最終更新日：2026/5/22

日本農薬(株)

正社員
既卒可
上場企業

現在、応募受付を停止しています。

業種

化学
薬品
日用品・生活関連機器
農林・水産
商社（食品・農林・水産）

基本情報

本社: 東京都

資本金: 149億3,900万円

売上高: 【2025年3月単体】538億2,100万円【2025年3月連結】999億6,600万円

従業員: 478名（2025年3月末）

会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

研究開発力で農業を革新、食と社会に貢献し世界へ挑戦するグローバル企業

会社紹介記事

実験室・温室・圃場など各設備が集まる総合研究所（大阪/河内長野市）。同じ敷地内で合成・生物・安全性の各分野の研究員がディスカッションしながら日々活動しています。国内営業担当は、全国の農業現場に足を運び、地域に密着した普及販売活動を行います。作物の栽培、気候、流通など農業や農薬ビジネスに関する様々な知識が求められます。

: 実験室・温室・圃場など各設備が集まる総合研究所（大阪/河内長野市）。同じ敷地内で合成・生物・安全性の各分野の研究員がディスカッションしながら日々活動しています。

: 国内営業担当は、全国の農業現場に足を運び、地域に密着した普及販売活動を行います。作物の栽培、気候、流通など農業や農薬ビジネスに関する様々な知識が求められます。

世界の食と農を支える力になりたい

海外営業担当は、海外子会社と連携して現地を訪問し、営業活動を行います。研究活動のため、研究員が海外出張する機会も増えています。	●当社は次の企業理念のもと、農薬をはじめとした技術のイノベーションを通じて人々の生活を支える、世界規模の事業活動を行っています。【企業理念】・安全で安定的な食と豊かなくらしを守り、サステナブルな社会の実現に貢献します。・新たな価値の創造にチャレンジし、社会のニーズに応えます。・公正で活力ある企業活動により全てのステークホルダーの期待に応えます。 ●現在、人口増加や需要構造の変化により世界の作物需給が逼迫することが懸念されており、それを支える食糧増産にも注目が集まっています。当社では、主要事業である農薬の研究開発・製造・販売、そして新規事業を通じて、食糧増産、生産現場での課題解決に取り組んでいます。 ●多様な働き方やワークライフバランスへの取り組みとして、コロナ禍以前からの在宅勤務導入、コミュニケーション活性化に向けたフリーアドレス制の導入、育児や介護といったライフステージに合わせた各種制度の整備など、積極的に行っています。

海外営業担当は、海外子会社と連携して現地を訪問し、営業活動を行います。研究活動のため、研究員が海外出張する機会も増えています。

●当社は次の企業理念のもと、農薬をはじめとした技術のイノベーションを通じて人々の生活を支える、世界規模の事業活動を行っています。
【企業理念】
・安全で安定的な食と豊かなくらしを守り、サステナブルな社会の実現に貢献します。
・新たな価値の創造にチャレンジし、社会のニーズに応えます。
・公正で活力ある企業活動により全てのステークホルダーの期待に応えます。

●現在、人口増加や需要構造の変化により世界の作物需給が逼迫することが懸念されており、それを支える食糧増産にも注目が集まっています。当社では、主要事業である農薬の研究開発・製造・販売、そして新規事業を通じて、食糧増産、生産現場での課題解決に取り組んでいます。

●多様な働き方やワークライフバランスへの取り組みとして、コロナ禍以前からの在宅勤務導入、コミュニケーション活性化に向けたフリーアドレス制の導入、育児や介護といったライフステージに合わせた各種制度の整備など、積極的に行っています。

