森村商事(株)の2026年度会社概要

まもなく創立150年！貿易商社のパイオニアとして、海外15拠点のネットワークを活かしたグローバルビジネスを展開中！

会社紹介記事

森村商事が扱う商品は、自動車に使用される金属や、パソコン、スマートフォン、食品、そして航空機やロケットの素材も。身近な物から最先端分野まで幅広く展開している。部門や年代の枠を超えた社員間の交流が活発な風土があり、今後も社員全員が活き活きとしながら各々が主体的に働ける会社を目指して参ります。

: 森村商事が扱う商品は、自動車に使用される金属や、パソコン、スマートフォン、食品、そして航空機やロケットの素材も。身近な物から最先端分野まで幅広く展開している。

: 部門や年代の枠を超えた社員間の交流が活発な風土があり、今後も社員全員が活き活きとしながら各々が主体的に働ける会社を目指して参ります。

貿易商社のパイオニア。“人”が創ってきた強みを基盤にさらなる飛躍を！

明治初期、森村市太郎（六代目森村市左衛門・右）と弟・豊（左）が東京銀座に「森村組」を設立。以来、日本と世界をつなぐ架け橋として、経済・産業を牽引してきた。	■日本の近代の幕開けから現在へ…。脈々と流れる「先取の気風」と「社会への貢献」森村商事は、1876年日本の海外貿易の幕開けと同時に事業をスタート。以来、日本と海外の架け橋として確かな足跡を残してきました。現在は、耐火物原料素材や半導体原料、ファインセラミックス関連製品、香料、食品原料など、幅広い商社ビジネスを展開しています。学生の皆さんにとっては耳慣れない社名かもしれませんが、当社の歴史を紐解いてみると、ノリタケカンパニーリミテド、TOTO、日本ガイシ、日本特殊陶業といった皆さんにもおなじみの企業が、森村を母体としていることがわかります。他にも、大正時代に日本で初めてIBMのコンピュータを輸入したのも、森村。そう、当社には時代の変化を先取りする「先取の気風」がDNAとして脈々と流れているのです。激動する歴史の中で、当社は常に「社会に求められる企業であり続けること」を目指し、実践してきました。その姿勢はもちろん現在も変わりません。原材料分野でのノウハウを高度化させると共に、情報化社会の更なる進化に貢献する商品、エコ社会の実現に向けて環境に配慮した商品の商流開拓も積極的に取り組んでいます。 ■「人」こそが当社の強み～社員一人ひとりの存在感が大きい企業です当社の強みは、それぞれの分野における高度な知識に裏打ちされた提案力、歴史の中で培った海外ネットワーク。この強みを創り上げてきたものは他ならぬ“人”。新分野を開拓する挑戦心とたゆまぬ努力、異なる商業文化や習慣を理解しようとする受容性、ビジネスに関わる人や組織の成長や利益のために貢献しようとする誠実な姿勢――こういった “人”が当社の文化を創り、強みを生み出してきたのです。だから当社は、「人」を何より大切にします。少数精鋭を貫き、社員一人ひとりにしっかりと向き合い、互いに認め合うことで組織として大きな力を発揮できる風通しのいい社風は、当社にとっては「伝統」。人材育成に関しても、若手人材にも海外での重要な仕事を積極的に任せてチャンスを提供するとともに、教育制度構築にも力を入れており、特に中期経営計画においても人材育成が大きなテーマとなっています。

明治初期、森村市太郎（六代目森村市左衛門・右）と弟・豊（左）が東京銀座に「森村組」を設立。以来、日本と世界をつなぐ架け橋として、経済・産業を牽引してきた。

■日本の近代の幕開けから現在へ…。脈々と流れる「先取の気風」と「社会への貢献」
森村商事は、1876年日本の海外貿易の幕開けと同時に事業をスタート。以来、日本と海外の架け橋として確かな足跡を残してきました。
現在は、耐火物原料素材や半導体原料、ファインセラミックス関連製品、香料、食品原料など、幅広い商社ビジネスを展開しています。学生の皆さんにとっては耳慣れない社名かもしれませんが、当社の歴史を紐解いてみると、ノリタケカンパニーリミテド、TOTO、日本ガイシ、日本特殊陶業といった皆さんにもおなじみの企業が、森村を母体としていることがわかります。他にも、大正時代に日本で初めてIBMのコンピュータを輸入したのも、森村。そう、当社には時代の変化を先取りする「先取の気風」がDNAとして脈々と流れているのです。
激動する歴史の中で、当社は常に「社会に求められる企業であり続けること」を目指し、実践してきました。その姿勢はもちろん現在も変わりません。原材料分野でのノウハウを高度化させると共に、情報化社会の更なる進化に貢献する商品、エコ社会の実現に向けて環境に配慮した商品の商流開拓も積極的に取り組んでいます。

