最終更新日：2026/2/17

東京地下鉄(株)

正社員
上場企業

業種

鉄道
不動産
旅行・観光

基本情報

本社: 東京都

資本金: 581億円

売上高: 4,078億円（2024年度）

従業員: 9,462名（2024年度末）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

【東京を走らせる力】－東京メトロ

東京メトロよりお知らせ（2026/02/12更新）

伝言板画像

こんにちは！東京メトロ採用担当です。
東京メトロのページをご覧いただきありがとうございます。

まずはマイナビよりエントリーをお願いします。
選考等のご案内はエントリー後に発行されるマイページにておこないます。

制度・働き方

多様なライフステージにあわせて安心して働けるように、柔軟な働き方を推進しています。
安定性・将来性

株式上場、新線プロジェクト始動とビジネスの転換期を迎えています。
キャリア

目的・階層に応じた研修や資格支援制度など、継続的にスキルを磨く教育制度が充実しています。

会社紹介記事

『輸送人員、私鉄No.1』首都圏を走る私鉄各社の中でも多くのお客様にご利用いただく鉄道会社です。『都市・生活創造事業を成長のエンジンに』鉄道事業とのシナジー効果の発揮を基本とした積極的な事業展開を図り、収益力向上に取り組みます。

: 『輸送人員、私鉄No.1』首都圏を走る私鉄各社の中でも多くのお客様にご利用いただく鉄道会社です。

: 『都市・生活創造事業を成長のエンジンに』鉄道事業とのシナジー効果の発揮を基本とした積極的な事業展開を図り、収益力向上に取り組みます。

『誇りが私たちを走らせる』

私たち東京メトログループは、首都圏の鉄道ネットワークの中核を担う事業者として、首都東京の都市機能を支え、都市としての魅力と活力を引き出すとともに、優れた技術力と創造力により、安全・安心で快適なより良いサービスを提供し、東京に集う人々の活き活きとした毎日に貢献します。

私たち東京メトログループは、首都圏の鉄道ネットワークの中核を担う事業者として、首都東京の都市機能を支え、都市としての魅力と活力を引き出すとともに、優れた技術力と創造力により、安全・安心で快適なより良いサービスを提供し、東京に集う人々の活き活きとした毎日に貢献します。

会社データ

プロフィール	■2024年10月23日に東京証券取引所プライム市場に上場いたしました！！東京メトロは、東京都区部を中心に9路線、180駅、195kmの地下鉄ネットワークを保有し、多くのお客様にご利用いただく鉄道会社です。9路線中7路線では他の鉄道会社との相互直通運転を実施。相互直通先も含めると550km以上の巨大なネットワークとなっており、その中心部で他の鉄道会社と他の鉄道会社をレールでつなぐ役目を果たす、まさに、首都圏の中核を担う鉄道会社です。東京メトロの前身である東京地下鉄道は、1927年に東洋初の地下鉄を浅草～上野間で開業。以来、生活人口の密集する東京での地下鉄建設という困難なプロジェクトを遂行してきました。現在は、培ってきた技術力を様々な分野でフルに活用し、安全性・快適性の更なる向上に努めています。株式上場を契機に変革と成長にドライブをかけるべく、自然災害対策やバリアフリー化を含めたさらなる鉄道の安全・サービス向上、新線建設の着実な推進に取り組むほか、自動運転等の新技術開発・推進や鉄道需要の創出に加え、まちづくり・鉄道成長にも寄与する不動産事業をはじめとした都市・生活創造事業の拡大、新たなビジネスの取組みを推進します。＊新線プロジェクト始動！！有楽町線延伸（豊洲・住吉間）及び南北線延伸（品川・白金高輪間）の都市計画決定が告示されたことに伴い、2024年11月5日（火）より工事着手し、新たな未来へ向けた新線プロジェクトがスタートしました。両路線の延伸とその事業運営は、東京メトロの未来への成長戦略です。2030年代半ばの開業を目指しており、新たな鉄道需要を開拓していきます。
事業内容	1.旅客鉄道事業の運営 2.都市・生活創造事業の運営　・不動産事業（新規物件の開発、賃貸等）　・ライフサービス事業（駅構内店舗、商業施設の運営等）　・ビジネスサービス事業（アドバタイジングサービス、光ファイバーケーブルの賃貸等）　 2024年11月、英国ロンドンにおけるElizabeth line （エリザベス・ライン）の運営権を住友商事株式会社及びThe Go-Aheadともに獲得しました！

プロフィール

■2024年10月23日に東京証券取引所プライム市場に上場いたしました！！

東京メトロは、東京都区部を中心に9路線、180駅、195kmの地下鉄ネットワークを保有し、多くのお客様にご利用いただく鉄道会社です。9路線中7路線では他の鉄道会社との相互直通運転を実施。相互直通先も含めると550km以上の巨大なネットワークとなっており、その中心部で他の鉄道会社と他の鉄道会社をレールでつなぐ役目を果たす、まさに、首都圏の中核を担う鉄道会社です。

東京メトロの前身である東京地下鉄道は、1927年に東洋初の地下鉄を浅草～上野間で開業。以来、生活人口の密集する東京での地下鉄建設という困難なプロジェクトを遂行してきました。現在は、培ってきた技術力を様々な分野でフルに活用し、安全性・快適性の更なる向上に努めています。

株式上場を契機に変革と成長にドライブをかけるべく、自然災害対策やバリアフリー化を含めたさらなる鉄道の安全・サービス向上、新線建設の着実な推進に取り組むほか、自動運転等の新技術開発・推進や鉄道需要の創出に加え、まちづくり・鉄道成長にも寄与する不動産事業をはじめとした都市・生活創造事業の拡大、新たなビジネスの取組みを推進します。