会社データ

プロフィール	◇日本農薬ってどんな会社？ ― 農業と食を軸に、世界の課題解決へ ― 日本農薬は、農薬の研究開発・製造・販売を中核とし、その技術を応用して医薬品（水虫薬など）、動物用医薬品、木材用薬品（シロアリ駆除剤など）といった化学品事業を展開しています。またスマート農業関連事業（AI病害虫診断システムなど）にも注力しています。 1．農業と食を支える中核事業日本農薬の事業の根幹にあるのは、農業と食の安定供給を支える農薬事業です。病害虫や雑草から作物を守ることは、農家の努力を収穫につなげ、世界の食糧問題解決に直結します。当社は、作物・地域・栽培環境ごとの課題に向き合い、農業現場で本当に役立つ製品を研究開発・提供してきました。農薬は単なる「モノ」ではなく、農業を持続可能にするための社会インフラと捉えています。 2．スマート農業への挑戦近年、日本農薬はAIを活用した病害虫診断アプリなど、スマート農業分野にも積極的に取り組んでいます。経験や勘に頼らない農業を実現し、省力化や効率化を通じて農家の負担を軽減。こうした技術は、日本国内だけでなく海外農業にも応用され、世界規模での生産性向上と環境負荷低減に貢献しています。 3．研究開発型企業ならではの技術展開農薬研究で培った技術は、医薬品、動物用医薬品、木材用薬品といった分野にも応用されています。外用抗真菌剤やペット用製品、住宅を守る薬剤など、農業以外の領域でも人や社会の安全を支えています。研究開発職は、基礎研究から応用研究まで幅広く関わり、世界に通用する技術で社会貢献できることが大きな魅力です。 4．グローバルに広がるビジネスフィールド日本農薬は、世界18拠点を展開し、製品は100カ国以上で使用されています。海外売上比率は70％を超え、グローバル企業として世界の農業と食を支えています。営業職は、国内外の農家の声を直接聞き、課題解決型の提案を通じて技術の価値を届ける役割を担います。国や文化を越えて農業に貢献できる点は、大きなやりがいです。 5．農業の未来を切り拓く人口増加や気候変動により、食糧問題は今後さらに深刻化します。日本農薬は、研究開発型企業としての強みとグローバル展開力を活かし、農業と食の未来を世界とともに創る企業として挑戦を続けています。
事業内容	【主要事業内容】農薬、医薬品、動物用医薬品、木材用薬品、農業資材などの製造業、輸出入業、販売業【4つのポイント】 ■農薬専業メーカーとしての歴史と挑戦 1928年、日本初の農薬専業メーカーとして誕生。創業以来、研究開発型企業として農業の近代化に貢献してきました。現在では農薬開発に加え、AI病害虫診断アプリなどスマート農業分野にも取り組み、農業と食の未来を創造しています。 ■研究開発力で未来を切り拓く売上の約10％を研究開発に投資し、総合研究所に農薬開発に必要な全ての研究分野を集約。農家や市場の課題に応える先進技術を生み出し、食と農業の持続可能性に貢献しています。 ■グローバル展開で世界に貢献世界18拠点で事業を展開し、海外売上比率は約70％。農業と食を守る技術を世界へ届け、食糧問題解決に挑戦するグローバル企業として成長を続けています。 ■農薬技術を応用した幅広い事業農薬を核に、医薬品や動物用医薬品、木材用薬品など多様な分野へ展開。研究開発力を活かし、農業だけでなく人と社会の健康にも貢献しています。日本農薬は、農業・食・社会貢献・グローバル・研究開発型企業という強みを活かし、世界の課題に挑戦し続けます。研究開発職は技術開発を通じて、営業職は国内外の農業現場にその技術を届ける役割を通じて、食と農業の未来に貢献できます。農業の未来を技術で支えたい、世界で活躍したい――そんな想いを持つ皆さんをお待ちしています。研究開発型企業として、3年に一剤のペースで自社製品の開発を行っています。

プロフィール

◇日本農薬ってどんな会社？

― 農業と食を軸に、世界の課題解決へ ―
日本農薬は、農薬の研究開発・製造・販売を中核とし、その技術を応用して医薬品（水虫薬など）、動物用医薬品、木材用薬品（シロアリ駆除剤など）といった化学品事業を展開しています。またスマート農業関連事業（AI病害虫診断システムなど）にも注力しています。

