最終更新日：2025/4/1

TOA(株)

上場企業

業種

半導体・電子・電気機器
家電・AV機器
その他電子・電気関連

基本情報

本社: 兵庫県

資本金: 52億7,900万円

売上高: 488億14百万円（連結）　330億25百万円（単体）（2024年3月31日現在）

従業員: 3,025名（連結）　789名（単体）（2024年3月31日現在）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

「Smiles for the Public -人々が笑顔になれる社会をつくる-」世界中で高い実績を誇る音響・放送機器と映像機器の専門メーカー

企業のここがポイント

製品・サービス力

プロの厳しい基準にかなう信頼性の高い業務用音響機器・映像機器を製造・販売しています。
安定性・将来性

TOAの強みである「音の報せる力」で、皆さんの身近な生活を支えています。
やりがい

音と映像で「必要な情報を、必要なタイミングで」届け、安心・安全な社会の実現を目指しています。

会社紹介記事

当社ではエンターテインメントに加え、「音の報せる力」を災害対策に活かそうと、様々な技術や製品を創出しています。暮らしの安心や命を守ることにも貢献できます。災害情報や避難誘導等の情報を、一人でも多くの人に、いち早く届ける。音の専門メーカーとしての技術を駆使し、地域全域をカバーする広域防災システムを実現します。

: 当社ではエンターテインメントに加え、「音の報せる力」を災害対策に活かそうと、様々な技術や製品を創出しています。暮らしの安心や命を守ることにも貢献できます。

: 災害情報や避難誘導等の情報を、一人でも多くの人に、いち早く届ける。音の専門メーカーとしての技術を駆使し、地域全域をカバーする広域防災システムを実現します。

「音」の持つ様々な力を追求、安心で豊かな人々の暮らしに貢献しています

エンターテインメント分野のみならず、災害対策における「音の報せる力」の最大化にも取り組んでおり、開発拠点の屋上のスピーカーも防災無線の役割を担っています。	TOAは1934年に創業をし、当初は拡声機器の製造・販売から始まりました。「音と映像の専門メーカー」と聞くと、コンサートホールやライブハウスなどエンターテインメントを連想する人が多いと思いますが、それだけではなく、空港、駅、高速道路、商業施設、学校、工場など、身の回りのあらゆるところに、当社の放送システムやセキュリティシステムが採用されております。災害対策の分野では、阪神・淡路大震災で被災した企業として、防災・減災システムの重要性を強く認識しました。当社の商品を通して防災・減災に貢献していくために、全国にある数多くの自治体と手を取りながら商品の導入案内だけではなく、災害対策のためのフォローアップなども提供しております。実際に災害を目の当たりにして、当社が感じた、人々が笑顔になれる社会を作りたい、という思いを事業を根幹に据え、「音の報せる力」で「Smiles for the Public」の実現を目指しています。当社は防災・減災対策において「音の技術」を活用しています。広範囲に明瞭な音声を届けるために聞き取りやすい音の成分調整や、それに合った音源の制作など、災害情報や行政情報を迅速に伝達できるための開発を行っております。これらの技術を通じた実績の豊富さに加え、商品ラインナップが充実しているため、防災放送システムや河川氾濫監視システムなど幅広く提案でき、顧客の様々なニーズに応えられることも当社の強みです。昨年、能登半島地震の被災地を視察した際、避難所や支援物資倉庫での誘導が地声で行われている様子を目の当たりにしました。これを機に、学校が保管するワイヤレスアンプを避難所でも使える仕組み作りや、メガホンのメンテナンスに関わる啓発活動などにも注力したいと考え、現在、取り組みを進めております。当社の仕事は音の追求という楽しさに加え、人々の暮らしや命を守ることに貢献できる仕事です。今後も暮らしの中に溢れる「音」を通じて、ともに人々の暮らしへ貢献していきます。

エンターテインメント分野のみならず、災害対策における「音の報せる力」の最大化にも取り組んでおり、開発拠点の屋上のスピーカーも防災無線の役割を担っています。

TOAは1934年に創業をし、当初は拡声機器の製造・販売から始まりました。「音と映像の専門メーカー」と聞くと、コンサートホールやライブハウスなどエンターテインメントを連想する人が多いと思いますが、それだけではなく、空港、駅、高速道路、商業施設、学校、工場など、身の回りのあらゆるところに、当社の放送システムやセキュリティシステムが採用されております。災害対策の分野では、阪神・淡路大震災で被災した企業として、防災・減災システムの重要性を強く認識しました。当社の商品を通して防災・減災に貢献していくために、全国にある数多くの自治体と手を取りながら商品の導入案内だけではなく、災害対策のためのフォローアップなども提供しております。実際に災害を目の当たりにして、当社が感じた、人々が笑顔になれる社会を作りたい、という思いを事業を根幹に据え、「音の報せる力」で「Smiles for the Public」の実現を目指しています。

