最終更新日：2026/8/6

日本無線(株)

正社員
既卒可

業種

コンピュータ・通信機器
半導体・電子・電気機器
情報処理

基本情報

本社: 東京都

資本金: 147億400万円

売上高: （連結）1,598億7,100万円（2025年12月期）

従業員: （連結）5,065名（2025年12月）

募集人数: 26～30名

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

JRCは「無線のプロ」としての強みを生かし、国内外の様々な社会課題の解決に貢献しています。

【夏採用実施中】採用担当者からの伝言板（2026/08/06更新）

伝言板画像

こんにちは。日本無線　採用担当です。
当社に興味をもっていただきありがとうございます。
まずはプレエントリーをお願いします。
エントリー後のマイページ上では、セミナー案内などをご覧いただけます。
皆様とお会いできるのを楽しみにしています！

技術・研究

世界初、日本初の技術を生み出し続ける、センサーと無線通信技術のリーディングカンパニーです。
やりがい

無線通信技術を駆使し、陸海空に渡る領域で社会に貢献しています。
制度・働き方

年間休日130日（2025年計画年休3日含む）、完全週休2日制ほか、充実した福利厚生制度があります。

会社紹介記事

私たちの技術や製品は、みなさんの身近なところで常に利用されています。そんな生活に欠かせない製品の数々を、私たちと一緒に作り上げてみませんか？海の領域は当社のマザービジネスであり、すでにトップブランドに成長。船の安全の提供はもちろん、未来を予測することで人々の安全・安心に貢献しています。

: 私たちの技術や製品は、みなさんの身近なところで常に利用されています。そんな生活に欠かせない製品の数々を、私たちと一緒に作り上げてみませんか？

: 海の領域は当社のマザービジネスであり、すでにトップブランドに成長。船の安全の提供はもちろん、未来を予測することで人々の安全・安心に貢献しています。

センサーと通信技術のリーディング企業としてイノベーションを先導し未来づくりに貢献

最新の開発環境を整えた知の拠点「先端技術センター」。100年を超える確かな技術力を通して、人と人、人と環境をつないでいます。	通信・情報分野における豊富な技術や知識、経験を結集し、社会やお客様のご要望に応え、広く社会の発展に貢献します。 100年を超えて新たなステージにたつ日本無線。次の100年においても変化を恐れずチャレンジ精神を持ち続け、当社ならではの価値ある製品・サービス・ソリューションを世の中に提供し続けます。

最新の開発環境を整えた知の拠点「先端技術センター」。100年を超える確かな技術力を通して、人と人、人と環境をつないでいます。

通信・情報分野における豊富な技術や知識、経験を結集し、
社会やお客様のご要望に応え、広く社会の発展に貢献します。

100年を超えて新たなステージにたつ日本無線。
次の100年においても変化を恐れずチャレンジ精神を持ち続け、
当社ならではの価値ある製品・サービス・ソリューションを世の中に提供し続けます。