1．農業と食を支える中核事業
日本農薬の事業の根幹にあるのは、農業と食の安定供給を支える農薬事業です。病害虫や雑草から作物を守ることは、農家の努力を収穫につなげ、世界の食糧問題解決に直結します。当社は、作物・地域・栽培環境ごとの課題に向き合い、農業現場で本当に役立つ製品を研究開発・提供してきました。農薬は単なる「モノ」ではなく、農業を持続可能にするための社会インフラと捉えています。

2．スマート農業への挑戦
近年、日本農薬はAIを活用した病害虫診断アプリなど、スマート農業分野にも積極的に取り組んでいます。経験や勘に頼らない農業を実現し、省力化や効率化を通じて農家の負担を軽減。こうした技術は、日本国内だけでなく海外農業にも応用され、世界規模での生産性向上と環境負荷低減に貢献しています。

3．研究開発型企業ならではの技術展開
農薬研究で培った技術は、医薬品、動物用医薬品、木材用薬品といった分野にも応用されています。外用抗真菌剤やペット用製品、住宅を守る薬剤など、農業以外の領域でも人や社会の安全を支えています。研究開発職は、基礎研究から応用研究まで幅広く関わり、世界に通用する技術で社会貢献できることが大きな魅力です。

4．グローバルに広がるビジネスフィールド
日本農薬は、世界18拠点を展開し、製品は100カ国以上で使用されています。海外売上比率は70％を超え、グローバル企業として世界の農業と食を支えています。営業職は、国内外の農家の声を直接聞き、課題解決型の提案を通じて技術の価値を届ける役割を担います。国や文化を越えて農業に貢献できる点は、大きなやりがいです。

5．農業の未来を切り拓く
人口増加や気候変動により、食糧問題は今後さらに深刻化します。日本農薬は、研究開発型企業としての強みとグローバル展開力を活かし、農業と食の未来を世界とともに創る企業として挑戦を続けています。

事業内容

【主要事業内容】
農薬、医薬品、動物用医薬品、木材用薬品、農業資材などの製造業、輸出入業、販売業

【4つのポイント】
■農薬専業メーカーとしての歴史と挑戦
1928年、日本初の農薬専業メーカーとして誕生。創業以来、研究開発型企業として農業の近代化に貢献してきました。現在では農薬開発に加え、AI病害虫診断アプリなどスマート農業分野にも取り組み、農業と食の未来を創造しています。
■研究開発力で未来を切り拓く
売上の約10％を研究開発に投資し、総合研究所に農薬開発に必要な全ての研究分野を集約。農家や市場の課題に応える先進技術を生み出し、食と農業の持続可能性に貢献しています。
■グローバル展開で世界に貢献
世界18拠点で事業を展開し、海外売上比率は約70％。農業と食を守る技術を世界へ届け、食糧問題解決に挑戦するグローバル企業として成長を続けています。
■農薬技術を応用した幅広い事業
農薬を核に、医薬品や動物用医薬品、木材用薬品など多様な分野へ展開。研究開発力を活かし、農業だけでなく人と社会の健康にも貢献しています。

日本農薬は、農業・食・社会貢献・グローバル・研究開発型企業という強みを活かし、世界の課題に挑戦し続けます。研究開発職は技術開発を通じて、営業職は国内外の農業現場にその技術を届ける役割を通じて、食と農業の未来に貢献できます。農業の未来を技術で支えたい、世界で活躍したい――そんな想いを持つ皆さんをお待ちしています。

