最終更新日:2025/12/11

(株)フジタ

業種

  • 建設
  • 建築設計
  • 住宅
  • 不動産
  • 設備工事・設備設計

基本情報

本社
東京都
資本金
140億円
売上高
5,728億円(2025年3月期)
従業員
3,393名 ※2025年4月1日時点

つくり上げた一つ一つの建設物が、人々の暮らしを豊かにしていく。そんな「ものづくり」を進めることこそ、フジタの使命です。

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企業のここがポイント

  • やりがい

    多くの人々に豊かさをもたらすまちづくりと、大規模な工事ができる海外事業を通じた社会貢献

  • 制度・働き方

    指導員制度やCDP制度などのOJT教育と、等級や職種ごとの研修を織り交ぜたOFFJT教育の充実

  • 職場環境

    社員の頑張りを後押しする会社

会社紹介記事

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【社会基盤整備】新潟県柏崎市で建設した農作物を育む水を共有する「市野新田ダム」。地域の人々の豊かな生活を安定させるため、社会インフラ整備の使命を担う
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【まちづくり】新幹線開通や五輪開催候補地になっている札幌市で行ったまちづくり。生活空間の充実、利便性の向上、エネルギー共有施設の設置など、多機能な“まち”を実現

街の風景を変え、人の流れを変え、豊かな社会をつくる。

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東広島市ではスマートシティの実現に着手している

日本に約47万社あるといわれる建設会社。その中で、フジタの優位性は何か。
それは時代の変化に合わせ、刻一刻と変わるニーズに対応した“応え”が提案できる点です。

行政や住民、お客様と一体となり、同じ目線で考え、それぞれの満足度を最大限追求する。「ただつくるだけ」ではなく、維持・管理や、解体・浄化までを考えながら、長年の建設・都市再生のノウハウと、独自の環境技術、そして確かな技術をもとに、価値ある提案をし、豊かな社会を創造してきました。

会社データ

事業内容
【主な事業内容】
 □建設工事の請負・企画・設計・監理およびコンサルティング
 □地域開発・都市開発
 □不動産事業
 □土壌汚染の状況調査および除去 など

「企画・提案」→「計画・設計」→「施工」→「維持管理・修繕更新」→「解体・浄化」といった建設ライフサイクルのあらゆるニーズに応えられる事業を展開しています。

近年ではDXの推進に注力することで、よりクオリティの高い建設物をお客さまに提供するだけでなく、これまで困難だったことを可能にし、建設事業本来が持つ楽しさ・魅力の再発見を進めています。

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西新宿に完成した地上60階建ての超高層マンション

本社郵便番号 151-8570
本社所在地 東京都渋谷区千駄ヶ谷4-25-2
本社電話番号 03-3796-2214
創業 1910年12月
設立 2002年10月
資本金 140億円
従業員 3,393名
※2025年4月1日時点
売上高 5,728億円(2025年3月期)
売上高推移 5,728億円(2025年3月期)
5,911億円(2024年3月期)
5,808億円(2023年3月期)
事業所 【国内支店・事業部】
北海道支店、東北支店、東京支店、千葉支店、関東支店、横浜支店、首都圏土木支店、名古屋支店、大阪支店、広島支店、四国支店、九州支店、沖縄支店、東日本開発事業部、西日本開発事業部、交通事業部、国際本部
   
【主な海外事業所など】
上海、香港、フィリピン、ソウル、ハノイ、ホーチミン、メキシコ、台北、ドバイ、インド、ヤンゴン、マレーシア、シンガポール、ドーハ、ケニア、ペルー、バングラデシュ

【主な研究機関】
技術センター(神奈川県厚木市)
平均年齢 41.7歳
平均年収 943万円(2024年度実績)
主な取引先 国・地方自治体、民間企業 他
ありとあらゆる取引先があります。
現地法人 藤田(中国)建設工程有限公司
Fujita Americas, Inc.
Fujita Philippines Construction and Development, Inc.
Fujita Corporation Vietnam
Fujita Engineering India Pvt., Ltd.
Fujita Integral Mexico S.A. de C.V.
Fujita Corporation (M) Sdn. Bhd.
Fujita Corporation(Thailand)Ltd.
関連会社 藤田商事株式会社
株式会社テクノマテリアル
フジタビルメンテナンス株式会社
株式会社高環境エンジニアリング
株式会社ダイスネクスト
株式会社アイテック計画
株式会社エフ・ティ・シー大分

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 15.4
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 23.1時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 15.6
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 80 31 111
    取得者 64 31 95
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    80.0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 2.7%
      (801名中22名)
    • 2024年度

社内制度

研修制度 制度あり
・階層別研修
(新入社員研修、2年目社員フォロー研修、5年目社員フォロー研修、新任次長研修 等)
・新入社員実践研修塾(富士合宿)
・建築士合宿研修
・圧倒的教育
・フジタ建設大学
・部門別eラーニング …他
自己啓発支援制度 制度あり
・語学教育
(オンライン英会話、TOEIC通信講座受講)
・資格取得に向けた自己啓発支援
(1級建築士…会社で勉強会等の支援、合格した場合の登録料支給かつ報奨金あり 等)
・学びライブラリー
(ビジネス基礎強化、自社の理解促進、資格取得支援)
メンター制度 制度あり
指導員制度
新入社員1人につき、年齢の近い先輩社員が1人指導員を担当します。
公私共に頼りになる存在です。
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度あり
フジタBIM認定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
大阪工業大学、鹿児島大学、神奈川大学、京都大学、近畿大学、工学院大学、芝浦工業大学、湘南工科大学、信州大学、千葉大学、筑波大学、東京大学、東京工業大学、東京電機大学、東京理科大学、名古屋大学、名古屋工業大学、奈良女子大学、日本大学、兵庫県立大学、明治大学、名城大学
<大学>
愛知工業大学、愛知産業大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、秋田県立大学、茨城大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪電気通信大学、大妻女子大学、学習院大学、金沢大学、鎌倉女子大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、九州職業能力開発大学校(応用課程)、近畿大学、近畿職業能力開発大学校(応用課程)、金城学院大学、熊本大学、工学院大学、高知工科大学、神戸大学、國學院大學、芝浦工業大学、島根大学、下関市立大学、上智大学、信州大学、成城大学、摂南大学、創価大学、大同大学、千葉工業大学、中央大学、筑波技術大学、津田塾大学、都留文科大学、帝京大学、天理大学、東海大学、東京国際大学、東京都市大学、同志社大学、東北学院大学、東北工業大学、東北職業能力開発大学校(応用課程)、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、長崎大学、名古屋市立大学、南山大学、西日本工業大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、兵庫県立大学、広島大学、広島工業大学、広島修道大学、法政大学、北海道職業能力開発大学校(応用課程)、前橋工科大学、明治大学、名城大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
呉工業高等専門学校、専門学校東京テクニカルカレッジ、大阪公立大学工業高等専門学校、東京工学院専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、八戸工業高等専門学校

全国の国公私立の大学・大学院・高等専門学校・専門学校より採用

採用実績(人数) 2024年4月入社実績 110名(技術系99名 経営管理・営業系11名)
2023年4月入社実績 106名(技術系91名 経営管理・営業系15名)
2022年4月入社実績 103名(技術系89名 経営管理・営業系14名)
2021年4月入社実績  93名(技術系78名 経営管理・営業系15名)
2020年4月入社実績 225名(技術系182名 経営管理・営業系43名)
2019年4月入社実績 208名(技術系169名 経営管理・営業系39名)
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 104 31 135
    2024年 85 19 104
    2023年 80 26 106
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    - - - -%
    - - - -%
    - - - -%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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