会社データ

プロフィール	「JRC日本無線グループは、英知と創造力により優れた価値を提供し、人と社会と世界の未来づくりに貢献する」という経営理念のもと、創立以来100年を超える長い歴史の中で培った確かな技術力と豊富なノウハウを駆使して、数々の世界初・国内初の技術を生みだしてきました。 ■1954年　国内初「気象観測レーダー」開発 ■1990年　世界初「カーナビ向け車載用GPS受信機」開発 ■2006年　国内初「二輪車用ETC車載器」開発　 ■2017年　自動運転システム向けセンチメータ級のGNSSチップ(JG11)開発 ■2021年　相対速度200km/hでの小型無人航空機の自律的な衝突回避に成功などこれからも私たち日本無線は最先端技術を基盤として世界中の「安全・安心・環境保全」を大切にした暮らしに貢献していきます。陸・海・空の幅広いビジネスフィールドを通じて、次の新たな1世紀に向けた自動運転や自律航行など、時代を切り開く最先端の技術の発展に向けて邁進します。
事業内容	無線通信は、高精細な映像伝送や情報配信、遠隔操縦・保守・コミュニケーション、自動運転やIoT、5G、DXなど、様々な分野での活用が期待されています。「無線のプロ」の自慢や主力製品群を、一部ご紹介します。【陸】創立当時からのコア技術である無線通信技術を駆使し、道路・鉄道などの移動体通信や交通システム、防災/減災など、日常の様々な場面で使用され社会に広く貢献しています。・気象レーダー当社は日本で初めて気象レーダーを開発。気象庁管轄の気象レーダーは、現在国内トップシェアを誇っています。・道路情報管理システム道路管理者が工事規制や道路気象等の情報をリアルタイムに収集できます。この情報は一般の道路利用者に対する情報提供にも利用されています。・総合防災情報システム複雑多様化する各種災害の予防と、災害時における応急対策・災害復旧の総合的な実施をシステム面から支援します。【海】当社のマザービジネスであり、すでにトップブランドに成長。海上輸送の貨物船や漁船に搭載され、船舶に欠かせない製品群です。船の安全の提供はもちろん、ビックデータを船舶機器にも活用し、未来を予測することで人々の安全・安心に貢献しています。・船舶用レーダー衝突の危険が高い領域をレーダー画面に表示し、航海士が視覚的に安全な航行領域を把握できます。・J-Marine　NeCST 電子海図への手書き入力で、航海計画立案の効率化に貢献。さらに気象・海象予測システムなど各種システムとの連携により、あらゆる船舶運航情報を集約管理し、さらなる安全・効率運航の実現に寄与しています。【空】当社の製品は、空の分野でも安心・安全を守るために活躍しています。近年はドローンの自動衝突回避のための技術等にも力を入れています。・ヘリコプタ画像転送システムヘリコプタから撮影した災害現場等の空撮映像をマイクロ波で伝送し、災害対策本部等に対して映像情報を提供することで迅速かつ広域的に動画像による目視確認を可能とし、災害復旧活動を支援します。・システムマルチラテレーションシステム（MLAT） JRCのMLATは世界標準を上回る測位精度を実現し安全で効率的な航空管制を提供。空港周辺の航空機の位置を監視し、管制塔からの目視では確認できないほど視界が悪い状況でも、航空機の位置を正確に把握します。日本無線には世界一、世界初の技術開発を目指すための最新の開発環境があります。

プロフィール

「JRC日本無線グループは、英知と創造力により優れた価値を提供し、人と社会と世界の未来づくりに貢献する」という経営理念のもと、創立以来100年を超える長い歴史の中で培った確かな技術力と豊富なノウハウを駆使して、数々の世界初・国内初の技術を生みだしてきました。
■1954年　国内初「気象観測レーダー」開発
■1990年　世界初「カーナビ向け車載用GPS受信機」開発
■2006年　国内初「二輪車用ETC車載器」開発　
■2017年　自動運転システム向けセンチメータ級のGNSSチップ(JG11)開発
■2021年　相対速度200km/hでの小型無人航空機の自律的な衝突回避に成功
など

これからも私たち日本無線は最先端技術を基盤として世界中の「安全・安心・環境保全」を大切にした暮らしに貢献していきます。陸・海・空の幅広いビジネスフィールドを通じて、次の新たな1世紀に向けた自動運転や自律航行など、時代を切り開く最先端の技術の発展に向けて邁進します。

事業内容

無線通信は、高精細な映像伝送や情報配信、遠隔操縦・保守・コミュニケーション、自動運転やIoT、5G、DXなど、様々な分野での活用が期待されています。
「無線のプロ」の自慢や主力製品群を、一部ご紹介します。

【陸】
創立当時からのコア技術である無線通信技術を駆使し、道路・鉄道などの移動体通信や交通システム、防災/減災など、日常の様々な場面で使用され社会に広く貢献しています。

・気象レーダー
当社は日本で初めて気象レーダーを開発。気象庁管轄の気象レーダーは、現在国内トップシェアを誇っています。
・道路情報管理システム
道路管理者が工事規制や道路気象等の情報をリアルタイムに収集できます。この情報は一般の道路利用者に対する情報提供にも利用されています。
・総合防災情報システム
複雑多様化する各種災害の予防と、災害時における応急対策・災害復旧の総合的な実施をシステム面から支援します。

