最終更新日:2026/3/1

日本ヒューレット・パッカード合同会社

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 情報処理
  • コンピュータ・通信機器
  • 通信・インフラ
  • 半導体・電子・電気機器
  • インターネット関連

基本情報

本社
東京都
資本金
10億円
売上高
非公開
従業員
約3,000名
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

HPE(Hewlett Packard Enterprise)は、AI時代のインフラを軸に、世界中の企業・研究機関・公共分野を支えるグローバルテクノロジー企業です。

採用担当者からの伝言板 (2026/03/01更新)

こんにちは。
日本ヒューレット・パッカード 新卒採用事務局です。

2027年度卒の新卒採用を開始いたしました。
エンジニア職含むすべての職種で文理不問です。
エントリーお待ちしています。

モーダルウィンドウを開きます

企業のここがポイント

  • 職場環境

    日系と外資系のカルチャーが上手く融合した会社です。

  • 職場環境

    社員の多様性を尊重・活かすことがHPEを前進させる原動力であると考えています。

会社紹介記事

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東京本社
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1939年に米シリコンバレーで創業。いまではIT企業の多いシリコンバレーの発祥になった会社です。

Diversityについて

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HPEは1980年代から、ダイバーシティ推進活動を継続的に行っており、あらゆる属性の社員の活躍推進を行ってきました。その取り組みのベースとなっているのが創業者の残した言葉。

「人間は男女(性別)を問わず、良い仕事、創造的な仕事をやりたいと願っていて、それにふさわしい環境に置かれれば、誰でもそうするものだ。」

DEIは、Hewlett Packard Enterprise (HPE)の基本的な価値観で企業文化に織り込まれています。

世界中の職場で、文化、国籍、民族、言語、信仰、考え方、性別、年齢といった多様性を活かすことで、原動力となり社員一人ひとりがリーダーシップを発揮、HPEを前進させると考えています。

会社データ

プロフィール

AIやデータ活用が当たり前となった今、テクノロジーの価値を本当に引き出せるかどうかは、その土台となる**「インフラ」**によって決まります。どれほど高度なAIやアプリケーションも、信頼性・性能・拡張性を備えた基盤がなければ、実際のビジネスや研究の現場で力を発揮することはできません。

私達HPE(Hewlett Packard Enterprise)は、AI時代の中核を支える総合グローバルITカンパニーです。

HPEの強みは、サーバー・ストレージ・ネットワーク・スーパーコンピューターといった幅広いインフラ製品のポートフォリオにあります。これらの製品を単体で提供するだけでなく、企業のITやデータを動かす“土台(インフラ)”となる仕組みを、構想・設計から実装、運用まで一体で支援できる技術力と知見を有している点が大きな特長です。さらに、グローバルで培ってきた豊富な実績を掛け合わせることで、お客様一社一社の課題や目的に応じた最適なIT環境を描き、確実に実現できることが、HPEが選ばれ続ける理由です。
こうした強みをもって、HPEは、AIワークロードに最適化されたサーバー、企業や研究機関が自ら管理・運用するIT環境とクラウドを柔軟につなぐ仕組み、そしてデータが生まれる現場に近いエッジ領域(ネットワークの繋がる端末)まで、データのライフサイクル全体をカバーするテクノロジーとソリューションを提供しています。

HPEは、企業だけでなく、研究機関、大学、公共分野など、社会の根幹を支える領域でも多くの実績を重ねてきました。最先端の研究を支えるスーパーコンピューティングから、ミッションクリティカルな社会インフラまで、「止まらない」「失敗できない」環境を支えてきた信頼が、HPEの価値を裏付けています。

私たちが向き合っているのは、単なるIT導入ではありません。お客様の課題や将来像を深く理解し、テクノロジーの力で変革を実現すること。その中心にあるのがHPEです。

**AI時代の基盤を支え、社会とビジネスの未来を形づくる**

それが、HPEのビジネスであり、ここで働くことの意義です。

事業内容
日本ヒューレット・パッカード(以下HPE)は、B to B事業に特化し、サーバ、ストレージ、ネットワーク、スーパーコンピューター等ハードウェアの開発・提供、またデジタルトランスフォーメーション導入に向けたコンサルティングや運用保守、ITインフラ構築等のサービスを提供しています。スパコンは世界最速、ITインフラストラクチャの分野では世界でトップのシェアを占めており、国内においても堅調にシェアの拡大を続けています。

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DXの加速に加え、複雑になったIT環境を最適化。データの利活用やAIによりビジネス変革を推進します。

