最終更新日：2025/6/6

東京産業(株)【東証プライム上場】

上場企業

業種

商社（機械・プラント・環境）
商社（化学・石油・ガス・電気）
商社（電子・電気機器・OA機器）
商社（自動車関連・輸送用機器）

基本情報

本社: 東京都

資本金: 34億4,328万4,858円

売上高: 650億2,900万円（2024年3月実績）

従業員: 336名（2025年3月時点）

会社概要
前年の採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

≪東証プライム／創業77年／B to B提案営業／既存顧客メイン≫　エネルギー事業・グローバルビジネスを通じて、国内外の産業を支える『三菱系機械総合商社』です

企業のここがポイント

職場環境

有給消化率75%、総合職平均年収925万円、年間休日123日と、ワークライフバランスのとれる環境です。
やりがい

発電所の煙突やボイラー等…時には数百億円の案件もあり、金額と商材の両面で規模の大きな仕事ができます。
制度・働き方

月7000円で入居できる寮制度やフレックスタイム制、在宅勤務、昼食補助等、福利厚生が充実しています。

会社紹介記事

電力・化学・食品・自動車など、様々な産業機械を幅広く取り扱っております。少数精鋭だからこそ個人の裁量が大きく、新規事業にも積極的に挑戦しやすい環境があります。海外事業も積極的に推進しており、2017年時点で9拠点だった海外拠点は、2025年現在で28拠点まで拡大しております。

: 電力・化学・食品・自動車など、様々な産業機械を幅広く取り扱っております。少数精鋭だからこそ個人の裁量が大きく、新規事業にも積極的に挑戦しやすい環境があります。

: 海外事業も積極的に推進しており、2017年時点で9拠点だった海外拠点は、2025年現在で28拠点まで拡大しております。

人々の暮らしに不可欠なライフラインを支えています

顧客密着の提案営業により企業理念である『信頼』と『貢献』を実現してきました	「顧客に『信頼』され社業を通じて社会の発展に『貢献』する」という企業理念のもと、1947年の創立以来、産業機械を幅広く取り扱い、日本のインフラを支えてきました。機械総合商社として、社会が求める新たな事業を発掘・開拓していくことが「社会の発展に『貢献』する」ことだと考えています。弊社は、暮らしに欠かすことのできない電気を生み出す発電設備や、様々な製品を生み出すためのプラント設備、工作機械などを扱っております。顧客密着型の提案営業を通して、お客様から要望のあった製品を売るだけではなく、その周辺のトータルコーディネートを行うことで、顧客や取引先、社会との『信頼』関係を構築しています。現在は創立80周年に向けて、環境エネルギーに強い機械総合商社としての地位を確立すべく、カーボンニュートラルの実現に積極的に挑戦しています。

顧客密着の提案営業により企業理念である『信頼』と『貢献』を実現してきました

「顧客に『信頼』され社業を通じて社会の発展に『貢献』する」という企業理念のもと、1947年の創立以来、産業機械を幅広く取り扱い、日本のインフラを支えてきました。機械総合商社として、社会が求める新たな事業を発掘・開拓していくことが「社会の発展に『貢献』する」ことだと考えています。

弊社は、暮らしに欠かすことのできない電気を生み出す発電設備や、様々な製品を生み出すためのプラント設備、工作機械などを扱っております。顧客密着型の提案営業を通して、お客様から要望のあった製品を売るだけではなく、その周辺のトータルコーディネートを行うことで、顧客や取引先、社会との『信頼』関係を構築しています。

現在は創立80周年に向けて、環境エネルギーに強い機械総合商社としての地位を確立すべく、カーボンニュートラルの実現に積極的に挑戦しています。

会社データ

事業内容	電力設備や工作機械設備をはじめとしたさまざまな機械を取り扱っており、人々の生活や日本のものつくりを支える仕事をしています。機械の総合商社として社会の根幹を支えながら、グローバルな市場の開拓を目指し、最適なビジネスソリューションを提供できるよう日々邁進しております。

