最終更新日：2025/4/3

JKホールディングス(株)【東証スタンダード上場】[グループ募集]

上場企業

業種

商社（建材）
商社（インテリア・住宅関連）

基本情報

本社: 東京都

資本金: 31億9,575万7,500円

売上高／連結: 3,889億1,000万円(連結・2024年3月期)

従業員: 3,368名（連結）（2024年3月末時点）

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ

【東証スタンダード上場】住宅関連総合事業・商社グループとして人々の「暮らしと住まい」を支えています

企業のここがポイント

安定性・将来性

業績は業界売上高No.1！
戦略・ビジョン

「快適で豊かな住環境の創造」という企業理念の下、住宅関連の幅広い分野で事業展開
製品・サービス力

2,400社以上のメーカー商品や当社プライベート商品の流通と、グループ総合力を生かしたサービスの提供

会社紹介記事

社員の行動指針は新しい住環境を創る道＝「住」道（JAPAN WAY）と呼ばれ、賞与評価の項目にもなっています。「ジャパン建材フェア」は、出店する大手住宅設備機器・建材メーカー約200社、来場者約14,000人にも上る、業界最大規模のイベント！

: 社員の行動指針は新しい住環境を創る道＝「住」道（JAPAN WAY）と呼ばれ、賞与評価の項目にもなっています。

: 「ジャパン建材フェア」は、出店する大手住宅設備機器・建材メーカー約200社、来場者約14,000人にも上る、業界最大規模のイベント！

我々が中心となり多くの企業を巻き込みながら新しい住環境の道を切り拓いていきます。

よりよい住宅資材の提供を通して「快適で豊かな住環境の創造」に貢献することがミッション。海外に積極的に目を向けつつも、地域密着型の営業展開を大切にしている。	【企業理念】～快適で豊かな住環境の創造～我々は一つひとつの住宅を直接つくっているのではありません。様々な角度から「住環境」をとらえ、世界中の人々が快適で豊かな「住まい方、暮らし方」を享受できる仕組みや新しい価値観を創っています。グループの総合力を武器に、多くの企業を巻き込みながら新しい住環境の道を切り拓いています。【行動指針】～「住」道（JAPAN WAY）～行動指針である「住」道は、企業理念を実現するために、どのように考え、行動するかという基本方針です。企業は自己実現の場であり、自分自身を高める道場であると考えています。幅広く展開する事業のすべてが、「快適で豊かな住環境の創造」を最終目標としています。【求める人物像】～人から学べる人～「人とよく接し、よく話を聞き、常にそこから何かを学ぼうとする貪欲な意志と謙虚な姿勢」が備わっていること。当社は、型にはまった組織ではなく、個性豊かな人材集団でありたいと思っています。ツラく大変なときもあるかもしれませんが、意識次第でひとつひとつの出会いがあなたの成長の糧にもなります。【JKホールディングスの中核事業】～ジャパン建材～ジャパン建材は、「総合建材卸売業」として全国各地に資材を流通しています。主力商品である合板（ごうはん）や構造材、内装材や住宅設備機器など、住宅に必要なあらゆる建築資材を取り扱っています。

よりよい住宅資材の提供を通して「快適で豊かな住環境の創造」に貢献することがミッション。海外に積極的に目を向けつつも、地域密着型の営業展開を大切にしている。

【企業理念】
～快適で豊かな住環境の創造～

我々は一つひとつの住宅を直接つくっているのではありません。
様々な角度から「住環境」をとらえ、世界中の人々が快適で豊かな「住まい方、暮らし方」を享受できる仕組みや新しい価値観を創っています。
グループの総合力を武器に、多くの企業を巻き込みながら新しい住環境の道を切り拓いています。

【行動指針】
～「住」道（JAPAN WAY）～

行動指針である「住」道は、企業理念を実現するために、どのように考え、行動するかという基本方針です。
企業は自己実現の場であり、自分自身を高める道場であると考えています。
幅広く展開する事業のすべてが、「快適で豊かな住環境の創造」を最終目標としています。

【求める人物像】
～人から学べる人～

「人とよく接し、よく話を聞き、常にそこから何かを学ぼうとする貪欲な意志と謙虚な姿勢」が備わっていること。
当社は、型にはまった組織ではなく、個性豊かな人材集団でありたいと思っています。
ツラく大変なときもあるかもしれませんが、意識次第でひとつひとつの出会いがあなたの成長の糧にもなります。