【海】
当社のマザービジネスであり、すでにトップブランドに成長。海上輸送の貨物船や漁船に搭載され、船舶に欠かせない製品群です。船の安全の提供はもちろん、ビックデータを船舶機器にも活用し、未来を予測することで人々の安全・安心に貢献しています。

・船舶用レーダー
衝突の危険が高い領域をレーダー画面に表示し、航海士が視覚的に安全な航行領域を把握できます。
・J-Marine　NeCST
電子海図への手書き入力で、航海計画立案の効率化に貢献。さらに気象・海象予測システムなど各種システムとの連携により、あらゆる船舶運航情報を集約管理し、さらなる安全・効率運航の実現に寄与しています。

【空】
当社の製品は、空の分野でも安心・安全を守るために活躍しています。近年はドローンの自動衝突回避のための技術等にも力を入れています。

・ヘリコプタ画像転送システム
ヘリコプタから撮影した災害現場等の空撮映像をマイクロ波で伝送し、災害対策本部等に対して映像情報を提供することで迅速かつ広域的に動画像による目視確認を可能とし、災害復旧活動を支援します。
・システムマルチラテレーションシステム（MLAT）
JRCのMLATは世界標準を上回る測位精度を実現し安全で効率的な航空管制を提供。空港周辺の航空機の位置を監視し、管制塔からの目視では確認できないほど視界が悪い状況でも、航空機の位置を正確に把握します。

日本無線には世界一、世界初の技術開発を目指すための最新の開発環境があります。

本社郵便番号	164-8570
本社所在地	東京都中野区中野4丁目10-1 中野セントラルパークイースト
本社電話番号	03-6832-1738
人事直通フリ－ダイヤル	0120-451-219
創立	1915年（大正4年）12月
資本金	147億400万円
従業員	（連結）5,065名（2025年12月）
売上高	（連結）1,598億7,100万円（2025年12月期）
事業所	■本社事務所／東京都中野区　（本店）三鷹事務所　東京都三鷹市長野事業所　長野県長野市　川越事業所　埼玉県ふじみ野市辰巳事業所　東京都江東区関東物流センター　東京都日野市【マリンシステム事業部】営業拠点一覧札幌営業所八戸営業所辰巳事業所東日本営業グループ（静岡県焼津市）関西営業グループ（大阪府大阪市）高知営業所九州営業グループ（福岡県福岡市）鹿児島営業所【ソリューション事業部】営業拠点一覧北海道支社東北支社、青森営業所、岩手営業所、秋田営業所関東支社、埼玉営業所、神奈川営業所北信越支社、新潟営業所、富山営業所、石川営業所中部支社、岐阜営業所、静岡営業所関西支社、福井営業所、兵庫営業所四国営業所、愛媛営業所中国支社、山陰営業所、山口営業所、岡山営業所九州支社、佐賀営業所、長崎営業所、熊本営業所大分営業所、宮崎営業所、鹿児島営業所、沖縄営業所【コネクテッドシステム事業部】営業拠点一覧中部営業グループ（愛知県名古屋市）関西営業グループ（大阪府大阪市）【特機事業部】営業拠点一覧東京分室（東京都千代田区） ■海外　アジア　マニラ支店、台北駐在員事務所、ハノイ駐在員事務所アメリカ　ニューヨーク営業所、ワシントンD.C.ビジネス開発センターヨーロッパ　ギリシャ支店
主な関連会社	■国内　日清紡ホールディングス(株) 長野日本無線(株)、上田日本無線(株)、ジェイ・アール・シー特機(株)、日本無線硝子(株)、JRCシステムサービス(株)、ジェイ・アール・シーエンジニアリング(株)、JRCマリンフォネット(株)、ほか ■海外　PT.JRC SPECTRA INDONESIA、結雅希(上海)貿易有限公司、Alphatron Marine Korea Co.,Ltd.、JRC do Brasil Empreendimentos Eletronicos Ltda、ProNav AS、Alphatron Marine Beheer B.V.
沿革	【事業の歩み】創業時からの事業を紹介します 1915年「匿名組合日本無線電信機製造所」を創立 1916年当社製品第1号、「ニッポンラジオ瞬滅火花式無線電信機」を完成 1922年日本初「気象放送用無線機」を完成 1923年日本初「500W真空管式送信機」を完成 1954年日本初「気象レーダー」を完成 1960年世界初「トランジスター式ロラン受信機」を発売 1984年日本初「船舶用GPS受信機」を開発 1990年世界初「カーナビ向け車載用GPS受信機」を開発 2003年日本初「水に浮く防水iモード」を発売 2006年日本初「バイク用ETC装置」を発売 2008年世界初「新IMOレーダ性能基準対応レーダのMED検定」を取得 2010年世界初　レーダ狭帯域化を実現した「9GHｚ帯300W船舶用固体化レーダ」を開発 2016年日本初「コンパクトLTEシステム」を京都大学へ納入 2018年世界初「無人航空機に搭載した衝突回避システムの探知性能試験」を実施 2020年日本初「船舶の接近を知らせる！周囲の船舶が見える海の安全安心アプリ」 2021年世界初「フェーズドアレイ気象レーダーにより、台風に伴う竜巻の3次元高速観測」に成功 2021年世界初「相対速度200km/hでの小型無人航空機の自律的な衝突回避」に成功 2023年国内初架橋付6軸動揺補正装置「洋上施設アクセスギャングウェイ」を開発

