最終更新日：2026/2/12

(株)ブリヂストン

正社員
上場企業

業種

タイヤ・ゴム製品
化学
自動車・自動車部品
金属製品

基本情報

本社: 東京都

資本金: 1,263億5,400万円（2024年12月31日現在）

売上高: 連結：44,301億円（2024年12月31日現在）単体：9,673億円（2024年12月31日現在）

従業員: 連結： 121,464名（2024年12月31日現在）単体： 14,207名（2024年12月31日現在）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

3月1日に公開予定の内容であり、内容は変更の可能性があります

会社概要
採用データ

会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

あなたの情熱がモビリティ社会の未来を切り拓く

企業のここがポイント

企業理念

最高の品質で社会に貢献https://www.bridgestone.co.jp/corporate/manage/philosophy/

会社データ

事業内容	＜コア事業（タイヤ事業）＞乗用車用、トラック・バス用、鉱山・建設車両用、産業車両用、農業機械用、航空機用、二輪自動車用のタイヤ・チューブ、タイヤ関連用品、自動車整備・補修、タイヤ原材料　ほか＜成長事業（ソリューション事業）＞タイヤセントリックソリューション　タイヤ/タイヤデータを活用し、高付加価値を提供する事業小売・サービスソリューション　小売・ソリューションネットワークを通じて、タイヤを「使う」段階での価値を提供する事業モビリティソリューション　タイヤ/ タイヤデータ/ モビリティデータを活用し、新しい価値を提供する事業＜探索事業＞　リサイクルやAirFree、月面探査車用タイヤなど、社会価値の提供やサステナビリティを中核に据えた新たな種まきと位置付けた事業＜化工品・多角化事業＞　工業資材関連用品、建築資材関連用品　ほか

事業内容

＜コア事業（タイヤ事業）＞
乗用車用、トラック・バス用、鉱山・建設車両用、産業車両用、農業機械用、航空機用、二輪自動車用のタイヤ・チューブ、タイヤ関連用品、自動車整備・補修、タイヤ原材料　ほか

＜成長事業（ソリューション事業）＞
タイヤセントリックソリューション
　タイヤ/タイヤデータを活用し、高付加価値を提供する事業
小売・サービスソリューション
　小売・ソリューションネットワークを通じて、タイヤを「使う」段階での価値を提供する事業
モビリティソリューション
　タイヤ/ タイヤデータ/ モビリティデータを活用し、新しい価値を提供する事業