■「人」こそが当社の強み～社員一人ひとりの存在感が大きい企業です
当社の強みは、それぞれの分野における高度な知識に裏打ちされた提案力、歴史の中で培った海外ネットワーク。この強みを創り上げてきたものは他ならぬ“人”。新分野を開拓する挑戦心とたゆまぬ努力、異なる商業文化や習慣を理解しようとする受容性、ビジネスに関わる人や組織の成長や利益のために貢献しようとする誠実な姿勢――こういった “人”が当社の文化を創り、強みを生み出してきたのです。だから当社は、「人」を何より大切にします。少数精鋭を貫き、社員一人ひとりにしっかりと向き合い、互いに認め合うことで組織として大きな力を発揮できる風通しのいい社風は、当社にとっては「伝統」。人材育成に関しても、若手人材にも海外での重要な仕事を積極的に任せてチャンスを提供するとともに、教育制度構築にも力を入れており、特に中期経営計画においても人材育成が大きなテーマとなっています。

会社データ

事業内容	各種原材料の輸出入・三国間貿易および国内販売【セラミックス、樹脂、金属（航空機・自動車向け）、香料、食品、電子・IT関連部材、化成品等】

本社郵便番号	105-8451
本社所在地	東京都港区虎ノ門4-1-28 虎ノ門タワーズオフィス
本社電話番号	お問い合わせはマイページよりお願いいたします。
創業	1876年森村市左衛門と弟の豊が東京銀座と米国NYで創業。
資本金	4億5,000万円（2022年12月現在単体）
従業員	259名（2024年6月現在単体）
売上高	928億円（2023年1～12月実績単体）
事業所	東京本社、名古屋、大阪、岡山、福岡
海外拠点	ニューヨーク、ロサンゼルス、アムステルダム、シンガポール、チェンナイ(インド)、グルガオン(インド)、香港、台湾、上海、北京、深セン、ホーチミン、ハノイ、バンコク、フィリピン
子会社・関連会社	■森村不動産(株) ■森村ケミカル(株) ■アルモリックス(株) ■(株)三和研究所 ■小野田森村マグネシウム(株) ■(株)ムラタ ■サーテックMMCジャパン(株) ■OMM(Thailand) Co., Ltd. ■Chettinad Morimura Semiconductor Material Private Limited ■MORIMURA BROS. (U.S.A.), INC. ■MORIMURA BROS. (EUROPE) B.V. ■MORIMURA BROS. (ASIA) CO., LTD. ■MORIMURA BROS. (THAILAND) CO., LTD. ■MORIMURA BROS. (H.K.) LTD. ■MORIMURA BROS. (SHANGHAI) CO., LTD. ■MORIMURA BROS. (S.Z.) LTD. ■MORIMURA BROS., (SINGAPORE) PTE. LTD. ■MORIMURA BROS. (TAIWAN),INC. ■MORIMURA BROTHERS TRADING INDIA PRIVATE LIMITED ■MORIMURA BROS. (VIETNAM) CO., LTD. ■MORIMURA BROS. (PHILIPPINES), INC.
森村グループ	（1）(株)ノリタケカンパニーリミテド（2）TOTO(株) （3）日本ガイシ(株) （4）日本特殊陶業(株) （5）(株)大倉陶園
平均年齢	39.6歳(2024年6月時点)
平均給与	総合職：969万円事務キャリア職：547万円
沿革	1876年（明治 9年）森村市太郎（六代目・森村市左衛門）と弟・豊が東京銀座四丁目に「森村組」を設立 3月10日、豊は横浜からアメリカへ向かい、11月に佐藤百太郎、伊達忠七と共同出資（パートナーシップ）でニューヨーク六番街に「日の出商会」を開く 1904年（明治37年）森村組、日本陶器(名)を設立（名古屋市）（現 (株)ノリタケカンパニーリミテド） 1917年（大正 6年）森村組、東洋陶器(株)を設立（小倉市）（現 TOTO(株)） 1918年（大正 8年）森村組、日本碍子(株)を設立（名古屋市）（現日本ガイシ(株)） 1936年（昭和11年）森村組、日本特殊陶業(株)を設立（名古屋市） 1946年（昭和21年）森村組、社名を森村商事(株)に改称（資本金 250万円） 1963年（昭和38年）米アルコア社と代理店契約を締結。同社製品中、メタル関係以外のボーキサイトおよびアルミナ化成品等の輸入総代理店権を獲得 1976年（昭和51年）創立100周年を迎える。ニューヨーク駐在員事務所開設（現米国森村商事(株)本社） 1977年（昭和52年）資本金 1億8,000万円に増資 1980年（昭和55年）米国森村商事(株) ロサンゼルス支店開設 1988年（昭和63年）欧州森村商事(株) 設立（オランダ） 1989年（平成元年）チェンナイ駐在員事務所開設（現インド森村商事(株)） 1995年（平成 7年）香港駐在員事務所開設（現香港森村商事有限公司） 1996年（平成 8年）シンガポール森村商事(株) 設立 2003年（平成15年）上海森村貿易有限公司設立 2005年（平成17年）北京駐在員事務所開設（現上海森村貿易有限公司北京分公司） 2006年（平成18年）創立130周年を迎える。ホーチミン駐在員事務所開設（現ベトナム森村商事(有)　ホーチミン支店） 2007年（平成19年）深セン駐在員事務所開設（現森村貿易(深セン)有限公司） 2008年（平成20年）ハノイ駐在員事務所開設（現ベトナム森村商事(有)　ハノイ本社） 2010年（平成22年）森村商事アジア(株) 設立（タイ）インド森村商事(株) 設立 2013年（平成25年）台湾森村股分有限公司設立 2014年（平成26年）ベトナム森村商事(有) 設立（ハノイ、ホーチミン、ダナンの3拠点体制） 2015年（平成27年）資本金 4億5,000万円に増資執行役員制度導入フィリピン森村商事(株) 設立 2018年（平成30年）森村商事タイ(株)設立 2023年（令和5年）インド森村商事株式会社デリーNCR支店設立

