最終更新日：2025/4/1

日本郵船(株)

上場企業

業種

海運
物流・倉庫

基本情報

本社: 東京都

資本金: 1,443億1,983万円

売上高: 2兆3,872億円(連結／2024年3月期) 1兆242億円（単体／2024年3月期）

従業員: 1,863名（陸上職1249/海上職614名　※2025年3月末現在）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

「海・陸・空」のグローバルネットワークで、地球を舞台にモノ運びを展開しています。

企業のここがポイント

やりがい

世界経済の巨大なスケールの中、モノ運びを通じて「地球を舞台に」活躍していきます。
キャリア

ジョブローテーション制度を採用し、多分野で経験を積み、幅広い視野を持つ人材に成長していきます。
戦略・ビジョン

「ESG経営」を主軸として洋上風力関連、次世代燃料開発、FinTechなどの分野にも注力しています。

会社紹介記事

日本郵船は世界最大規模の自動車専用船を有し、海上輸送に加えターミナル運営や陸上付加価値サービスを世界展開しています　(※2023年日本郵船ファクトブックより）日本で初めてのShip-to-Ship方式による船舶向けLNG燃料供給といったような、グリーンビジネスの更なる拡大を目指しています　(※2022年日本郵船プレスリリースより）

: 日本郵船は世界最大規模の自動車専用船を有し、海上輸送に加えターミナル運営や陸上付加価値サービスを世界展開しています　(※2023年日本郵船ファクトブックより）

: 日本で初めてのShip-to-Ship方式による船舶向けLNG燃料供給といったような、グリーンビジネスの更なる拡大を目指しています　(※2022年日本郵船プレスリリースより）

「総合力」と広義の「技術力」で、未踏のビジネスに挑む。

東京本店	「総合力」と広義の「技術力」で、未踏のビジネスに挑む。近代日本の黎明期。日本郵船は日本を世界に拓くべく海運業を興しました。以来135年以上の時を経て、当社は海運事業から総合物流事業へと裾野を拡げ、日本だけではなく世界の人々の暮らしを支えるモノ運び企業へと変革を遂げました。しかし決して安泰というわけではありません。世界の競合の中で、これからも選ばれる存在であり続けるためには、人口問題や環境問題、エネルギーシフトや国際情勢等に機敏に対応し、これまで以上に創意工夫を重ねて事業を進化させていく必要があります。めまぐるしく変わる事業環境の中、日本郵船は海・陸・空すべての輸送網を駆使し発揮される「総合力」、永きに亘る歴史と経験に裏打ちされた広義の「技術力」を活かし、総合物流企業の枠を超えた、これまでにないモノ運びを提案していきます。

東京本店

「総合力」と広義の「技術力」で、未踏のビジネスに挑む。
近代日本の黎明期。日本郵船は日本を世界に拓くべく海運業を興しました。
以来135年以上の時を経て、当社は海運事業から総合物流事業へと裾野を拡げ、日本だけではなく世界の人々の暮らしを支えるモノ運び企業へと変革を遂げました。

しかし決して安泰というわけではありません。

世界の競合の中で、これからも選ばれる存在であり続けるためには、人口問題や環境問題、エネルギーシフトや国際情勢等に機敏に対応し、これまで以上に創意工夫を重ねて事業を進化させていく必要があります。

めまぐるしく変わる事業環境の中、日本郵船は海・陸・空すべての輸送網を駆使し発揮される「総合力」、永きに亘る歴史と経験に裏打ちされた広義の「技術力」を活かし、総合物流企業の枠を超えた、これまでにないモノ運びを提案していきます。