【JKホールディングスの中核事業】
～ジャパン建材～

ジャパン建材は、「総合建材卸売業」として全国各地に資材を流通しています。
主力商品である合板（ごうはん）や構造材、内装材や住宅設備機器など、住宅に必要なあらゆる建築資材を取り扱っています。

会社データ

事業内容	■JKホールディングス(株) 　JKHDグループ全体の経営管理、グループ各社の事務受託 ■ジャパン建材(株) 　総合建材卸売業　　住宅設備機器(キッチン、バス、トイレ、洗面化粧台、等) 　　建材（外装材、内装材、断熱材、等) 　　合板、木材、合板二次製品(フロアー材、等) 　　建築資材(セメント及び生コン)などの卸売及び建築・施工請負グループの総合力を活かし、中大規模の非住宅分野にも力を入れています。人が生活する場所＝住空間、そのすべてのさらなる豊かさを目指します。

本社郵便番号	136-8405
本社所在地	東京都江東区新木場1-7-22 新木場タワー
本社電話番号	03-5534-3574(専用ダイヤル)
創業／設立	1937年10月／1949年2月15日
代表者	代表取締役社長　青木慶一郎
資本金	31億9,575万7,500円
従業員	3,368名（連結）（2024年3月末時点）
売上高／連結	3,889億1,000万円(連結・2024年3月期)
社員行動指針	【「住」道(JAPAN WAY)】　社員の行動指針である「住」道は、社員一人ひとりが自己実現をし、人として成長していくためのものです。「住」道は下記5項目から成り立っています。 1)研鑽　Jump 2)感謝　Appreciation 3)情熱　Passion 4)先陣　Action 5)覚悟　Never give up また、「住」道（JAPAN WAY）は賞与評価の項目になっています。当社では、スキルだけではなく、人間性・精神的な成長も評価基準となります。「企業は人　人は心」の精神を忘れず、社員一人ひとりの成長を強く意識しています。「人」が一番の資産である当社では、社員一人ひとりの成長を強く意識しています。詳しくは、下記URLをご覧ください。 https://www.jkhd.co.jp/lp01/
平均年齢／平均勤続年数	43.8歳／12.7年
募集会社1	1．JKホールディングス(株) ■設立：1949年2月15日 ■本社：東京都江東区新木場1-7-22 新木場タワー ■TEL：03-5534-3574 ■資本金：31億9,575万7,500円 ■従業員数：3,368名（連結）（2024年3月末時点） ■売上高：3,889億1,000万円(連結・2024年3月期) ■代表者：代表取締役社長　青木慶一郎 ■事業所：東京、仙台、名古屋、大阪、福岡　他 ■事業内容：JKHDグループ全体の経営管理、グループ各社の事務受託 ※今回の募集はJKホールディングス(株)からの『在籍出向』となります。また、個人情報は『JKホールディングス(株)』のみで扱い個人情報の管理を適切に行います。
募集会社2	2．ジャパン建材(株) ■設立：2006年2月1日 ■本社：東京都江東区新木場1-7-22 新木場タワー ■TEL：03-5534-3711 ■資本金：1億円 ■従業員数：1,393名（2024年3月末時点） ■売上高：2,760億6,800万円(2024年3月期) ■代表者：代表取締役社長　小川明範 ■事業所：全国約100拠点 ■事業内容：総合建材卸売事業、合板、合板二次製品、建材、住宅設備 ■株主：JKホールディングス(100％)
売上高推移	決算期　　　　売上高／連結 2024年3月期　3,889億1,000万円 2023年3月期　4,070億2,200万円 2022年3月期　3,761億2,000万円
主な取引先／ジャパン建材	＜仕入先＞　2,400社以上【住宅設備機器メーカー】 TOTO(株)、(株)LIXIL、パナソニックハウジングソリューション(株)、タカラスタンダード(株)、クリナップ(株)、(株)ノーリツ、リンナイ(株) 【内装メーカー】大建工業(株)、(株)ノダ、(株)ウッドワン、永大産業(株) 【外装メーカー】 YKKAP(株)、ニチハ(株)、ケイミュー(株)、文化シャッター(株) 【基礎資材メーカー】吉野石膏(株)、アイカ工業(株)、フクビ化学工業(株)、(株)日新【電材メーカー】ダイキン工業(株)、三菱住環境システムズ(株)、アイリスオーヤマ(株) ＜販売先＞　7,000社以上【全国展開型】大東建託(株)、(株)オープンハウス、積水ハウス(株)、(株)飯田産業、大和ハウス工業(株) 【地域密着型】ナカザワ建販(株)、(株)大萬、和泉木材(株)、(株)札幌ベニヤ商会、早川住建(株)
海外事業所・現地法人	７か国12拠点・アメリカ・中国・台湾・マレーシア・インドネシア・シンガポール・ロシア
子会社	通商(株) 物林(株) (株)キーテックティンバラム(株) (株)リビングライフ・イノベーション (株)ハウス・デポ・ジャパン JKスマイル(株)　他
募集会社	JKホールディングス(株) ジャパン建材(株)
沿革	1937年個人商店「丸吉商店」を創業 1949年 (株)丸吉商店を設立 1963年商号を(株)丸吉に変更 1998年 (株)丸吉と興国ハウジング(株)が合併し、商号をジャパン建材(株)に変更 2006年純粋持株会社へ移行し商号をJKホールディングス(株)に変更し、営業の全てを新生ジャパン建材(株)に承継 2007年創業70周年を迎え、江東区新木場に18階建て新本社ビル「新木場タワー」を建設・移転 2022年東京証券取引所による市場区分が再編 JKホールディングス(株)はプライム市場に移行 JKホールディングス(株)創業85周年 2023年東京証券取引所の規則改定に伴い、プライム市場からスタンダード市場へ移行

