最終更新日：2026/4/27

公益財団法人日本武道館

正社員
既卒可

現在、応募受付を停止しています。

業種

公益・特殊・独立行政法人
教育
財団・社団・その他団体
イベント・興行
出版

基本情報

本社: 東京都

資本金: 公益財団法人のため、資本金はありません

売上高: 公益財団法人のため計上はありません

職員数: 66名

会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

明るい対応ができ、前向きで活力があり、武道文化に興味のある学生を募集します！！

応募受付開始！【年間休日120日以上／フレックス制度有／実働1日7.5H／賞与年2回6ヵ月分以上】（2026/03/11更新）

伝言板画像

令和9年4月採用の応募受付を開始します。武道の振興普及、青少年の健全育成に関心がある方のご応募をお待ちしています。ぜひ説明会にお越しください。

製品・サービス力

全日本選手権大会や世界大会を行う武道の殿堂「日本武道館」でぜひ一緒に働きましょう！
安定性・将来性

のびのび定年まで安心して働けます。武道の普及を通じ、子どもたちに笑顔を届けます。
制度・働き方

フレックスタイム制の採用、育児介護休業の導入、ハラスメント対策の実施等、環境整備に努めています。

会社紹介記事

北の丸公園内にある日本武道館。武道大会・国家行事等60年にわたり数多くの催事が行われています。 2020年に増改修工事が完了、中道場を増設（右下）。

: 北の丸公園内にある日本武道館。武道大会・国家行事等60年にわたり数多くの催事が行われています。

: 2020年に増改修工事が完了、中道場を増設（右下）。

日本の伝統「武道」の振興・普及を柱とする公益法人です

新年恒例「鏡開き式・武道始め」初稽古の様子	設立目的である武道による青少年の健全育成のため、武道振興普及事業、書写・書道普及奨励事業等の「公益事業」と、大学の卒入学式やコンサート等への会場貸出の「収益事業」を二本柱として運営を行っています。 ※当財団ではコンサートの企画・運営業務は行っておりません。事業内容をご理解のうえご応募くださいますようお願いいたします。

新年恒例「鏡開き式・武道始め」初稽古の様子

設立目的である武道による青少年の健全育成のため、武道振興普及事業、書写・書道普及奨励事業等の「公益事業」と、大学の卒入学式やコンサート等への会場貸出の「収益事業」を二本柱として運営を行っています。

※当財団ではコンサートの企画・運営業務は行っておりません。事業内容をご理解のうえご応募くださいますようお願いいたします。

会社データ

プロフィール	日本武道館は、武道を愛好する国会議員各位の熱意と、政府、財界並びに国民の総意による支援によって創建されました。建物は国費と国民の浄財をもって昭和39年（1964）に完成、同年10月に開館しました。以来、我が国伝統の武道を、国民とくに青少年の間に普及奨励し、武道による心身の錬磨を通じて健全な育成を図り、民族の発展に寄与するとともに、広く世界の平和と福祉に貢献するための事業を行っています。
事業内容	武道を通じての公益事業、教育事業、社会貢献に興味がある方の応募をお待ちしています！！日本武道館は、武道の総合施設として、各武道団体の全日本大会や世界大会及び様々な催事の利用に供しています。それと同時に、正しい武道を普及して青少年の健全な育成を図るため、中央・地方の各地で小、中、高校生を対象に各種武道の錬成大会の開催、指導者育成のための研修会や講習会、武道の源流となる古武道を保存するための事業並びに外国人を対象とする国際セミナーなどを運営実施しています。また、武道学園では柔道、剣道をはじめとする各種武道の授業を実施しています。広報活動の面では、「心技体　人を育てる総合誌」のキャッチフレーズのもと、全国の武道指導者向けに、月刊『武道』を発行しています。指導者の資質・指導力向上の手助けとなる連載や特集記事、各武道団体の活動状況報告、職員が実際に撮影・取材した大会等のニュースなど、多岐にわたる誌面づくりを行っており、武道振興の役割を果たしています。教育文化事業としては、武道に関わりの深い伝統文化である書道の普及奨励事業を展開しています。青少年の健全育成と豊かな心情を養うことを目的に、正月に日本武道館大道場で行われる書初め大会、夏期に高円宮杯を戴き書写書道大展覧会を開催、また、指導者向けの講習会等を実施しています。さらに、生涯学習の視点から、書写書道の専門誌として、誌上競書、書道史、書道理論を含めた月刊『書写書道』を発行しています。武道愛好者が利用する宿泊施設として、千葉県勝浦市に日本武道館研修センターを設け、千畳敷の大道場・小道場・弓道場・相撲道場・研修室などを活用した武道・書道振興事業を行っています。毎年夏に行われる全日本少年少女武道錬成大会。全国の小・中学生約1万人が日本武道館で試合や演武をします。

プロフィール

日本武道館は、武道を愛好する国会議員各位の熱意と、政府、財界並びに国民の総意による支援によって創建されました。建物は国費と国民の浄財をもって昭和39年（1964）に完成、同年10月に開館しました。以来、我が国伝統の武道を、国民とくに青少年の間に普及奨励し、武道による心身の錬磨を通じて健全な育成を図り、民族の発展に寄与するとともに、広く世界の平和と福祉に貢献するための事業を行っています。

