最終更新日:2026/2/12

(株)巴川コーポレーション(東証スタンダード市場上場)

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

業種

  • 化学
  • 半導体・電子・電気機器

基本情報

本社
東京都、静岡県
資本金
2,122百万円(2025年3月現在)
売上高
20,526百万円(2025年3月期単体)
従業員
連結1,305名、単体388名(2025年3月現在)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

3月1日に公開予定の内容であり、内容は変更の可能性があります

『研究開発型』の化学メーカーとして『その手があったか。』を創る未来

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企業のここがポイント

  • キャリア

    私たちは研究開発型企業として、開発を志望する新卒社員の95%以上が研究開発職に従事しています。

  • 安定性・将来性

    半導体分野やプリンタートナーなどの様々な分野で世界規模のシェアを獲得し、グローバルに展開しています。

  • 製品・サービス力

    環境負荷の軽減・省エネルギー・熱/電気のコントロールなど、様々な開発案件をお客様と共創しています。

会社紹介記事

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当社は従業員の約4人に1人(従業員の30%以上)が研究開発に従事。直近5年では、技術系新卒社員のうち9割以上が研究開発職に所属しています。
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当社では『イノベーションは無数の挑戦と失敗の先にある』と考えています。それゆえに、私たちは挑戦・変革をたたえる風土をもっています。

世界中の企業・研究機関との共創を通し、グローバル視点のソリューションパートナーに

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TOMOEGAWAでは欧州・米国・東アジアの6ヵ国に拠点を持っており、各拠点を通して世界中のパートナー企業と開発を進めています。

TOMOEGAWAは、様々な分野で活躍する製品を生み出し、グローバル展開にも注力する化学メーカーです。私たちは創業以来「高機能性材料メーカー」として、人々の生活や産業の発展に貢献しております。送電インフラに使われる素材開発から始まった私たちは、現在では半導体・ディスプレイ関連事業、プリンタートナー事業など、様々な事業をグローバルに展開しています。半導体ニッチ分野においては、世界シェアトップクラスを占める材料も供給しております。当社のコア技術である『電気物性評価技術』に加え『熱・電磁波評価技術』に磨きをかけることで、次世代半導体・DX・AI・EV等を支える「素材」をパートナー企業と共創してまいります。

会社データ

事業内容
〇新規開発事業:TOMOEGAWAグループが保有している技術・ノウハウを活用した新規事業のマーケティング・開発
〇半導体・ディスプレイ関連事業:半導体実装用テープや半導体製造装置部材、光学フィルム事業を展開
〇トナー事業:プリンタートナー専業メーカーとして世界有数の生産量
〇機能性シート事業:紙抄技術を活かした機能性シートやガムテープを販売
〇セキュリティメディア事業:クレジットカードや社員証・通帳などの製造販売

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様々な場面で人々の生活と産業を支えています。車載用半導体等に使用される素材、プリンタートナー、半導体製造装置向け部材、クレカ、機能性シートなど幅広い事業を展開。

本社郵便番号 104-8335
本社所在地 東京都中央区京橋二丁目1番3号 京橋トラストタワー 7階
本社電話番号 03-3516-3401
第二本社郵便番号 421-0192
第二本社所在地 静岡県静岡市駿河区用宗巴町3-1
第二本社電話番号 054-256-4111
創業 1914年(大正3年)6月19日(創業記念日)
設立 1917年8月15日
資本金 2,122百万円(2025年3月現在)
従業員 連結1,305名、単体388名(2025年3月現在)
売上高 20,526百万円(2025年3月期単体)
上場証券取引所 東京証券取引所(証券コード:3878)
・市場区分:スタンダード
・業種分類:化学
事業所 ■本社
東京本社:東京都中央区京橋二丁目1番3号 京橋トラストタワー 7階