当社は防災・減災対策において「音の技術」を活用しています。広範囲に明瞭な音声を届けるために聞き取りやすい音の成分調整や、それに合った音源の制作など、災害情報や行政情報を迅速に伝達できるための開発を行っております。これらの技術を通じた実績の豊富さに加え、商品ラインナップが充実しているため、防災放送システムや河川氾濫監視システムなど幅広く提案でき、顧客の様々なニーズに応えられることも当社の強みです。

昨年、能登半島地震の被災地を視察した際、避難所や支援物資倉庫での誘導が地声で行われている様子を目の当たりにしました。これを機に、学校が保管するワイヤレスアンプを避難所でも使える仕組み作りや、メガホンのメンテナンスに関わる啓発活動などにも注力したいと考え、現在、取り組みを進めております。当社の仕事は音の追求という楽しさに加え、人々の暮らしや命を守ることに貢献できる仕事です。今後も暮らしの中に溢れる「音」を通じて、ともに人々の暮らしへ貢献していきます。

会社データ

事業内容	<主な事業＞・拡声放送機器、通信機器、その他情報伝達機械器具の製造販売・音響機器、映像機器、その他電子・電気機械器具の製造販売・上記機器の賃貸ならびに工事の設計施工・音響・映像に関するソフトウェアの企画・制作ならびに販売・電気通信を利用した各種サービスの提供・電気通信事業・ホール・スタジオの賃貸経営ならびに音楽等のイベント・催し物の企画運営