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 14.8年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 6.7時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.3日
2022年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	5名	9名	14名
取得者	0名	9名	9名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 1.7%
  （117名中2名）
- 2024年度
2024年9月末現在

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修、3年次研修、新任主任研修、新任マネージャー研修、海外要員研修、海外赴任前研修、グローバル研修、考課者研修、部長研修、各種外部派遣研修等、各種ハラスメント防止研修、
自己啓発支援制度	制度あり英会話通学補助、通信教育補助、eラーニング
メンター制度	制度ありインストラクター制度有り
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞九州工業大学、芝浦工業大学、東京大学、東京外国語大学、北海道大学、早稲田大学＜大学＞愛知大学、愛知県立大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、桜美林大学、大阪大学、岡山大学、神奈川大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、学習院大学、学習院女子大学、九州工業大学、京都大学、京都外国語大学、岐阜大学、慶應義塾大学、甲南大学、国際基督教大学、駒澤大学、滋賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、上智大学、椙山女学園大学、成蹊大学、聖心女子大学、成城大学、清泉女子大学、専修大学、玉川大学、千葉大学、中央大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京女子大学、東京電機大学、東京理科大学、東北大学、東洋英和女学院大学、獨協大学、名古屋大学、名古屋外国語大学、名古屋工業大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、フェリス女学院大学、法政大学、北海道大学、三重大学、武蔵大学、武蔵野美術大学、明治大学、明治学院大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	総合職　　　事務キャリア職 2019年　　　6名　　　　　　6名 2020年　　　7名　　　　　　6名 2021年　　　3名　　　　　　0名 2022年　　　6名　　　　　　0名 2023年　　　5名　　　　　　6名 2024年　　　4名　　　　　　3名 2025年(予)　 9名　　　　　　4名

採用実績（学校）

＜大学院＞
九州工業大学、芝浦工業大学、東京大学、東京外国語大学、北海道大学、早稲田大学
＜大学＞
愛知大学、愛知県立大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、桜美林大学、大阪大学、岡山大学、神奈川大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、学習院大学、学習院女子大学、九州工業大学、京都大学、京都外国語大学、岐阜大学、慶應義塾大学、甲南大学、国際基督教大学、駒澤大学、滋賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、上智大学、椙山女学園大学、成蹊大学、聖心女子大学、成城大学、清泉女子大学、専修大学、玉川大学、千葉大学、中央大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京女子大学、東京電機大学、東京理科大学、東北大学、東洋英和女学院大学、獨協大学、名古屋大学、名古屋外国語大学、名古屋工業大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、フェリス女学院大学、法政大学、北海道大学、三重大学、武蔵大学、武蔵野美術大学、明治大学、明治学院大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学

採用実績（人数）

　　　　　　総合職　　　事務キャリア職
2019年　　　6名　　　　　　6名
2020年　　　7名　　　　　　6名
2021年　　　3名　　　　　　0名
2022年　　　6名　　　　　　0名
2023年　　　5名　　　　　　6名
2024年　　　4名　　　　　　3名
2025年(予)　 9名　　　　　　4名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）