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 22.6年
2025年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 11.1時間
2025年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 16.6日
2025年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	37名	11名	48名
取得者	22名	11名	33名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

59.5%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 1.5%
  （660名中10名）
- 2025年度

社内制度

研修制度	制度あり ■人財力向上教育（新入社員教育、中堅層社員教育、幹部職層教育、経営者教育ほか） ■共通教育（行動規準教育、CSR教育、人権教育、メンタルヘルス教育、女性活躍推進教育、特許教育、電波法令教育、グローバル教育、ビジネススキル教育ほか） ■プロフェッショナル教育（技術教育、装備（現場）技術教育、営業教育、品質保証教育、生産技術教育、部門教育ほか）
自己啓発支援制度	制度あり有：通信教育（会社指定講座の修了者には受講料補助あり）
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度あり年2回　部課長との面談を実施
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞会津大学、青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、茨城大学、岩手大学、岩手県立大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、岡山大学、岡山県立大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関東学院大学、北九州市立大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、岐阜大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、高知工科大学、甲南大学、神戸大学、国際教養大学、佐賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、信州大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、創価大学、崇城大学、拓殖大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、奈良先端科学技術大学院大学、新潟大学、日本大学、一橋大学、兵庫県立大学、広島大学、広島市立大学、福井工業大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、三重大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治大学、名城大学、山梨大学、横浜国立大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、早稲田大学＜大学＞会津大学、青山学院大学、秋田大学、亜細亜大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪経済大学、大阪市立大学、大阪府立大学、大妻女子大学、岡山大学、岡山県立大学、香川大学、学習院大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、北見工業大学、岐阜大学、岐阜協立大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都外国語大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都女子大学、京都府立大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、高知工科大学、甲南大学、神戸大学、神戸市外国語大学、國學院大學、国際教養大学、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、滋賀大学、静岡大学、静岡県立大学、芝浦工業大学、順天堂大学、城西大学、上智大学、湘南工科大学、昭和女子大学、信州大学、成蹊大学、成城大学、清泉女子大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、仙台大学、崇城大学、大東文化大学、高崎経済大学、拓殖大学、玉川大学、多摩美術大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、筑波大学、津田塾大学、帝京大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京海洋大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、同志社女子大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、徳島大学、獨協大学、鳥取大学、富山大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、長崎大学、長崎県立大学、名古屋大学、名古屋外国語大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、南山大学、新潟大学、新潟経営大学、新潟県立大学、日本大学、日本体育大学、一橋大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、福井大学、福井県立大学、福井工業大学、福岡大学、福岡工業大学、防衛大学校、法政大学、北海学園大学、前橋工科大学、三重大学、宮崎大学、武蔵大学、武蔵野美術大学、室蘭工業大学、名城大学、明星大学、ものつくり大学、桃山学院大学、山形大学、山口大学、山梨大学、山梨学院大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、琉球大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞旭川工業高等専門学校、茨城工業高等専門学校、宇部工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、沖縄工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、香川高等専門学校、北九州工業高等専門学校、岐阜工業高等専門学校、釧路工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、高知工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、佐世保工業高等専門学校、サレジオ工業高等専門学校、仙台高等専門学校、東京工業高等専門学校、徳山工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、沼津工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、都城工業高等専門学校、米子工業高等専門学校もっと見る
採用実績（人数）	・直近5年間　新卒　高専卒以上　入社数実績　　2024年　　　43名（理系27、文系16）　2023年　　　41名（理系26、文系15）　2022年　　　44名（理系30、文系14）　2021年　　　41名（理系21、文系20）　2020年　　　34名（理系19、文系15）