本社郵便番号	650-0046
本社所在地	兵庫県神戸市中央区港島中町7-2-1
本社電話番号	078-303-5620
創業	1934（昭和9）年9月1日
設立	1949（昭和24）年4月20日
資本金	52億7,900万円
従業員	3,025名（連結）　789名（単体）（2024年3月31日現在）
売上高	488億14百万円（連結）　330億25百万円（単体）（2024年3月31日現在）
事業所	本社：神戸　事業場：ナレッジスクエア（宝塚）販売拠点（国内）：札幌・仙台・東京・名古屋・大阪・広島・福岡・那覇ほか全30カ所
経常利益	37億1000万円（連結）　23億1200万円（単体）（2024年3月期）
取扱品目	■拡声放送機器／マイクロホン、アンプ、スピーカー、メガホン、BGM演奏装置、非常・業務用放送システム、自動案内放送システム、会議・議場放送システム、鉄道車両案内放送システム ■プロサウンド機器／プロ用サウンドシステム、劇場・ホール音響システム、デジタルミキシングシステム ■通信機器／インターカムシステム、電話応用システム、ワイヤレスマイクロホンシステム、連絡用無線システム、IP告知放送システム ■映像機器／監視用テレビ・カメラシステム（テレビ・カメラ、モニターテレビ、ビデオレコーダー、スイッチャー等）、教育用AVシステム
主要納入先	国土交通省、文部科学省、防衛省、その他諸官庁、放送局、空港、JR、私鉄、病院、学校、店舗、デパート、ショッピングセンター、ホテル、レストラン、ライブハウス、ホール、スーパーマーケット、スポーツ施設、工場、事務所、その他
主要輸出先	アメリカ、カナダ、イギリス、ドイツ、オーストリア、オランダ、フランス、インドネシア、シンガポール、マレーシア、ベトナム、香港、台湾、中国、オーストラリア、その他120カ国以上
関連会社	TOAエンジニアリング(株) (株)ジーベック (株)otonoha アコース(株) タケックス(株) TOA ELECTRONICS, INC. TOA Communication Systems, Inc. TOA CANADA CORPORATION TOA Electronics Europe G.m.b.H. TOA Electronics Europe G.m.b.H. TOA Electronics Europe G.m.b.H. Sp.z o.o. Oddzial w Polsce TOA Electronics Europe G.m.b.H. Russia Branch TOA Electronics Europe G.m.b.H. Benelux Branch TOA Electronics Europe G.m.b.H. Dubai Branch TOA ELECTRONICS SOUTHERN AFRICA (PROPRIETARY) LIMITED TOA CORPORATION (UK) LIMITED TOA ELECTRONICS TAIWAN CORPORATION TOA (HONG KONG) LIMITED TOA (CHINA) LIMITED. TOA (CHINA) LIMITED. TOA (CHINA) LIMITED. TOA (CHINA) LIMITED. 得洋電子工業股分有限公司 TOA ELECTRONICS PTE LTD TOA ELECTRONICS VIETNAM COMPANY LIMITED TOA ELECTRONICS VIETNAM COMPANY LIMITED TOA ELECTRONICS (M) SDN. BHD. TOA Electronics (Thailand) Co., Ltd. PT. TOA GALVA PRIMA KARYA TOA ELECTRONICS INDIA PRIVATE LIMITED PT. TOA GALVA INDUSTRIES. TOA VIETNAM CO., LTD.
沿革	1934年・東亞特殊電機製作所創業 1949年・東亞特殊電機(株)設立 1954年～57年・54年　電気メガホンEM-202開発　・57年　トランジスターメガホンER-57開発　 1964年・世界的スポーツ大会で放送設備が31カ所の競技場で公式採用 1969年・非常用放送設備開発 1977年・大阪証券取引所市場第二部へ新規上場 1983年～88年・83年　CCTV（監視用テレビカメラシステム）開発・88年　デジタルシグナルプロセッサー「SAORI」開発 1989年・新社屋「TOA・PIビル」竣工、本社移転・「TOA(株)（登記名ティーオーエー）」に社名変更 1990年・ツアーリングスピーカー「Z-DRIVE SYSTEM」開発・フルデジタルミキシングシステム「ix-9000」ウィーン国立歌劇場に納入 1992年・ISO9001の認証取得 1994年・ANC（ディーゼルエンジン排気消音システム）の実用化に成功 1995年・「メセナ大賞'95」で大賞を受賞 1996年・東京証券取引所市場第二部へ上場・神戸ルミナリエに音で協賛 1997年・東京証券取引所、大阪証券取引所市場第一部に上場 2001年・宝塚事業場がISO14001認証取得 2004年～05年・04年　ネットワークオーディオアダプター「NX-100」がIPv6アプリコンテスト2004でグランプリを受賞・05年　「ラインアレイスピーカー」開発・05年　高品位大規模多地点遠隔音声会議システムをNHKと共同開発 2006年・国内初のハイインピーダンス対応デジタル方式「マルチチャンネルパワーアンプ」開発・緊急地震速報関連分野へ本格参入 2008年～09年・08年　世界的スポーツ大会のメインスタジアム（愛称:鳥の巣）の他、選手村など多数に施設参加・09年　阪神甲子園球場にラインアレイスピーカーtypeAやtypeCなど多数納入 2010年・上海万博（上海国際博覧会）の主要パビリオンに非常用・業務用放送設備を納入・メセナアワード「文化庁長官賞」を受賞 2011年・TOA、サンテレビジョン共同制作番組「花音」放送開始・第1回神戸マラソンに音で協賛 2012年・業界初の緊急地震速報有線放送対応ラック型非常用業務用放送設備「FS-2000」発売・東京スカイツリータウン(R)に非常業務用放送設備納入・アジアパシフィックR＆Dセンター開設（ジャカルタ） 2015年・TOAの企業価値「Smiles for the Public －人々が笑顔になれる社会をつくる－」を制定 2019年・2019年度グッドデザイン・ロングライフデザイン賞を受賞・白杖使用者向け音声案内システムを販売開始・独自の集音機能と簡単接続でスピーディな会議を実現 Web会議用音響システム「AM-CF1」を新発売 2020年・「TRIFORAシリーズ」カメラ内蔵AIによる「混雑状況配信ソリューション」を提供開始・新研究開発拠点「ナレッジスクエア」2020年12月10日グランドオープン 2021年・防災人形劇「カンカン塔の見はり番」が第18回フィランソロピー賞特別賞を受賞・パーティション取付型会話補助システム「NF-2」を発売・スピーカー搭載ドローンで神戸市の新型コロナウイルス感染症拡大防止対策に協力

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 15.5年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 16.0時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.2日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	13名	6名	19名
取得者	7名	6名	13名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