＊新線プロジェクト始動！！
有楽町線延伸（豊洲・住吉間）及び南北線延伸（品川・白金高輪間）の都市計画決定が告示されたことに伴い、2024年11月5日（火）より工事着手し、新たな未来へ向けた新線プロジェクトがスタートしました。
両路線の延伸とその事業運営は、東京メトロの未来への成長戦略です。2030年代半ばの開業を目指しており、新たな鉄道需要を開拓していきます。

事業内容

1.旅客鉄道事業の運営
2.都市・生活創造事業の運営
　・不動産事業（新規物件の開発、賃貸等）
　・ライフサービス事業（駅構内店舗、商業施設の運営等）
　・ビジネスサービス事業（アドバタイジングサービス、光ファイバーケーブルの賃貸等）
　

2024年11月、英国ロンドンにおけるElizabeth line （エリザベス・ライン）の運営権を住友商事株式会社及びThe Go-Aheadともに獲得しました！

本社郵便番号	110-8614
本社所在地	東京都台東区東上野3-19-6 （移転予定）2026年夏　東京都中央区日本橋箱崎町19－21
本社電話番号	非公開
設立	2004年4月　東京地下鉄(株)設立
資本金	581億円
従業員	9,462名（2024年度末）
売上高	4,078億円（2024年度）
代表者	代表取締役社長　小坂　彰洋
事業所	本社／東京現業部門／東京、千葉、埼玉、神奈川
東京メトロ路線	9路線、営業キロ数195km、180駅
関連会社	(株)メトロセルビス (株)メトロコマース (株)メトロステーションファシリティーズメトロ車両(株) (株)メトロレールファシリティーズメトロ開発(株) 東京メトロ電気メインテナンス（株）東京メトロ都市開発(株) (株)メトロプロパティーズ (株)メトロアドエージェンシー (株)メトロライフサポート (株)メトロビジネスアソシエ (株)メトロフルール Vietnam Tokyo Metro One Member Limited Liability Company (公財)メトロ文化財団東京メトロアセットマネジメント（株）東京メトロエデュケーショナル（株）
平均年齢	39.5歳（2024年度末）
有給取得率	96.1%（2024年）
平均有給休暇取得日数	19.2日（2024年）
年間休日	本社　124日現業　122日（2024年度）
育児休職取得率	女性　100％男性　97.8％（2024年度）
入社3年定着率	90.7% (2022年4月1日入社)
沿革	1920年東京地下鉄道株式会社設立 1927年東京地下鉄道　浅草～上野間で初の地下鉄営業開始 1941年帝都高速度交通営団設立 1959年丸ノ内線池袋～新宿間全線開業 1962年日比谷線にて、当社初となる郊外私鉄との相互直通運転を開始 1964年日比谷線北千住～中目黒間全線開業 1969年東西線中野～西船橋間全線開業 1978年千代田線綾瀬～代々木上原間全線開業 1988年有楽町線和光市～新木場間全線開業 1991年南北線にて、日本の地下鉄で初めてのホームドアを設置 2000年南北線目黒～赤羽岩淵間全線開業 2003年半蔵門線渋谷～押上間全線開業 2004年東京地下鉄株式会社設立 2005年 Echika 表参道オープン 2008年副都心線和光市～渋谷間開業 2011年公式アプリ「東京メトロアプリ」公開 2017年ベトナム国ハノイ市に現地法人「VIETNAM TOKYO METRO ONE MEMBER LIMITED LIABILITY COMPANY」を設立 2020年日比谷線に「虎ノ門ヒルズ駅」開業 2022年有楽町線延伸（豊洲～住吉間）及び南北線延伸（品川～白金高輪間）の鉄道事業許可を取得 2024年東京証券取引所プライム市場に上場

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 18.1年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 23.8時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- -日
-年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

-年度
対象者	-名	-名	-名
取得者	-名	-名	-名

前年度の育児休業取得率（男女別）

-年度

男性

-%

女性

-%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 8.2%
  （744名中61名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり中長期的視点で、社員一人ひとりに研修効果の浸透を図り、社員が能力を十分に発揮できるよう、中期経営計画と対象期間を連動させた3年間の「中期研修基本計画」を策定し、充実した研修体系により社員の能力向上を図っています。例）新入社員研修、階層別研修、アドバンス研修・フォローアップ研修部門間交流講座、鉄道総合技術アカデミー＊鉄道総合技術アカデミー東京メトロが培ってきた地下鉄運行のノウハウや技術を伝承していく企業内スクールとなります。東京メトログループ鉄道部門から選抜された若手社員が、約9か月のべ300時間にわたる研修を受講。
自己啓発支援制度	制度あり ■資格取得支援制度資格取得に関わる受験料補助金の支給、取得した場合の褒賞金の支給がございます。（いずれも会社が認めた資格に限る） ■フレキシブルラーニング休職キャリアを描き、そのキャリアを実現するために学び、長きにわたって活躍することを応援することを目的に、社外において修学、資格取得等自己研鑽するための休職制度がございます。（会社が認めた場合に限る）
メンター制度	制度あり ※総合職のみメンター制度あり
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	●総合職：全国の国公私立大学、大学院 ●エキスパート職：大学、大学院、短期大学、専門学校、高等専門学校等もっと見る
採用実績（人数）	【総合職】 2023年4月1日入社／事務系（デジタル系含む）13人　技術系10名 2024年4月1日入社／事務系（デジタル系含む）10人　技術系11名 2025年4月1日入社／事務系（デジタル系含む）10人　技術系10名【エキスパート職】 2023年4月1日入社／127名 2024年4月1日入社／145名 2025年4月1日入社／162名