■国内事業所
静岡事業所:静岡県静岡市駿河区用宗巴町3-1
清水事業所:静岡県静岡市清水区入江1-3-6

■海外拠点
アメリカ・オランダ・中国・韓国・香港・台湾・インド
関連会社 株式会社NichiRica
三和紙工株式会社
新巴川加工株式会社
巴川物流サービス株式会社
昌栄印刷株式会社
TOPPAN・TOMOEGAWAオプティカルフィルム株式会社
TOMOEGAWA(U.S.A.) INC.
TOMOEGAWA EUROPE B.V.
TOMOEGAWA HONG KONG CO.LTD
巴川影像科技(恵州)有限公司
日彩影像科技(九江)有限公司
巴川コリア株式会社
TOMOEGAWA AURA INDIA PVT. LTD.
台湾巴川股有限公司
巴川(広州)国際貿易有限公司
平均年齢 44歳
平均勤続年数 16.4年
平均給与 6,939千円
沿革
  • 1914年
    • 初代社長井上源三郎が、現在の静岡県静岡市清水区に巴川製紙所を創設し、電気絶縁紙、電気通信用紙の研究試作を開始
  • 1933年
    • 静岡市に用宗工場(現 静岡事業所)を新設。特殊紙分野の開拓を進めるとともに、一般紙の製造に着手
  • 1945年
    • 新宮木材パルプ(株)を吸収合併し新宮工場と改称、クラフトパルプの自社生産を開始
  • 1949年
    • 用宗工場内に製紙技術研究所(現 技術研究所)を設置、紙パルプの総合的な研究を開始
  • 1958年
    • 新宮工場内に抄紙工場を設置、パルプから紙への一貫体制を確立
  • 1961年
    • 東京証券取引所一部市場に上場
  • 1963年
    • 創業50周年を記念した本社ビルが東京の京橋に完成。
  • 1972年
    • トナー第1工場 竣工。1978年にも新工場を建設し、さらなる増産体制を整備した。
  • 1978年
    • TOMOEGAWA(U.S.A.)INC.を設立
  • 1984年
    • TOMOEGAWA EUROPE B.V.を設立
  • 1992年
    • 用宗工場内に液晶ディスプレイ用粘着加工の専用工場を設置
  • 2001年
    • 静岡事業所内に分析センターを開設
  • 2002年
    • 静岡事業所内にディスプレイ用光学フィルムおよび電子部品用接着テープ生産工場を設置
  • 2004年
    • TOMOEGAWA HONG KONG CO.,LTD.を設立
  • 2005年
    • 中国事業を統括する持株会社(株)巴川ホールディングス恵州を設立
  • 2005年
    • 巴川影像科技(恵州)有限公司を設立、2006年4月恵州工場が竣工
  • 2006年
    • 巴川コリア(株)を設立
  • 2009年
    • キャパシタ・電池用電極事業合弁会社としてATエレクトロード(株)を設立
  • 2010年
    • (株)トッパンTOMOEGAWAオプティカルプロダクツ(現 (株)トッパンTOMOEGAWAオプティカルフィルム)を設立
  • 2011年
    • 日彩影像科技(九江)有限公司を設立
  • 2012年
    • インドの電気絶縁紙メーカーであるAura Paper Industries(India) Pvt. Ltd.に出資
  • 2016年
    • 台湾巴川有限公司を設立
  • 2018年
    • 本社を東京都中央区の京橋トラストタワーに移転
  • 2023年
    • 東京証券取引所スタンダード市場における所属業種が「パルプ・紙」から「化学」に変更
  • 2024年
    • 創業110周年を迎え「(株)巴川製紙所」から「(株)巴川コーポレーション」へ社名変更

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.4
    2025年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 14.8時間
    2025年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13.2
    2025年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2025年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 7 3 10
    取得者 7 3 10
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2025年度

    男性

    100%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 5.2%
      (135名中7名)
    • 2025年度

社内制度

研修制度 制度あり
(1)新入社員に対して約2ヶ月間のスタート研修(社内インターン含む)を実施
(2)各階層ごとに研修・教育を実施
(3)職種別・テーマ別に研修を実施
(4)従業員自らが選択できる研修制度を運用
自己啓発支援制度 制度あり
(1)会社がリストアップした取得資格により奨励金・資格手当を支給
(2)通信教育・Eラーニング等の会社補助
(3)海外要員制度(グローバル人財育成)
メンター制度 制度あり
(1)OJTトレーナー制度(直属の先輩社員が業務をサポート)
(2)人事担当者との定期的なフォロー面談制度
キャリアコンサルティング制度 制度あり
(1)所属上司と年2回以上のキャリア面談を実施  
(2)会社所属のキャリアコンサルタントが定期的に面談を実施
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
茨城大学、宇都宮大学、大阪公立大学、大阪府立大学、岡山大学、金沢大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、群馬大学、神戸大学、静岡大学、静岡理工科大学、芝浦工業大学、信州大学、千葉大学、千葉工業大学、東京医科歯科大学、東京工科大学、東京工業大学、東京農業大学、東北大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、名古屋工業大学、奈良先端科学技術大学院大学、北陸先端科学技術大学院大学、北海道大学、三重大学、明治大学、山形大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立命館大学
<大学>
青山学院大学、秋田大学、茨城大学、宇都宮大学、大分大学、岡山大学、金沢大学、関西大学、北里大学、岐阜大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都外国語大学、京都工芸繊維大学、群馬大学、慶應義塾大学、神戸大学、静岡大学、静岡県立大学、昭和女子大学、信州大学、成蹊大学、聖心女子大学、千葉大学、中央大学、東京大学、東京工業大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東洋大学、常葉大学、豊橋技術科学大学、名古屋大学、日本大学、日本女子大学、広島大学、福井大学、福井工業大学、法政大学、北海道大学、明治大学、山形大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学

北京大学大学院、中央民族大学大学院、北京理工大学大学院、北京化工大学大学院、北京外国語大学大学院、浙江大学大学院、上海大学、厦門大学、ホーチミン工科大学

採用実績(人数)  年度    男性 女性
2026年度  9人 10人(予)
2025年度  6人 5人
2024年度  6人 5人
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 6 5 11
    2024年 6 5 11
    2023年 9 2 11
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 11 0 100%
    2024年 11 1 90.9%
    2023年 11 2 81.8%

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