＜探索事業＞
　リサイクルやAirFree、月面探査車用タイヤなど、社会価値の提供やサステナビリティを中核に据えた新たな種まきと位置付けた事業

＜化工品・多角化事業＞
　工業資材関連用品、建築資材関連用品　ほか

本社郵便番号	104-8340
本社所在地	東京都中央区京橋3-1-1
本社電話番号	03-6836-3122
創業	1931年3月1日
資本金	1,263億5,400万円（2024年12月31日現在）
従業員	連結： 121,464名（2024年12月31日現在）単体： 14,207名（2024年12月31日現在）
売上高	連結：44,301億円（2024年12月31日現在）単体：9,673億円（2024年12月31日現在）
事業所	本社／東京技術センター／小平（東京）、横浜、アクロン、インディアナ、ローマ、無錫、パトゥム工場／東京、横浜、久留米など全国14カ所海外工場／アメリカ、オーストラリア、タイ、台湾、インドネシアなど
関連会社	ブリヂストンサイクル(株)、ブリヂストンスポーツ(株)、ブリヂストンフローテック(株)など多数 BRIDGESTONE AMERICAS ,INC、BRIDGESTONE EUROPE NV/SA、THAI　BRIDGESTONE　CO.,LTD.、台灣普利司通股有限公司、BRIDGESTONE　AUSTRALIA　LTD.など多数
代表者	取締役代表執行役 Global CEO 森田泰博
ブリヂストンの誕生	ブリヂストンは1931年、福岡県久留米市に誕生しました。その名前は、創業者石橋正二郎の「石橋」を英語「STONEBRIDGE」にし、語呂が良いように「BRIDGESTONE」と反転したことが由来です。しかし、ただ英語にしたわけではありません。その背景には、当時からタイヤは原料を輸入に頼っていて海外との取引が頻繁にあったこと、全世界的モータリゼーションの到来を予想した創業者の先見の明があります。その頃から、ブリヂストンはグローバル展開を意識していたのです。
ブリヂストンの発展	1960年代以降、ブリヂストンはマレーシア、タイ、インドネシアなど主に東南アジアを中心に事業を展開しました。1988年、当時世界のタイヤシェア第3位のブリヂストンが第5位の米ファイアストン社を買収したことを機に、アメリカ、ヨーロッパの市場にも積極的に参入し、「世界3大タイヤメーカー」の一角を占めるまでに成長しました。
ブリヂストンの事業内容	ブリヂストンのコア事業は、断トツ商品を「創って売る」プレミアムタイヤ事業と位置づけています。乗用車用タイヤ、トラック・バス用タイヤに留まらず、当社の高い技術により鉱山・建設車両用、航空機等の幅広い商品を手掛けています。またブリヂストンのプレミアムタイヤを軸に、モビリティにおけるお客様の困りごとを解決する「ソリューション事業」にも注力、推進しています。ソリューション事業に関しては「リアル(現物現場)」と「デジタル(データ、バーチャル)」を掛け合わせることで、お客様へ新たな価値の提案を行っていきます。この他、新たな社会価値の提供やサステナビリティの取り組みに注力するための探索事業、タイヤ以外に化工品・多角化事業も推進しています。ゴムと金属を積層した構造を持つ免震ゴムをはじめ、ゴムだけではない素材も用いた製品にも技術が活かされており、当社の技術力は様々なところで高く評価されています。
ブリヂストンの技術力	ブリヂストンの商品群を支える技術・品質の高さは様々なところで認められています。タイヤはシンプルな製品「ゴムを型に入れて完成するもの」というイメージを持たれることが多くあります。実態は全く異なり、材料一つとってもタイヤはゴム、金属、有機繊維、配合剤など、複合材料から成り立っています。「材料開発」「構造設計」「シミュレーション」「生産技術」。タイヤ技術の柱は、どれも非常に高度かつ複雑なもの。というのも「走る・曲がる・止まる・支える」というタイヤの機能は、車の基本性能を最終的に表現するものだからです。そして車の高性能化に伴い、タイヤの要求性能も高度化の一途をたどっています。安全・環境・品質性能を踏まえ、世界中でブリヂストン製品が愛用されている事実がブリヂストンの技術力を証明しています。
環境への取り組み	こうして生み出されるブリヂストンの製品ですが、一企業として当然環境との共存も考えなければいけません。ブリヂストンでは、廃タイヤを燃料や道路舗装材としてリサイクルする技術を開発、実用化しています。また、100％サステナブルマテリアル化の実現に向けて、バイオマス由来の合成ゴムや天然ゴム資源の開発にも取り組んでおります。国内全工場でゼロ・エミッションを達成、これからも環境への配慮を忘れずに企業活動を続けていきます。
企業ホームページ	ブリヂストンに関する情報はこちら https://www.bridgestone.co.jp/index.html
沿革	1931年ブリヂストンタイヤ(株)設立 1962年東京工場内に技術センター完成 1984年 (株)ブリヂストンと社名変更 1988年米ファイアストン完全子会社化 1990年ブリヂストン／ファイアストン・インク及びブリヂストン／ファイアストン・ヨーロッパエスエー設立 2000年国内工場として15拠点目の「磐田工場」が竣工 2001年コーポレートミュージアム「ブリヂストンTODAY」を開設 2002年ブリヂストン創業者　石橋正二郎　「日本自動車殿堂」入り 2006年ブリヂストン創業者　石橋正二郎　「米国自動車殿堂」入り 2007年ブリヂストン米国子会社、米バンダグ社の買収手続きを完了 2009年国内工場として16拠点目の「北九州工場」が竣工 2016年人工知能（AI）を実装した最新鋭タイヤ成型システム「EXAMATION」を海外工場で展開 2019年 Tom Tom社のデジタルフリートソリューション事業（現 Webfleet Solutions）を買収 2022年イノベーションを通じて新たな価値を創造するグローバル拠点「Bridgestone Innovation Park」を本格稼働 2022年「2050年サステナブルなソリューションカンパニーとして社会価値・顧客価値を持続的に提供している会社へ」というビジョンの実現に向けて、企業コミットメント「Bridgestone E8 Commitment」を制定

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 17年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 12.3時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 17.8日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	446名	37名	483名
取得者	144名	31名	175名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

32.3%

女性

83.8%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 3.5%
  （821名中29名）
- 2024年度
当社所属の他社/他地域への出向者を除いた数値となります。なお、上記出向者も含めた当社の女性基幹職比率は4.9％であり、2025年末までに7.5％とする目標を掲げています。当社の基幹職とは、ライン長（幹部層・管理層）、スペシャリスト、主査を指しています。

社内制度

研修制度	制度あり入社時/工場実習・販売実習・デジタル研修など配属後/部門別研修、語学研修、社外研修、通信教育ほか
自己啓発支援制度	制度あり ■支援内容・プログラム修了者には、コースに応じて受講料の一部または全額を助成しています。・通学型やオンライン講座（E-learning・通信教育など）能力開発のベースとなるのは、個人自らが成長しようとする自己啓発であり、会社としても積極的に個人の能力開発を支援していこうと考えています。特に個々人が必要な時に自身にあった必要な学びをすることが出来るよう、自己啓発支援制度の充実化を図っており、各種コースから選択して受講できるようになっています。
メンター制度	制度あり ■早期戦力化育成計画制度（指導社員制度）新入社員の早期戦力化（三年を目安とした一人前化※1）を果たすために、配属部署の所属長および指導社員が背側部署における一人前像および業務期待レベルを明確に設定、育成計画を策定し、OJY及びOff-JTを実施する。　※1　ここで表す一人前とは『特定領域において海外においても業務遂行できるレベル』　のことを表します。
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	青山学院大学、愛媛大学、大阪大学、大阪府立大学、お茶の水女子大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、九州大学、京都大学、京都工芸繊維大学、慶應義塾大学、神戸大学、国際基督教大学、埼玉大学、滋賀大学、信州大学、芝浦工業大学、上智大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、東京大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京都立大学、東京農工大学、東京理科大学、東海大学、同志社大学、東北大学、名古屋大学、新潟大学、一橋大学、広島大学、法政大学、北海道大学、室蘭工業大学、明治大学、山形大学、山梨大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学などもっと見る
採用実績（人数）	2020年4月　事務系　45名　技術系　76名 2021年4月　事務系　19名　技術系　50名 2022年4月　事務系　16名　技術系　39名 2023年4月　事務系　13名　技術系　42名 2024年4月　事務系　20名　技術系　50名 2025年4月　事務系　21名　技術系　49名
採用実績（学部・学科）	事務系/法、経済、商、政治、社会、文、外国語など技術系/機械、物理、化学、電気、電子、情報、経営工学など