本社郵便番号	100-0004
本社所在地	東京都千代田区大手町2丁目2-1 　新大手町ビル8F
本社電話番号	03-5203-7690
創立	1947年10月
資本金	34億4,328万4,858円
従業員	336名（2025年3月時点）
売上高	650億2,900万円（2024年3月実績）
国内拠点	北海道札幌市、北海道泊村、青森県上北郡六ヶ所村、福島県郡山市・いわき市、宮城県仙台市、新潟県新潟市、茨城県神栖市、東京都千代田区、神奈川県横浜市、静岡県浜松市・富士市、愛知県名古屋市、兵庫県神戸市、福岡県福岡市・北九州市、広島県広島市、長崎県長崎市
株式上場	プライム市場
主な取引先	（株）そら’p
関係会社	東京産業不動産(株)、社会環境イノベーション(株)、(株)アイ・エー・エッチ、ヤスダTSCインターナショナル(株)、光和興業(株)、(同)たてしなサンサンファーム、CO2削減(株) TOKYO SANGYO SINGAPORE（PTE）LTD.、菱東貿易（上海）有限公司、菱棟機械（上海）有限公司、TOKYO SANGYO（THAILAND）CO.,LTD.、PT.TOKYO SANGYO INDONESIA、TOKYO SANGYO INC.、Tokyo Sangyo Machinery,S.A.de C.V.、Tokyo Sangyo Europe GmbH、TOKYOSANGYO ASIA TRADING CO.,LTD.、TOKYO SANGYO VIETNAM CO.,LTD.、TOKYO SANGYO MALAYSIA Sdh.Bhd.、山東京聯科技発展有限公司
平均年齢	44.07歳（2025年3月時点）
平均勤続年数	13.9年(2025年3月時点)
平均年間給与	8,941,295円（2025年3月時点）
海外拠点	台北、シンガポール、上海、広州、平湖、バンコク、ジャカルタ、ハノイ、ホーチミン、レキシントン、オハイオ、アグアスカリエンテス、ケレタロ、シラオ、フランクフルト、ポーランド、クアラルンプール、ブダペスト
沿革	1942年4月16日安江安吉氏が機械機具の製造販売を業とする大和機械(株)を設立。 1947年3月、商号を東京建材工業(株)に変更。一方、1947年7月、連合軍総司令部覚書により三菱商事(株)が解散を命ぜられ同社機械部の有志が東京建材工業(株)の経営権を譲り受け、商号を東京産業(株)に変更。 1947年10月三菱系各社支援の下、一般産業機械及び器具類の国内販売、輸出入を業とする機械専門商社として新発足し10月20日を創立記念日とした。 1948年5月本店を東京都中央区日本橋蠣殻町に移転 1951年7月本店を東京都千代田区丸の内二丁目8番地に移転 1956年6月台北出張所(現台北支店)開設 1959年8月東京証券取引所に店頭株として公開 1960年3月取扱品目の多角化を図るべく船舶・舶用機械類の輸出入取扱に特色をもつ日協産業(株)と対等合併、本店を東京都千代田区丸の内二丁目6番地に移転 1961年10月東京証券取引所市場第二部に上場 1963年7月本店を東京都千代田区丸の内三丁目2番地に移転 1977年4月 TOKYO SANGYO SINGAPORE PTE. LTD.設立 1987年2月東京産業不動産(株)設立 1996年9月東京証券取引所市場第一部銘柄に指定 2006年8月本店を東京都千代田区大手町二丁目2番1号に移転 2006年10月菱東貿易(上海)有限公司設立 2011年10月 TOKYO SANGYO (THAILAND) CO., LTD.設立 2012年12月 PT. TOKYO SANGYO INDONESIA設立 2013年4月 Tokyo Sangyo, Inc.設立 2014年5月 Tokyo Sangyo Machinery,S.A.de C.V.設立 2014年7月 Tokyo Sangyo Europe GmbH 設立 2016年4月社会環境イノベーション(株)設立 2018年4月 (株)アイ・エー・エッチ子会社化 2018年12月マダガスカル駐在員事務所開設 2019年 10月：TOKYO SANGYO MALAYSIA SDN.BHD. 設立　　　キクデンインターナショナル(株)子会社化 2020年 5月：TOKYO SANGYO EUROPE GmbH ハンガリー支店開設 9月：山東京聯科技発展有限公司設立 2021年 7月：TRエナジー株式会社設立 10月：キクデンインターナショナル(株)吸収合併 2022年4月：東京証券取引所プライム市場に移行　　　 7月：CO2削減株式会社設立

