最終更新日：2026/2/17

(株)日立ソリューションズ

正社員
既卒可

業種

情報処理
ソフトウエア

基本情報

本社: 東京都

資本金: 200億円

売上高: 2149億2,200万円（単独)【2024年度】

従業員: 5,049名（単独） 14,548名（連結）【2025年3月末時点】

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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3月1日に公開予定の内容であり、内容は変更の可能性があります

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

ひとと、ソリューション。

企業のここがポイント

戦略・ビジョン

当社はSX（サステナビリティ・トランスフォーメーション）経営を推進しています。
職場環境

当社の持続的成長の原動力は「人」

会社紹介記事

当社は、自社開発を行える技術力と、国内外の幅広いソリューションが提供できることを強みに、業務効率や生産性向上、新事業創出など、お客様のDXに貢献しています。階層に関わらず、キャリアレベルに応じて多種多様な教育プログラムを提供することで、継続的にキャリア開発の機会を支援しています。

: 当社は、自社開発を行える技術力と、国内外の幅広いソリューションが提供できることを強みに、業務効率や生産性向上、新事業創出など、お客様のDXに貢献しています。

: 階層に関わらず、キャリアレベルに応じて多種多様な教育プログラムを提供することで、継続的にキャリア開発の機会を支援しています。

＜主な表彰歴＞

本社ビル	◇2015年「ダイバーシティ経営企業100選」（経済産業省）受賞 ◇2016年「人を活かす会社」ランキング（日本経済新聞社）総合19位　　　　　（育児・介護部門：2位、職場環境・コミュニケーション：6位） ◇2016年女性活躍推進法に基づく厚生労働大臣認定（えるぼし認定）最上位取得 ◇2017年日経コンピュータ顧客満足度調査（2017-2018）システム開発関連サ―ビス部門1位 ◇2018年「第7回日本HRチャレンジ大賞」人材マネジメント部門　優秀賞 ◇2022年「健康経営優良法人2022～ホワイト500～」認定 ◇2022年「DX認定取得事業者」（経済産業省）認定 ◇2022年「スポーツ功労団体表彰」（文部科学省）受章 ◇2023年 PRIDE指標（企業等におけるLGBTの推進状況を測る表彰制度）5年連続「ゴールド」受賞 ◇2024年「健康経営優良法人2024～ホワイト500～」認定

本社ビル

◇2015年「ダイバーシティ経営企業100選」（経済産業省）受賞
◇2016年「人を活かす会社」ランキング（日本経済新聞社）総合19位
　　　　　（育児・介護部門：2位、職場環境・コミュニケーション：6位）
◇2016年女性活躍推進法に基づく厚生労働大臣認定（えるぼし認定）最上位取得
◇2017年日経コンピュータ顧客満足度調査（2017-2018）システム開発関連サ―ビス部門1位
◇2018年「第7回日本HRチャレンジ大賞」人材マネジメント部門　優秀賞
◇2022年「健康経営優良法人2022～ホワイト500～」認定
◇2022年「DX認定取得事業者」（経済産業省）認定
◇2022年「スポーツ功労団体表彰」（文部科学省）受章
◇2023年 PRIDE指標（企業等におけるLGBTの推進状況を測る表彰制度）5年連続「ゴールド」受賞
◇2024年「健康経営優良法人2024～ホワイト500～」認定

会社データ

事業内容	当社は、日立グループにおいてＩＴサービスグループとしてフロントに立ち、豊富な知識、最新の技術で、さまざまな製品やサービスを柔軟に組み合わせ、お客さまや社会の課題に対して最適なソリューションをグローバルに提供しています。製造・流通・通信業のお客さまを中心に、システムを構築する事業の他、自社開発パッケージやサービスおよび他社パッケージ等を全ての業種・業界のお客さまへ提供するなど、先進・有力商材を活用し、素早くお客さまの成長事業にリーチできる強みを持っています。