本社郵便番号 136-8711
本社所在地 東京都江東区大島2丁目2番1号
本社電話番号 03-5447-5025
設立 1999年
資本金 10億円
従業員 約3,000名
売上高 非公開
事業所 東京、大阪、名古屋、福岡など全国8ヶ所
関連会社 日本HPファイナンシャルサービス(株)
平均勤続年数 技術職:女性11.92年、男性16.35 年
事務職:女性12.61年、男性14.68年
沿革
  • 1963年
    • 横河・ヒューレット・パッカード(株)創立
  • 1964年
    • 自社開発1号機「万能ブリッジ(4260A)」発表
  • 1968年
    • 医用電子機器部門新設
  • 1969年
    • コンピュータ分野に参入
  • 1970年
    • 電子部品分野に参入
  • 1971年
    • 分析機器部門新設
  • 1993年
    • ISO9000 認証取得
  • 1995年
    • 日本ヒューレット・パッカード(株)へ変更
  • 1999年
    • HPは、コンピュータ&イメージング会社とメジャメント会社に分割発表。日本HPの分割も発表日本HPは、HPの100%保有会社へ日本HPとアジレント・テクノロジーへの分割完了、両社独立して営業開始
  • 2002年
    • コンパックコンピュータ(株)と合併し、新生日本HP誕生
  • 2004年
    • 「64ビット拡張テクノロジー」搭載 x86市場に本格参入
      個人向けPC事業をHP Directplusで積極的に展開開始
  • 2005年
    • 女性社員ネットワークグループ
      「Women at Work Japan(WAWJ)」を設立
  • 2006年
    • 本社を品川区から千代田区に移転
      パートナー企業向けのストレージ検証施設PTAC設立
      新世代ブレード「HP BladeSystem c-Class」を発表
  • 2007年
    • マーキュリー・インタラクティブ・ジャパン(株)を統合
      Women's Summit Tokyo 2007を主催
  • 2008年
    • 「HP Printing Experience Center TOKYO」開設
  • 2009年
    • EDSジャパンを統合
  • 2010年
    • 3PAR(株)、H3Cテクノロジージャパン
      (米3Comグループ企業日本法人)、
      フォーティファイソフトウェア(株)を統合
  • 2011年
    • 東京都江東区へ本社移転
  • 2012年
    • 本社 日経ニューオフィス賞、グッドデザイン賞受賞
  • 2013年
    • 創立50周年
  • 2014年
    • 経済産業省「ダイバーシティ経営企業100選」選出
  • 2015年
    • PC・プリンティング事業を(株)日本HPへ分割
  • 2016年
    • 企業向けサービス事業を分離 米CSCと統合
      アルバネットワーク(株)を統合
  • 2017年
    • エンタープライズサービス事業を「DXCテクノロジー・ジャパン(株)」(DXC Technology)に分社
      ソフトウェア事業を「マイクロフォーカスエンタープライズ(株)」に分社
      日本SGI(株)、Nimble Storage Japan合同会社を統合
  • 2021年
    • 日本ヒューレット・パッカード(同)へ変更

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • -
    -年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 17時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • -
    -年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    -年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 - - -
    取得者 - - -
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    -年度

    男性

    -%

    女性

    -%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 2.9%
      (2622名中77名)
    • 2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
新人研修、キャリア教育研修、グローバル研修
自己啓発支援制度 制度あり
部署により資格支援制度有り
e-learningによるself-paced training有り
(IT技術・プレゼン・交渉等、様々なコンテンツが充実)
メンター制度 制度あり
あり
キャリアコンサルティング制度 制度あり
上長となるマネージャーはキャリアに関する講習を受講しており
建設的なキャリアアドバイスを行っています。
社内検定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
会津大学、大阪大学、大阪市立大学、岡山大学、お茶の水女子大学、関西大学、関西学院大学、九州大学、九州工業大学、京都工芸繊維大学、近畿大学、熊本大学、埼玉大学、芝浦工業大学、上智大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東京大学、東京工業大学、東京理科大学、東北大学、名古屋大学、名古屋工業大学、奈良女子大学、新潟大学、福井大学、法政大学、横浜市立大学、立教大学、京都大学
<大学>
青山学院大学、大阪大学、大阪教育大学、岡山大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、学習院大学、九州工業大学、京都大学、京都産業大学、京都府立大学、慶應義塾大学、神戸大学、國學院大學、国際基督教大学、駒澤大学、産業能率大学、芝浦工業大学、昭和女子大学、白百合女子大学、上智大学、成蹊大学、聖心女子大学、専修大学、創価大学、千葉工業大学、中央大学、津田塾大学、電気通信大学、東京大学、東京外国語大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東洋大学、同志社大学、獨協大学、奈良女子大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、広島大学、フェリス女学院大学、法政大学、北海道大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、山口大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、早稲田大学

採用実績(人数)      2020年 2021年 2022年 2023年
-------------------------------------------------
院卒   18名  14名  16名  23名
大卒   55名  48名  48名  49名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 31 23 54
    2024年 27 25 52
    2023年 44 28 72
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 54 - -%
    2024年 52 - -%
    2023年 72 - -%

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