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 13.9年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 17.7時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.0日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	11名	1名	12名
取得者	1名	1名	2名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

9.1%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 5.8%
  （86名中5名）
- 2025年度

社内制度

研修制度	制度あり入社前Eラーニング研修、新入社員研修、新入社員フォローアップ研修、教育担当者研修、語学研修、海外赴任前研修、貿易実務Eラーニング研修、中堅社員研修、課長職研修、部長職研修等
自己啓発支援制度	制度あり通信教育講座（会社指定の通信教育講座にて修了要件を満たした場合は補助を行います）
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞愛知県立大学、青山学院大学、茨城大学、宇都宮大学、桜美林大学、大分大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪産業大学、小樽商科大学、学習院大学、鹿児島大学、神奈川大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、九州工業大学、九州産業大学、京都外国語大学、京都産業大学、杏林大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、甲南大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、札幌学院大学、滋賀大学、滋賀県立大学、静岡大学、静岡県立大学、芝浦工業大学、島根大学、下関市立大学、上智大学、信州大学、椙山女学園大学、成蹊大学、専修大学、高崎経済大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、筑波大学、帝京大学、東海大学、東京大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京電機大学、東京都立大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、獨協大学、長崎大学、南山大学、日本大学、日本体育大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、福岡大学、平成国際大学、防衛大学校、法政大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、山形大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、流通経済大学（茨城）、麗澤大学、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	＜総合職＞　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　採用人数 2018.4：大卒（文系）14名、大卒（理系）2名 2019.4：大卒（文系）9名、大卒（理系）- 2020.4：大卒（文系）6名、大卒（理系）1名 2021.4：大卒（文系）9名、大卒（理系）2名 2022.4：大卒（文系）1名、大卒（理系）3名 2023.4：大卒（文系）7名、大卒（理系）1名 2024.4：大卒（文系）19名、大卒（理系）-

採用実績（学校）

＜大学＞
愛知県立大学、青山学院大学、茨城大学、宇都宮大学、桜美林大学、大分大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪産業大学、小樽商科大学、学習院大学、鹿児島大学、神奈川大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、九州工業大学、九州産業大学、京都外国語大学、京都産業大学、杏林大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、甲南大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、札幌学院大学、滋賀大学、滋賀県立大学、静岡大学、静岡県立大学、芝浦工業大学、島根大学、下関市立大学、上智大学、信州大学、椙山女学園大学、成蹊大学、専修大学、高崎経済大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、筑波大学、帝京大学、東海大学、東京大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京電機大学、東京都立大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、獨協大学、長崎大学、南山大学、日本大学、日本体育大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、福岡大学、平成国際大学、防衛大学校、法政大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、山形大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、流通経済大学（茨城）、麗澤大学、早稲田大学

採用実績（人数）

＜総合職＞　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
採用人数
2018.4：大卒（文系）14名、大卒（理系）2名
2019.4：大卒（文系）9名、大卒（理系）-
2020.4：大卒（文系）6名、大卒（理系）1名
2021.4：大卒（文系）9名、大卒（理系）2名
2022.4：大卒（文系）1名、大卒（理系）3名
2023.4：大卒（文系）7名、大卒（理系）1名
2024.4：大卒（文系）19名、大卒（理系）-

過去3年間の新卒採用者数（男女別）