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 13年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 17.9時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 8.9日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	44名	10名	54名
取得者	8名	10名	18名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

18.2%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 1.3%
  （313名中4名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり ■新入社員研修【約3カ月間】　○自己理解、他者理解　○ビジネスマナー研修　○メーカー商品知識研修　○建築基礎知識研修　○PCスキルアップ研修　○営業所研修（実践研修）　○グループワーク　○現地ＯＪＴ ■階層別研修　○管理職　○中堅　○1～4年目フォローアップ研修 ■自由選択型学習　〇社内交流研修　〇社外交流研修　〇資格取得　〇eラーニング ■その他情報セキュリティ ★社員育成について　当社では正規・非正規問わず、全社員に対する教育機会を提供しています。　研修のみならず、資格取得やeラーニングなど、200以上のメニューから社員の自己研鑽をサポートしています。
自己啓発支援制度	制度あり ■資格取得支援　会社が定めた資格取得者に対して一定額補助　※2024年度：二級建築施工管理技士、ビジネスマネジャー検定
メンター制度	制度あり ■新入社員OJT制度　「成長支援」「人材活躍」を目的にＯＪＴを実施。　所属長をはじめ、先輩社員が指導員となり、仕事の進め方や新入社員の成長をサポート。
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞青山学院大学、芝浦工業大学、中央大学、東京都市大学、東京農業大学、同志社大学、日本工業大学、明治大学、早稲田大学、名古屋大学＜大学＞愛知学院大学、愛知工業大学、愛知東邦大学、青山学院大学、麻布大学、亜細亜大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪国際大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪市立大学、大妻女子大学、小樽商科大学、香川大学、学習院大学、神奈川大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、北九州市立大学、九州大学、九州共立大学、九州国際大学、共栄大学、京都外国語大学、京都産業大学、京都橘大学、共立女子大学、近畿大学、熊本大学、久留米大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、甲南大学、神戸学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、駒沢女子大学、埼玉大学、佐賀大学、相模女子大学、札幌大学、札幌学院大学、産業能率大学、滋賀県立大学、静岡県立大学、芝浦工業大学、下関市立大学、十文字学園女子大学、尚絅学院大学、城西大学、上智大学、昭和女子大学、駿河台大学、聖学院大学、成蹊大学、成城大学、清泉女子大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、創価大学、大正大学、大同大学、大東文化大学、高崎経済大学、高千穂大学、拓殖大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、筑波大学、津田塾大学、帝京大学、東海大学、東京経済大学、東京国際大学、東京情報大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東北学院大学、東北文化学園大学、東洋大学、東洋学園大学、獨協大学、富山大学、長崎大学、名古屋外国語大学、名古屋学院大学、名古屋商科大学、南山大学、新潟大学、二松学舎大学、日本大学、日本女子体育大学、広島大学、広島工業大学、広島修道大学、フェリス女学院大学、福岡大学、富士大学、佛教大学、文教大学、文京学院大学、法政大学、北星学園大学、北海学園大学、宮崎大学、宮崎国際大学、武蔵大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、山形大学、山口大学、立教大学、立正大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、流通科学大学、流通経済大学（茨城）、麗澤大学、和光大学、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	2025年(予)　　総合職：56名　一般職：1名 2024年　　　　総合職：24名　一般職：8名 2023年　　　　総合職：44名　一般職：3名 2022年　　　　総合職：54名　一般職：10名
採用実績（学部・学科）	全学部・全学科対象