最終更新日:2026/2/18

キヤノンマーケティングジャパン(株)

  • 正社員
  • 上場企業

業種

  • 商社(精密機器)
  • 商社(文具・事務用品・日用品)
  • 商社(電子・電気機器・OA機器)
  • 情報処理
  • 商社(ソフトウェア)

基本情報

本社
東京都
資本金
733億300万円
売上高
連結:653,919百万円 単独:439,566百万円(ともに2024年12月期)
従業員数
連結 18,395名 単独 4,510名(ともに2024年12月末現在)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

3月1日に公開予定の内容であり、内容は変更の可能性があります

当社は「人」×「技術」×「顧客基盤」を強みに、社会課題を解決し、想像を超えた未来を切り拓く企業グループです

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企業のここがポイント

  • 製品・サービス力

    キヤノン製品とITソリューションを組み合わせることで、幅広い提案領域を実現!他社との差別化ポイントです

  • 安定性・将来性

    多彩な事業ポートフォリオ・強いビジネスモデルを持っているから業績が安定。昨年の営業利益は過去最高!

  • 制度・働き方

    平均残業時間の短さ、休暇の取りやすさ、育児と両立しやすい制度が充実していることが自慢です

会社紹介記事

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当社はキヤノングループの一員です。国内においてキヤノン製品・サービスの提供を担当するとともに、独自にITソリューションを提供しています。
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キヤノンMJグループは、様々な社会の課題に対して、キヤノン製品事業とITソリューション事業を組み合わせることで「事業を通じた社会課題解決」に取り組んでいます。

『顧客主語』を実践する会社です!

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人と接することが好き、新しいことに挑戦したい、という方を求めております!

■日本国内のマーケティングを担っています

キヤノンマーケティングジャパンは、キヤノングループの中で国内市場を担当しています。略して“キヤノンMJ”と覚えていただけると嬉しいです。私たちは、キヤノン製品および独自ソリューションの提供を役割として担っています。具体的には、「販売戦略策定」「広告宣伝・プロモーション」「営業」「ソリューション開発」「アフターサービス」など、お客さまとの接点すべてに責任を持ち、顧客満足度を高めることを使命としています。


■『顧客主語』を実践し、お客さまの価値を最大化します

私たちは、キヤノンのデバイスや最先端の映像技術に独自のITソリューションを掛け合わせ、社会課題の解決とお客さまの価値創造に取り組んでいます。カメラやプリンターといった製品を通じて人々の生活を豊かにするだけでなく、映像解析・ネットワーク・クラウド・AIなどの技術を活用し、防災・防犯・教育・産業支援など幅広い分野で新たな価値を提供しています。「顧客主語」を軸に、お客さまの声に真摯に向き合い、課題の本質を捉えて最適な解決策を共に描くことで、ビジネスや社会の発展に貢献しています。キヤノン×ITの力で、人と社会の“超ワクワクする未来”を実現し、誰もが安心して豊かに暮らせる持続可能な社会を目指しています。

会社データ

事業内容
さまざまな領域がビジネスフィールド!

さまざまな領域のお客さまの多様なニーズに応えるべく、当社の組織は4つのビジネスユニットに分けて展開をしています。デジタルカメラやプリンターなど一般のお客さま向けの製品などを扱う「コンスーマビジネスユニット」、企業や官公庁に対し、ITを駆使した提案を中心に、お客さまの課題解決に向けてソリューションを提供する「エンタープライズビジネスユニット/エリアビジネスユニット」、半導体業界といった社会の基盤を支えるお客さまに世界の最先端機器や最新技術、専門性の高いソリューションを提供する「プロフェッショナルビジネスユニット」です。それぞれの分野で、お客さまに最適なソリューションを提供しています。

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歩みの中で培ってきた強みを生かし、大手企業から中小企業、専門領域や個人のお客さまにまで、それぞれに最適なソリューションを提供しています。

本社郵便番号 108-8011
本社所在地 東京都港区港南2-16-6 CANON S TOWER
本社電話番号 03-6719-8656(インフォメーションダイヤル)
設立 1968年2月1日
資本金 733億300万円
従業員数 連結 18,395名
単独 4,510名(ともに2024年12月末現在)
売上高 連結:653,919百万円
単独:439,566百万円(ともに2024年12月期)
代表者 代表取締役社長 足立 正親
事業所 本 社:東京(品川)
事業所:東京(港南)、千葉(幕張)
支 店:札幌、仙台、名古屋、大阪、広島、福岡
営業所:全国主要都市30カ所
財務指標 売上高(連結)653,919百万円
経常利益(連結)54,393百万円
売上高(単体)439,566百万円
経常利益(単体) 46,721百万円(すべて2024年12月期)
グループ会社 キヤノンシステムアンドサポート(株)
キヤノンプロダクションプリンティングシステムズ(株)
キヤノンITソリューションズ(株) ほか
平均年齢 48.7歳 (2024年12月末)
平均残業時間/月 9.8時間(2024年実績)
初任給 博士:346,000円
修士:294,000円
大学:270,000円
高専:244,000円(すべて2025年4月入社実績)

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 25.0
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 9.8時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13.1
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 53 22 75
    取得者 26 22 48
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    49.1%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 5.9%
      (868名中51名)
    • 2024年度

社内制度

研修制度 制度あり
入社時基礎研修、マーケティング基礎研修、販売実習など。
そのほか配属後、商品別研修、階層別研修、部門別研修 など。
※年度や職種によって研修内容は異なります。
自己啓発支援制度 制度あり
通信教育講座…マネジメントやビジネススキルなど、約200種類の通信講座を自由に受講可能
受講料補助制度…修了した場合、受講料の50%を補助
IT系資格取得支援制度…FE/AP/IP/SG/G検定など
e-learning…SEカレッジ/Schoo/Aidemyなどを全額会社負担
その他基礎スキル向上通信教育など
メンター制度 制度あり
(部門による)
キャリアコンサルティング制度 制度あり
キャリアデザイン支援室の常設(国家資格保持者で構成)、
個別キャリア相談(随時)、上司と部下のキャリア面談(定期的に)、年代別キャリアデザインセミナー+個別面談、イベント後フォロー面談(異動や復職など)
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
岩手大学、大阪大学、熊本大学、工学院大学、芝浦工業大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東京科学大学、東京工業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、富山県立大学、兵庫県立大学、広島大学、福井大学、福岡大学、三重大学
<大学>
青山学院大学、宇都宮大学、愛媛大学、大阪大学、大阪公立大学、岡山大学、小樽商科大学、学習院大学、関西大学、関西学院大学、九州大学、近畿大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸大学、国際教養大学、国際基督教大学、静岡大学、芝浦工業大学、上智大学、成蹊大学、西南学院大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東京科学大学、東京都市大学、東京農工大学、同志社大学、東北大学、徳島大学、富山大学、長崎大学、名古屋大学、南山大学、日本大学、一橋大学、福島大学、法政大学、北海道大学、三重大学、宮城大学、明治大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学

採用実績(人数) 2020年度入社者数 112名(高専含む)
2021年度入社者数 86名(高専含む)
2022年度入社者数 76名(高専含む)
2023年度入社者数 122名(高専含む)
2024年度入社者数 156名(高専含む)
2025年度入社者数 152名(高専含む)
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 87 65 152
    2024年 103 53 156
    2023年 73 44 117
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 152 1 99.3%
    2024年 156 3 98.1%
    2023年 117 8 93.2%

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