53.8%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修（入社時、1年後）、初任配属者研修、商品・技術研修、キャリア開発研修、マネジメント系研修、各種目的別研修（論理的思考力向上研修・マーケティング基礎研修）　など
自己啓発支援制度	制度あり通信教育講座受講支援・資格取得支援・語学習得支援・社内オンライン英会話講座の実施　など
メンター制度	制度あり OJT制度があり、入社1年目時は年次の近い先輩がサポートでつきます。
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞青山学院大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、岡山大学、金沢工業大学、関西大学、北九州市立大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、工学院大学、高知工科大学、神戸大学、佐賀大学、滋賀大学、滋賀県立大学、静岡大学、芝浦工業大学、下関市立大学、信州大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、電気通信大学、東京大学、東京工科大学、東京工業大学、東京都市大学、東京農工大学、東北大学、徳島大学、鳥取大学、同志社大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、奈良先端科学技術大学院大学、日本大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、福井大学、福岡工業大学、法政大学、北陸先端科学技術大学院大学、三重大学、宮崎大学、明治大学、山形大学、山口大学、横浜市立大学、横浜国立大学、立命館大学、和歌山大学、早稲田大学＜大学＞青山学院大学、亜細亜大学、宇都宮大学、大分大学、大阪大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、岡山大学、岡山理科大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、北九州市立大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都外国語大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、近畿大学、倉敷芸術科学大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知工科大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸市外国語大学、国際基督教大学、駒澤大学、佐賀大学、滋賀大学、滋賀県立大学、静岡大学、静岡文化芸術大学、芝浦工業大学、下関市立大学、上智大学、西南学院大学、専修大学、創価大学、高崎経済大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、鳥取大学、富山大学、同志社大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、奈良女子大学、南山大学、日本大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、福井大学、福島大学、法政大学、三重大学、明治大学、山形大学、山口大学、横浜市立大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、流通科学大学、和歌山大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞釧路工業高等専門学校、松江工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、仙台高等専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、津山工業高等専門学校、新居浜工業高等専門学校、香川高等専門学校、和歌山工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、阿南工業高等専門学校 UNIV.OREGON、YORK UNIV、SAINT MARY'S UNIV　他もっと見る
採用実績（人数）	2020年　　　 2021年　　　 2022年　　　 2023年 ――――――――――――――――――――――――――――――――― 博士了理系　　　　0名　　　　　　0名　　　　　0名　　　　　　0名修士了理系　　　　4名　　　　　　3名　　　　　5名　　　　　　5名修士了文系　　　　0名　　　　　　0名　　　　　1名　　　　　　0名学卒理系　　　　　5名　　　　　　3名　　　　　2名　　　　　　7名学卒文系　　　　　7名　　　　　　9名　　　　　6名　　　　　　7名高専卒　　　　　　3名　　　　　　1名　　　　　1名　　　　　　2名 ――――――――――――――――――――――――――――――――― 　　合計　　　　19名　　　　　16名　　　　15名　　　　　　21名

採用実績（学校）

＜大学院＞
青山学院大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、岡山大学、金沢工業大学、関西大学、北九州市立大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、工学院大学、高知工科大学、神戸大学、佐賀大学、滋賀大学、滋賀県立大学、静岡大学、芝浦工業大学、下関市立大学、信州大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、電気通信大学、東京大学、東京工科大学、東京工業大学、東京都市大学、東京農工大学、東北大学、徳島大学、鳥取大学、同志社大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、奈良先端科学技術大学院大学、日本大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、福井大学、福岡工業大学、法政大学、北陸先端科学技術大学院大学、三重大学、宮崎大学、明治大学、山形大学、山口大学、横浜市立大学、横浜国立大学、立命館大学、和歌山大学、早稲田大学
＜大学＞
青山学院大学、亜細亜大学、宇都宮大学、大分大学、大阪大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、岡山大学、岡山理科大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、北九州市立大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都外国語大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、近畿大学、倉敷芸術科学大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知工科大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸市外国語大学、国際基督教大学、駒澤大学、佐賀大学、滋賀大学、滋賀県立大学、静岡大学、静岡文化芸術大学、芝浦工業大学、下関市立大学、上智大学、西南学院大学、専修大学、創価大学、高崎経済大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、鳥取大学、富山大学、同志社大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、奈良女子大学、南山大学、日本大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、福井大学、福島大学、法政大学、三重大学、明治大学、山形大学、山口大学、横浜市立大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、流通科学大学、和歌山大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
釧路工業高等専門学校、松江工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、仙台高等専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、津山工業高等専門学校、新居浜工業高等専門学校、香川高等専門学校、和歌山工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、阿南工業高等専門学校

UNIV.OREGON、YORK UNIV、SAINT MARY'S UNIV　他

採用実績（人数）

　　　　　　　　2020年　　　 2021年　　　 2022年　　　 2023年
―――――――――――――――――――――――――――――――――
博士了理系　　　　0名　　　　　　0名　　　　　0名　　　　　　0名
修士了理系　　　　4名　　　　　　3名　　　　　5名　　　　　　5名
修士了文系　　　　0名　　　　　　0名　　　　　1名　　　　　　0名
学卒理系　　　　　5名　　　　　　3名　　　　　2名　　　　　　7名
学卒文系　　　　　7名　　　　　　9名　　　　　6名　　　　　　7名
高専卒　　　　　　3名　　　　　　1名　　　　　1名　　　　　　2名
―――――――――――――――――――――――――――――――――
　　合計　　　　19名　　　　　16名　　　　15名　　　　　　21名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）