事業内容

武道を通じての公益事業、教育事業、社会貢献に興味がある方の応募をお待ちしています！！

日本武道館は、武道の総合施設として、各武道団体の全日本大会や世界大会及び様々な催事の利用に供しています。それと同時に、正しい武道を普及して青少年の健全な育成を図るため、中央・地方の各地で小、中、高校生を対象に各種武道の錬成大会の開催、指導者育成のための研修会や講習会、武道の源流となる古武道を保存するための事業並びに外国人を対象とする国際セミナーなどを運営実施しています。また、武道学園では柔道、剣道をはじめとする各種武道の授業を実施しています。

広報活動の面では、「心技体　人を育てる総合誌」のキャッチフレーズのもと、全国の武道指導者向けに、月刊『武道』を発行しています。指導者の資質・指導力向上の手助けとなる連載や特集記事、各武道団体の活動状況報告、職員が実際に撮影・取材した大会等のニュースなど、多岐にわたる誌面づくりを行っており、武道振興の役割を果たしています。

教育文化事業としては、武道に関わりの深い伝統文化である書道の普及奨励事業を展開しています。青少年の健全育成と豊かな心情を養うことを目的に、正月に日本武道館大道場で行われる書初め大会、夏期に高円宮杯を戴き書写書道大展覧会を開催、また、指導者向けの講習会等を実施しています。さらに、生涯学習の視点から、書写書道の専門誌として、誌上競書、書道史、書道理論を含めた月刊『書写書道』を発行しています。

武道愛好者が利用する宿泊施設として、千葉県勝浦市に日本武道館研修センターを設け、千畳敷の大道場・小道場・弓道場・相撲道場・研修室などを活用した武道・書道振興事業を行っています。

毎年夏に行われる全日本少年少女武道錬成大会。全国の小・中学生約1万人が日本武道館で試合や演武をします。

郵便番号	102-8321
所在地	東京都千代田区北の丸公園2番3号
電話番号	03-3216-5100（代表）
財団法人設立許可	昭和37年（1962）1月31日
開館	昭和39年（1964）10月3日
資本金	公益財団法人のため、資本金はありません
職員数	66名
売上高	公益財団法人のため計上はありません
事業所	日本武道館（東京都千代田区北の丸公園2番3号）日本武道館研修センター（千葉県勝浦市沢倉582）
平均年齢	40.6歳
沿革	昭和37年（1962）文部大臣より設立許可を得て「財団法人日本武道館」発足昭和39年（1964）開館。「演武始めの儀」を実施。昭和41年（1966）武道学園開校昭和46年（1971）日本武道館研修センター竣工昭和47年（1972）高松宮殿下のご臨席を仰ぎ、第1回の「日本武道祭」を開催昭和49年（1974）アメリカ合衆国・フォード大統領が来館、歓迎武道演武会を実施昭和50年（1975）月刊「武道」を新装刊行昭和57年（1982）ヨルダン・フセイン国王が来館、武道演武会を鑑賞昭和59年（1984）ブルネイ・ボルキア国王が来館、武道演武会を鑑賞平成3年（1991）月刊「書写書道」を創刊平成12年（2000）耐震補強工事平成24年（2012）創建以来の目的である中学校での武道必修化が全国の中学校で実現平成26年（2014）開館50周年。日本武道館開館五十周年「日本武道祭」を天皇・皇后両陛下ご臨席を仰ぎ開催。また、「記念式典」を内閣総理大臣、衆・参両議院議長ご出席のもと実施。平成25年（2013）内閣総理大臣から公益認定を受ける令和2年（2020） 2018年に開始した増改修工事が完了令和3年（2021）世界的スポーツ競技大会の競技会場（柔道、空手）となる令和6年（2024）開館60周年詳細はHPに掲載 https://www.nipponbudokan.or.jp

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 21.3年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 13.3時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12.6日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	1名	1名	2名
取得者	1名	1名	2名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

100%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 5.0%
  （20名中1名）
- 2025年度

社内制度

研修制度	制度あり新入職員研修（内部研修、外部研修）職員スキルアップ研修（外部研修）パソコン研修（外部研修） ※その他、必要に応じ、外部研修の受講可能。
自己啓発支援制度	制度なし
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞学習院大学、慶應義塾大学、國學院大學、国際武道大学、駒澤大学、至学館大学、上智大学、信州大学、成蹊大学、専修大学、千葉商科大学、中央大学、筑波大学、東海大学、東京女子大学、東京理科大学、東洋大学、日本大学、日本体育大学、文教大学、法政大学、明治大学、立教大学、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	2021年　　2名（大卒） 2022年　　0名（大卒） 2023年　　3名（大卒） 2024年　　1名（専門卒） 2025年　　3名（大卒）
採用実績（学部・学科）	法学部、政治経済学部、商学部、経営学部、教育学部、文学部、人間科学部、体育学部、工学部、理工学部等