会社データ

事業内容	国際的な海上運送業を主とした総合物流事業および不定期船事業、一般貨物輸送事業、不動産業、客船事業、その他の事業など。

本社郵便番号	100-0005
本社所在地	東京都千代田区丸の内2-3-2 郵船ビル
本社電話番号	03-3284-5151
創業	1885年10月
資本金	1,443億1,983万円
従業員	1,863名（陸上職1249/海上職614名　※2025年3月末現在）
売上高	2兆3,872億円(連結／2024年3月期) 1兆242億円（単体／2024年3月期）
業績	決算期　　　　　　売上高　　　　　　経常利益 2023年3月　　　　26,160 (9,835)　 11,097 (870) 2024年3月　　　　23,872 (1,0242)　 2,613 (679) 　　　　　　　　　　　　（単位：億円）　　　　　　　　　　　　※連結ベース、（）内単体ベース
事業所	本店／東京支店／北海道、秋田、横浜、名古屋、関西(神戸)、九州(福岡)
グループ会社／関連会社	郵船ロジスティクス株式会社、郵船クルーズ株式会社、株式会社NYK Business Systems、NYKバルク・プロジェクト株式会社、株式会社MTI(Monohakobi Technology Institute)、株式会社郵船アカウンティング、株式会社日本海洋科学、八馬汽船株式会社、郵船商事株式会社、NYK Line（North America）Inc.、NYK Bulkship（Atlantic）NV、NYK Group（Europe）Ltd.など
沿革	1870年九十九商会設立(のちに郵便汽船三菱会社と改称) 1885年郵便汽船三菱会社と共同運輸会社が合併、日本郵船会社設立 1964年三菱海運(株)と合併 1985年日本郵船設立より数えて100周年 1991年日本ライナーシステム(株)と合併 1998年昭和海運(株)と合併 2020年日本郵船設立より数えて135周年

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 16.6年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 19.1時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 18.8日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	68名	7名	75名
取得者	50名	7名	57名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

73.5%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり日本郵船グループでは、グローバルなフィールドで活躍する社員の「もっと成長したい」という意欲に応えるための教育制度「NYKビジネスカレッジ」及び「NYKマリタイムカレッジ」を運営しています。【NYKビジネスカレッジ】階層別研修に加え、法務、財務、問題解決といった一般的なビジネススキルから、船舶運航管理、船体構造といった海運に関する知識、さらにはマネジメント力やリーダーシップを習得するコースまで、高い専門性と広い視野を持ち、「地球を舞台に」活躍するグローバルビジネスリーダーを育成するためのプログラムです。【NYKマリタイムカレッジ】海上職社員を対象として、最新の教育ソフトやシミュレータを駆使した船上訓練、陸上訓練を含むプログラムです。国籍や研修受講地にかかわらず、全世界で均一な研修プログラムを提供し、幅広い技術や高い専門性を習得することが可能です。今後もグループが成長し続け社会に貢献していくために「世界で戦う力」を養うことができる教育制度を整えていきます。
自己啓発支援制度	制度あり財務会計、法務等のビジネススキルの習得や語学力向上、資格取得等を目的とした通信講座の受講をサポートする制度を設けてます
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	全国国公私立大学、大学院、高専、海外大学もっと見る
採用実績（人数）	2024年入社陸上職事務系39名、陸上職技術系4名、海上職25名 2023年入社陸上職事務系32名、陸上職技術系4名、海上職26名 2022年入社陸上職事務系24名、陸上職技術系5名、海上職27名 2021年入社陸上職事務系27名、陸上職技術系2名、海上職25名 2020年入社陸上職事務系28名、陸上職技術系2名、海上職22名陸上職技術系…理系のみの応募

採用実績（学校）

全国国公私立大学、大学院、高専、海外大学

採用実績（人数）

2024年入社
陸上職事務系39名、陸上職技術系4名、海上職25名
2023年入社
陸上職事務系32名、陸上職技術系4名、海上職26名
2022年入社
陸上職事務系24名、陸上職技術系5名、海上職27名
2021年入社
陸上職事務系27名、陸上職技術系2名、海上職25名
2020年入社
陸上職事務系28名、陸上職技術系2名、海上職22名

陸上職技術系…理系のみの応募

過去3年間の新卒採用者数（男女別）