本社郵便番号	140-0002
本社所在地	東京都品川区東品川4-12-7
本社電話番号	03-5780-2111（代）
設立	1970年9月21日
資本金	200億円
従業員	5,049名（単独） 14,548名（連結）【2025年3月末時点】
売上高	2149億2,200万円（単独)【2024年度】
平均年齢	44.6歳
平均年収	906万円
事業所	本社（東京）横浜事業所（神奈川）中部事業所（名古屋）関西事業所（大阪）
関連会社	(株)日立ソリューションズ東日本　(株)日立ソリューションズ西日本　(株)日立ソリューションズ・クリエイト　(株)日立ソリューションズ・テクノロジー　Hitachi Solutions America, Ltd. 　Hitachi Solutions Canada, Ltd. 　Hitachi Solutions Europe Ltd. 　Hitachi Solutions Germany GmbH 　Hitachi Solutions India Pvt. Ltd. 　Hitachi Solutions Asia Pacific Pte. Ltd. 　Hitachi Solutions (Thailand), Ltd. 　Hitachi Solutions Philippines Corporation
協創で未来を創る	日立ソリューションズは、オープンなコミュニティ「ハロみん」を運営しています。「ハロみん」は「ハロー、みんなの○○」を略した言葉です。○○には、皆さんが実現したいサステナブルな地球社会を示す、いろいろな言葉が入ります。「ワクワクする未来へ一歩踏み出す、協創の出発点」を掲げ、イベント開催やチャットルームでの交流など、さまざまな活動を行っています。（詳しくは「ハロみん」で検索）
こんなところにも	デジタルサイネージや看板など、さまざまな場所へ広告を掲出しています。「見たことがある！」というものはありますか？例）東京臨海高速鉄道りんかい線「品川シーサイド」駅構内看板　　明治神宮野球場一塁・三塁側看板　　「クロス新宿ビジョン」デジタルサイネージ　　大阪梅田「dipビジョン」デジタルサイネージ
沿革	詳細はこちら→ https://www.hitachi-solutions.co.jp/company/history/ 2010年10月 (株)日立ソリューションズ発足 2011年10月日立解決方案（中国）有限公司を設立 2012年3月日立ビジネスソリューション(株)（現：(株)日立ソリューションズ・ビジネス）を株式交換により完全子会社化 2012年4月 (株)日立東日本ソリューションズ（現：(株)日立ソリューションズ東日本）、(株)日立中国ソリューションズ、(株)日立ソリューションズ九州をグループ会社化 2012年4月 Hitachi Consulting Corporationから日立ソリューションズアメリカ社と日立ソリューションズヨーロッパ（イギリス）社にMicrosoft Dynamics事業を移管 2012年4月「浙江日立解決方案軟件服務有限公司」を設立 2013年1月 (株)日立中国ソリューションズと(株)日立ソリューションズ九州が合併し、商号を「(株)日立ソリューションズ西日本」に変更 (株)日立ソリューションズバリューと(株)日立ソリューションズデザインが合併し、商号を「(株)日立ソリューションズ・ネクサス」に変更 2013年3月 (株)アイネスおよび(株)ビジネスブレイン太田昭和を関連会社から除外 2013年4月 (株)日立ソリューションズ・ネクサス（存続会社）と(株)日立金融システムエンジニアリングが合併「Hitachi Solutions Canada, Ltd.」を設立 2013年6月「Hitachi Solutions India Pvt. Ltd.」を設立 (株)DACSを子会社から除外 2015年1月 (株)日立ソリューションズ・ビジネスと(株)日立ソリューションズ・ネクサスが合併し、商号を「(株)日立ソリューションズ・クリエイト」に変更日立ソリューションズヨーロッパ（フランス）社を日立ソリューションズヨーロッパ（ドイツ）社に統合 2015年4月社会・金融・公共分野のシステムソリューション事業を(株)日立製作所に移管「Hitachi Solutions Asia Pacific Pte Ltd.」を設立 2015年12月米国・インド・東南アジアに拠点を持つIgnify社を買収 2016年5月 Ignify社フィリピン法人を「Hitachi Solutions Philippines Corporation」に商号変更 2016年6月 Ignify社タイ法人を「Hitachi Solutions(Thailand),Ltd.]に商号変更 2018年4月 (株)日立ソリューションズ・クリエイト（存続会社）と(株)日立ソリューションズ・サービスが合併 2018年6月ドイツに4つの拠点を持つImplexis社を買収し、Dynamics事業を強化 2019年1月 Implexis社を「Hitachi Solutions Germany GmbH」に商号変更米国Capax Global社を買収し、Microsoft事業を強化 2019年4月日立解決方案（中国）有限公司を子会社から関連会社に変更 (株)日立超LSIシステムズをグループ会社化し、商号を「(株)日立ソリューションズ・テクノロジー」に変更

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 20.7年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 22.8時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 17.2日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	60名	30名	90名
取得者	59名	29名	88名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

98.3%

女性

96.7%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 8.9%
  （1170名中104名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員教育、システム開発実践力制度、OJT制度、業務成果報告制度、キャリア開発支援、海外業務研修制度、管理者教育、IT技術教育等
自己啓発支援制度	制度あり必要な学びを、必要な時に習得できる学び放題の環境「LXP(Learning Experience Platform)」サービス（Linkedinラーニング・Udemy・Gofluent）、英語学習メルマガ「英語一日一問」、国内大学進学支援制度、国内ビジネススクール受講支援制度、資格取得報奨金、カフェテリアプランによる支援等
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	制度ありキャリアカウンセリング …キャリア・ライフ面の相談に対するカウンセリング
社内検定制度	制度あり日立ITプロフェッショナル認定制度（日立のITビジネスに貢献できるプロフェッショナル人財を業務経験と知識・スキルの両面で評価し、認定する制度）

採用実績

採用実績（学校）	国内外国公私立各大学、大学院もっと見る
採用実績（人数）	2022年　 2023年　　2024年 --------------------------------- 125名　　157名　　　181名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2024年	123名	58名	181名
2023年	111名	46名	157名
2022年	81名	44名	125名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
-年	-名	-名	-%
-年	-名	-名	-%
-年	-名	-名	-%

採用後の待遇はこちら

先輩情報

日々成長を感じられます！: 佐野　比奈乃

2020年度入社

中央大学

理工学部人間総合理工学科

勤怠管理システムの導入支援(要望ヒアリング/設計/保守)

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