研究開発型企業として、3年に一剤のペースで自社製品の開発を行っています。

本社郵便番号	104-8386
本社所在地	東京都中央区京橋1-19-8　京橋OMビル
本社電話番号	050-3490-3472
創立年月日	1928年11月17日
資本金	149億3,900万円
従業員	478名（2025年3月末）
売上高	【2025年3月単体】538億2,100万円【2025年3月連結】999億6,600万円
業績	【単体】　決算期　　　　売上高　　　　　経常利益 ------------------------------------------------- 2025年3月　　538億2,100万円　54億9,900万円 2024年3月　　528億1,100万円　51億6,100万円 2023年3月　　527億5,500万円　52億7,500万円 2022年3月　　471億5,100万円　44億5,700万円 2021年3月　　431億1,000万円　38億5,000万円【連結】　決算期　　　　売上高　　　　　経常利益 ------------------------------------------------- 2025年3月　　999億6,600万円　70億8,600万円 2024年3月　1,030億3,300万円　59億3,200万円 2023年3月　1,020億9,000万円　77億7,900万円 2022年3月　 819億1,000万円　57億6,800万円 2021年3月　 715億5,200万円　57億2,200万円
事業所	■本　社：東京（中央区京橋） ■支　店：札幌、仙台、東京、大阪、福岡 ■研究所：大阪（河内長野市）
主な子会社・関連会社	【国内】 ■(株)ニチノー緑化 ■(株)ニチノーサービス ■日本エコテック(株) ■(株)アグリマート【海外】 ■Nichino America,Inc. ■Nichino Europe Co.,Ltd. ■日佳農葯股イ分有限公司 ■日農（上海）商貿有限公司 ■Nichino do Brasil Agroqumicos Ltda． ■Nichino India Private Limited ■Sipcam Nichino Brasil S.A ■Nichino Vietnam Co.,Ltd. ■Nihon Nohyaku Andica S.A.S. ■Agricultural Chemicals(Malaysia)Sdn.Bhd. ■Nichino Korea Co.,Ltd. ■Interagro(UK) Ltd. ■Nichino Chile Sociedades por Acciones
平均年齢	41.6歳（2025年3月末）
株式公開	プライム市場
株主構成	(株)ADEKA 　51.00％日本マスタートラスト信託銀行(株)（信託口）　6.46％ MSIP CLIENT SECURITIES　3.44％ (株)日本カストディ銀行（信託口）　3.11% (株)みずほ銀行　2.54％農林中央金庫　1.78％モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社　1.75% 朝日生命保険相互会社　1.08％ (株)りそな銀行　0.91％（2025年9月末現在）
平均給与	775.8万円（2025年3月末）
沿革	1928年 ■日本農薬(株)創立（本社、大阪）旭電化工業（現 ADEKA）農業薬品部門と藤井製薬の合併により日本初の農薬専業メーカーとして誕生。 1930年 ■河内病虫害研究農場開場 1956年 ■化学研究所竣工 1959年 ■本社を東京に移転 1969年 ■佐賀工場竣工 1978年 ■茨城県に鹿島工場竣工 1983年 ■福島工場竣工 1995年 ■総合研究所完成（大阪府河内長野市）化学・生物・安全性の各研究所を1カ所に集約。 ■ニューヨーク事務所開設 1996年 ■日佳農葯股イ分有限公司を設立 1997年 ■Nihon Nohyaku America, Inc.を設立（現 Nichino America ,Inc.） 2002年 ■トモノアグリカ(株)より営業権の一部を譲受 ■三菱化学(株)より農薬事業を譲受 2005年 ■ルリコン（ルリコナゾール）発売医療用外用抗真菌剤（水虫薬）の有効成分です。 2007年 ■Nichino Europe Co., Ltd.を設立 ■フェニックス発売日本化学会化学技術賞・日本農薬学会業績賞を受賞したチョウ目害虫用殺虫剤です。 2011年 ■日農（上海）商貿有限公司を設立 2014年 ■Nichino do Brasil Agroquimicos Ltda.を設立 ■Sipcam Agro社へ出資、社名をSipcam Nichino Brasil S.A.へと変更 ■アリスタライフサイエンスアグリマート(株)を完全子会社化 2015年 ■Hyderabad Chemical Ltd.を子会社化 2016年 ■Sipcam Nichino Brasil S.A.を連結子会社化 2017年 ■Hyderabad Chemical Pvt. Ltd.の社名をNichino India Pvt. Ltd.へと変更 ■Nichino Vietnam Co., Ltd.を設立 2018年 ■Adnicol社の株式を取得（社名をNihon Nohyaku Andica S.A.S.へと変更） ■殺菌剤パレード発売 ■(株)ADEKAと資本業務提携を締結 2020年 ■Nichino America, Inc.子会社、Nichino Mexico, S. de R.L. de C.V.を設立 2021年 ■殺虫剤オーケストラ発売 2022年 ■Nichino Korea Co., Ltd.を設立 2023年 ■Nichino Chile SpAを設立

