけでなく、ヒューマンスキルやマインドマップといったあらゆる分野の研修を受講することができます。＜例＞ IT技術研修/リーダーシップ研修/プロフェッショナルマネジメント研修/階層別研修　ほか
自己啓発支援制度	制度あり〇資格取得報奨金制度 ITパスポート、基本情報技術者試験、応用情報技術者試験、 Oracle関連資格、AWS関連資格、生成AIパスポート等、 151個の資格が対象となります。対象資格を受験した場合の受験料負担、合格した場合はプラスして報奨金の支給を行います！！（資格の種類・金額は最新技術や市場ニーズに対応するため、毎年見直しをしています）〇社内外公開研修〇eラーニング 400種類超のカリキュラムから、様々な分野を学ぶことができます。＜例＞クラウド技術研修/情報セキュリティ/生成AIリテラシー研修/ ロジカルシンキング/コミュニケーション/リーダーシップ研修　など〇独自の社内勉強サークル　ほか
メンター制度	制度あり〇バディ制度新入社員研修が修了し、配属した後も１年間先輩社員がマンツーマンで指導し、しっかりサポートしますので、文系出身・IT未経験でも安心してご自身のスキル・強みを発揮して活躍いただけます！
キャリアコンサルティング制度	制度あり ★入社後3年間は人事がしっかりサポート・フォローします！定期的な研修や、人事との面談を通じてご自身のキャリアを振り返り見直す機会があります！＜例＞入社後６か月研修/２年目研修/3年目研修/人事とのキャリア面談　等
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞宇都宮大学、大分大学、大阪工業大学、香川大学、神奈川工科大学、九州大学、京都大学、熊本大学、久留米工業大学、甲南大学、静岡大学、芝浦工業大学、上智大学、中央大学、電気通信大学、東京工科大学、東京工業大学、東京都市大学、鳥取大学、日本大学、福岡工業大学、法政大学、北陸先端科学技術大学院大学、宮崎大学、明治大学、山梨大学、立命館大学、和歌山大学＜大学＞愛知学院大学、愛知教育大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、秋田県立大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、愛媛大学、追手門学院大学、桜美林大学、大分大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪電気通信大学、大谷大学、大妻女子大学、沖縄大学、小樽商科大学、嘉悦大学、学習院大学、神奈川大学、神奈川工科大学、川村学園女子大学、関西大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、北九州市立大学、岐阜協立大学、九州大学、九州共立大学、九州国際大学、共栄大学、京都大学、京都産業大学、京都女子大学、共立女子大学、近畿大学、熊本大学、熊本学園大学、久留米大学、久留米工業大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知県立大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、札幌大学、産業能率大学、滋賀県立大学、四国大学、芝浦工業大学、淑徳大学、城西国際大学、湘南工科大学、信州大学、鈴鹿医療科学大学、駿河台大学、成蹊大学、成城大学、清泉女子大学、摂南大学、専修大学、崇城大学、大正大学、大同大学、大東文化大学、高千穂大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、中部大学、筑波大学、帝京大学、帝京平成大学、帝塚山大学、電気通信大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京大学、東京家政大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京情報大学、東京女子大学、東京電機大学、東京農業大学、東京理科大学、同志社大学、東北工業大学、東洋大学、東洋学園大学、富山大学、名古屋大学、名古屋経済大学、名古屋工業大学、南山大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、日本福祉大学、八戸工業大学、福岡大学、福岡工業大学、文教大学、法政大学、放送大学、北海学園大学、北海道大学、北海道科学大学、北海道情報大学、武蔵大学、武蔵野大学、室蘭工業大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、目白大学、桃山学院大学、安田女子大学、山口大学、横浜商科大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、麗澤大学、和歌山大学、和光大学、早稲田大学、和洋女子大学＜短大・高専・専門学校＞秋田情報ビジネス専門学校、麻生情報ビジネス専門学校、ＥＣＣコンピュータ専門学校、大阪電子専門学校、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、大原ビジネス公務員専門学校津田沼校、大原ビジネス公務員専門学校山形校、大原簿記学校、大原簿記医療秘書公務員専門学校町田校、大原簿記公務員医療福祉保育専門学校立川校、大原簿記情報ビジネス専門学校横浜校、大原簿記情報ビジネス専門学校大宮校、大原簿記法律＆美容製菓専門学校和歌山校、大原簿記法律専門学校柏校、岡山情報ＩＴクリエイター専門学校、専門学校岡山情報ビジネス学院、専門学校神田外語学院、ＫＣＳ鹿児島情報専門学校、ＫＣＳ福岡情報専門学校、神戸電子専門学校、東京外語専門学校、東京工学院専門学校、東京情報クリエイター工学院専門学校、東京電子専門学校、東京町田情報ＩＴクリエイター専門学校、栃木県立県央産業技術専門校、トライデントコンピュータ専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本工学院北海道専門学校、日本コンピュータ専門学校、日本電子専門学校、日本理工情報専門学校、福井情報ＩＴクリエイター専門学校、福岡情報ＩＴクリエイター専門学校、横浜医療専門学校【短期大学】大阪芸術大学短期大学部関東学院女子短期大学自由が丘産能短期大学湘北短期大学田中千代学園短期大学福岡工業大学短期大学部横浜創英短期大学【専門学校】ＥＬＩＣビジネス＆公務員専門学校一ツ橋スクール・オブ・ビジネス学校法人電子学園安田工業専門学校大原情報システム専門学校大原情報専門学校大原簿記情報ビジネス医療福祉保育専門学校高崎校大原簿記情報ビジネス専門学校大原簿記情報専門学校大原簿記専門学校大原簿記法律専門学校京都コンピュータ学院専門学校もっと見る
採用実績（人数）	【2025年】29名【2024年】31名【2023年】36名【2022年】47名【2021年】19名