採用実績（学校）

＜大学院＞
会津大学、青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、茨城大学、岩手大学、岩手県立大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、岡山大学、岡山県立大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関東学院大学、北九州市立大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、岐阜大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、高知工科大学、甲南大学、神戸大学、国際教養大学、佐賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、信州大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、創価大学、崇城大学、拓殖大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、奈良先端科学技術大学院大学、新潟大学、日本大学、一橋大学、兵庫県立大学、広島大学、広島市立大学、福井工業大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、三重大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治大学、名城大学、山梨大学、横浜国立大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、早稲田大学
＜大学＞
会津大学、青山学院大学、秋田大学、亜細亜大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪経済大学、大阪市立大学、大阪府立大学、大妻女子大学、岡山大学、岡山県立大学、香川大学、学習院大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、北見工業大学、岐阜大学、岐阜協立大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都外国語大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都女子大学、京都府立大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、高知工科大学、甲南大学、神戸大学、神戸市外国語大学、國學院大學、国際教養大学、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、滋賀大学、静岡大学、静岡県立大学、芝浦工業大学、順天堂大学、城西大学、上智大学、湘南工科大学、昭和女子大学、信州大学、成蹊大学、成城大学、清泉女子大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、仙台大学、崇城大学、大東文化大学、高崎経済大学、拓殖大学、玉川大学、多摩美術大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、筑波大学、津田塾大学、帝京大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京海洋大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、同志社女子大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、徳島大学、獨協大学、鳥取大学、富山大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、長崎大学、長崎県立大学、名古屋大学、名古屋外国語大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、南山大学、新潟大学、新潟経営大学、新潟県立大学、日本大学、日本体育大学、一橋大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、福井大学、福井県立大学、福井工業大学、福岡大学、福岡工業大学、防衛大学校、法政大学、北海学園大学、前橋工科大学、三重大学、宮崎大学、武蔵大学、武蔵野美術大学、室蘭工業大学、名城大学、明星大学、ものつくり大学、桃山学院大学、山形大学、山口大学、山梨大学、山梨学院大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、琉球大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
旭川工業高等専門学校、茨城工業高等専門学校、宇部工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、沖縄工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、香川高等専門学校、北九州工業高等専門学校、岐阜工業高等専門学校、釧路工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、高知工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、佐世保工業高等専門学校、サレジオ工業高等専門学校、仙台高等専門学校、東京工業高等専門学校、徳山工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、沼津工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、都城工業高等専門学校、米子工業高等専門学校

採用実績（人数）

・直近5年間　新卒　高専卒以上　入社数実績
　
　2024年　　　43名（理系27、文系16）
　2023年　　　41名（理系26、文系15）
　2022年　　　44名（理系30、文系14）
　2021年　　　41名（理系21、文系20）
　2020年　　　34名（理系19、文系15）
　
　

　

過去3年間の新卒採用者数（男女別）