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 14.9年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 13.5時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12.4日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	9名	3名	12名
取得者	8名	3名	11名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

88.9%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 9.7%
  （145名中14名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり【入社1年目】新入社員研修（本社、研究所、圃場等）、フォローアップ研修【階層別】　　中堅社員研修、新任管理者研修、管理職研修【専門分野別】セールス研修ほか【その他】　　国内・海外留学、学位取得支援・新入社員研修の内容は、ビジネスマナーから農薬の基礎知識まで多岐に亘ります。　集合研修以外にも、各配属先で業務内容に応じたOJTや各種研修、勉強会が　行われています。
自己啓発支援制度	制度あり通信教育制度：幅広い分野(語学、ビジネス知識習得、コミュニケーションスキル向上、資格勉強など)の講座の中から、好きなタイミングで受講したい講座へ申し込むことができます。受講期間内に合格修了した場合、奨励金が支給されます。オンライン英会話講座でスピーキングスキルを高めることも可能です。
メンター制度	制度あり配属先の先輩がメンターとして新入社員一人ひとりに付き、身近な相談役としてサポートしています。入社１年目はメンターによるフォローを受けながらOJTを進めていきます。
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞秋田大学、麻布大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大阪大学、大阪公立大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、帯広畜産大学、香川大学、神奈川大学、関西学院大学、北里大学、岐阜大学、九州大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都府立大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、高知大学、神戸大学、佐賀大学、静岡大学、信州大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東京大学、東京医科歯科大学、東京工業大学、東京農業大学、東京農工大学、東京薬科大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、奈良先端科学技術大学院大学、新潟大学、日本大学、日本獣医生命科学大学、広島大学、福井大学、北陸先端科学技術大学院大学、星薬科大学、北海道大学、三重大学、明治大学、山口大学、横浜国立大学、早稲田大学＜大学＞岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪市立大学、大阪府立大学、帯広畜産大学、香川大学、学習院大学、神奈川大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、北里大学、京都大学、京都外国語大学、近畿大学、慶應義塾大学、県立広島大学、神戸大学、國學院大學、佐賀大学、札幌学院大学、滋賀大学、島根大学、淑徳大学、上智大学、信州大学、成蹊大学、摂南大学、専修大学、創価大学、玉川大学、千葉商科大学、中央大学、筑波大学、東京大学、東京外国語大学、東京国際大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東洋大学、鳥取大学、富山大学、名古屋工業大学、奈良県立大学、日本大学、広島大学、法政大学、北陸大学、北海道大学、宮城大学、宮崎大学、武蔵大学、明治大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞茨城工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、奈良工業高等専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2025年　　　13名 2024年　　　19名 2023年　　　11名 2022年　　　 9名 2021年　　　19名
採用実績（学部・学科）	法学部、経済学部、文学部、商学部、教育学部、外国語学部、国際食料情報学部、国際日本学部、地域創造学部、農学部、生物資源学部、応用生物科学部、工学部、薬学部、獣医学部、環境情報学府、理学研究科、医学系研究科、生命農学研究科、新領域創成科学研究科、バイオシステム研究科、物質創成科学研究科、総合化学院、合成化学科、　など