採用実績（学校）

＜大学院＞
宇都宮大学、大分大学、大阪工業大学、香川大学、神奈川工科大学、九州大学、京都大学、熊本大学、久留米工業大学、甲南大学、静岡大学、芝浦工業大学、上智大学、中央大学、電気通信大学、東京工科大学、東京工業大学、東京都市大学、鳥取大学、日本大学、福岡工業大学、法政大学、北陸先端科学技術大学院大学、宮崎大学、明治大学、山梨大学、立命館大学、和歌山大学
＜大学＞
愛知学院大学、愛知教育大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、秋田県立大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、愛媛大学、追手門学院大学、桜美林大学、大分大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪電気通信大学、大谷大学、大妻女子大学、沖縄大学、小樽商科大学、嘉悦大学、学習院大学、神奈川大学、神奈川工科大学、川村学園女子大学、関西大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、北九州市立大学、岐阜協立大学、九州大学、九州共立大学、九州国際大学、共栄大学、京都大学、京都産業大学、京都女子大学、共立女子大学、近畿大学、熊本大学、熊本学園大学、久留米大学、久留米工業大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知県立大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、札幌大学、産業能率大学、滋賀県立大学、四国大学、芝浦工業大学、淑徳大学、城西国際大学、湘南工科大学、信州大学、鈴鹿医療科学大学、駿河台大学、成蹊大学、成城大学、清泉女子大学、摂南大学、専修大学、崇城大学、大正大学、大同大学、大東文化大学、高千穂大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、中部大学、筑波大学、帝京大学、帝京平成大学、帝塚山大学、電気通信大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京大学、東京家政大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京情報大学、東京女子大学、東京電機大学、東京農業大学、東京理科大学、同志社大学、東北工業大学、東洋大学、東洋学園大学、富山大学、名古屋大学、名古屋経済大学、名古屋工業大学、南山大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、日本福祉大学、八戸工業大学、福岡大学、福岡工業大学、文教大学、法政大学、放送大学、北海学園大学、北海道大学、北海道科学大学、北海道情報大学、武蔵大学、武蔵野大学、室蘭工業大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、目白大学、桃山学院大学、安田女子大学、山口大学、横浜商科大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、麗澤大学、和歌山大学、和光大学、早稲田大学、和洋女子大学
＜短大・高専・専門学校＞
秋田情報ビジネス専門学校、麻生情報ビジネス専門学校、ＥＣＣコンピュータ専門学校、大阪電子専門学校、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、大原ビジネス公務員専門学校津田沼校、大原ビジネス公務員専門学校山形校、大原簿記学校、大原簿記医療秘書公務員専門学校町田校、大原簿記公務員医療福祉保育専門学校立川校、大原簿記情報ビジネス専門学校横浜校、大原簿記情報ビジネス専門学校大宮校、大原簿記法律＆美容製菓専門学校和歌山校、大原簿記法律専門学校柏校、岡山情報ＩＴクリエイター専門学校、専門学校岡山情報ビジネス学院、専門学校神田外語学院、ＫＣＳ鹿児島情報専門学校、ＫＣＳ福岡情報専門学校、神戸電子専門学校、東京外語専門学校、東京工学院専門学校、東京情報クリエイター工学院専門学校、東京電子専門学校、東京町田情報ＩＴクリエイター専門学校、栃木県立県央産業技術専門校、トライデントコンピュータ専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本工学院北海道専門学校、日本コンピュータ専門学校、日本電子専門学校、日本理工情報専門学校、福井情報ＩＴクリエイター専門学校、福岡情報ＩＴクリエイター専門学校、横浜医療専門学校

【短期大学】
大阪芸術大学短期大学部
関東学院女子短期大学
自由が丘産能短期大学
湘北短期大学
田中千代学園短期大学
福岡工業大学短期大学部
横浜創英短期大学

【専門学校】
ＥＬＩＣビジネス＆公務員専門学校
一ツ橋スクール・オブ・ビジネス
学校法人電子学園
安田工業専門学校
大原情報システム専門学校
大原情報専門学校
大原簿記情報ビジネス医療福祉保育専門学校高崎校
大原簿記情報ビジネス専門学校
大原簿記情報専門学校
大原簿記専門学校
大原簿記法律専門学校
京都コンピュータ学院専門学校

採用実績（人数）

【2025年】29名
【2024年】31名
【2023年】36名
【2022年】47名
【2021年】19名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2025年	17名	12名	29名
2024年	24名	7名	31名
2023年	23名	13名	36名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2025年	29名	0名	100%
2024年	31名	3名	90.3%
2023年	36名	6名	83.3%

先輩情報

地域の声を形に　自治体の「未来」を支えるITパートナー: A.S

2023年入社

想像表現学部　メディアプロデュース専攻　卒業

公共向け事業（SE職）

財務会計システムの開発・保守

取材情報

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