日本マーケティング研究所グループの2026年度会社概要

マーケティングを通し、クライアントへのコンサルティングを行う「問題解決のプロ集団」。調査から企画・提案・実行支援まで様々な業界の多種多様な案件に携われる。

会社紹介記事

小さな努力の積み重ねがクライアントの評価となってストレートに実感できるのも醍醐味。一つひとつの仕事が確実に経験値を高めていく。麹町駅からすぐのオフィス内は、仕事がしやすいレイアウトと最新設備が整っている。静かな社内で、社員一人ひとりが業務に集中している姿が印象的だ。

: 小さな努力の積み重ねがクライアントの評価となってストレートに実感できるのも醍醐味。一つひとつの仕事が確実に経験値を高めていく。

: 麹町駅からすぐのオフィス内は、仕事がしやすいレイアウトと最新設備が整っている。静かな社内で、社員一人ひとりが業務に集中している姿が印象的だ。

リサーチからコンサルティングまで一貫してフォローする「問題解決のプロ集団」

心理学を学んできた鎌倉拓也さん。「幅広い興味や知識を活かせるので、間口は広い会社ではないでしょうか。」	創業から60有余年を迎える日本マーケティング研究所グループは、新しいマーケティングの開発・発展を目指す「問題解決のプロ集団」です。マーケティング会社を中心に就職活動を行っていた私が当グループを選んだのは、リサーチだけではなくコンサルティングにまで踏み込んだサービスを提供していることに魅力を感じたからです。入社当初の主な業務は、市場調査などのリサーチや分析でした。全国展開の販売店舗における商品動向をリサーチ・分析する案件などを担当しました。膨大なデータを収集し取りまとめるのですが、その中で、いかに分かりやすくレポートをまとめていくか、というスキルが磨かれたと思います。自分が携わったレポートに対し、クライアントから高い評価をいただいた時には、苦労した分やりがいを感じましたね。1年間リサーチや分析などを担当した後に、少しずつコンサルティングの領域にも仕事の幅を広げていきました。そして現在は、某メーカーをクライアントとして、リサーチから検証された課題解決のための営業支援を担当しています。先方の営業担当者様の要望をしっかりとヒアリングした上で、そこから課題を見つけ調査方法を設計し、課題解決のための提案を行います。そしてその提案が通れば実際にアクションを起こす、というのが主な業務の流れです。重要なのは、リサーチの結果とコンサルティングがしっかり合わさっていること。クライアントの問題解決につながるコンサルティングを実現するためには、リサーチ結果にきちんと基づいた課題解決方法を導き出さなければならないのです。当グループの社風はフラットで、自分がやりたいことがあれば積極的にチャレンジしていける環境が整っています。多種多様なクライアントの課題を解決していくことが当グループのミッションですので、いろいろなことに挑戦でき経験値を上げていける土壌があることは、ダイレクトに自分自身の成長につながります。様々な業界の案件に携われることもあり、いつも新鮮な気持ちで仕事をすることができるのも、大きな魅力だと思いますよ。（マーケティング・コミュニケーションズ　鎌倉拓也さん）

心理学を学んできた鎌倉拓也さん。「幅広い興味や知識を活かせるので、間口は広い会社ではないでしょうか。」

創業から60有余年を迎える日本マーケティング研究所グループは、新しいマーケティングの開発・発展を目指す「問題解決のプロ集団」です。

マーケティング会社を中心に就職活動を行っていた私が当グループを選んだのは、リサーチだけではなくコンサルティングにまで踏み込んだサービスを提供していることに魅力を感じたからです。
入社当初の主な業務は、市場調査などのリサーチや分析でした。全国展開の販売店舗における商品動向をリサーチ・分析する案件などを担当しました。膨大なデータを収集し取りまとめるのですが、その中で、いかに分かりやすくレポートをまとめていくか、というスキルが磨かれたと思います。自分が携わったレポートに対し、クライアントから高い評価をいただいた時には、苦労した分やりがいを感じましたね。1年間リサーチや分析などを担当した後に、少しずつコンサルティングの領域にも仕事の幅を広げていきました。

そして現在は、某メーカーをクライアントとして、リサーチから検証された課題解決のための営業支援を担当しています。先方の営業担当者様の要望をしっかりとヒアリングした上で、そこから課題を見つけ調査方法を設計し、課題解決のための提案を行います。そしてその提案が通れば実際にアクションを起こす、というのが主な業務の流れです。重要なのは、リサーチの結果とコンサルティングがしっかり合わさっていること。クライアントの問題解決につながるコンサルティングを実現するためには、リサーチ結果にきちんと基づいた課題解決方法を導き出さなければならないのです。

当グループの社風はフラットで、自分がやりたいことがあれば積極的にチャレンジしていける環境が整っています。多種多様なクライアントの課題を解決していくことが当グループのミッションですので、いろいろなことに挑戦でき経験値を上げていける土壌があることは、ダイレクトに自分自身の成長につながります。様々な業界の案件に携われることもあり、いつも新鮮な気持ちで仕事をすることができるのも、大きな魅力だと思いますよ。

（マーケティング・コミュニケーションズ　鎌倉拓也さん）

会社データ

事業内容	リサーチに基づき、積極的にクライアントの課題解決につながる提案を行うため、社員同士のコミュニケーションも活発に行われる。 (1)マーケティング・リサーチ (2)マーケティング戦略設計 (3)販売促進、販売店支援の企画展開 (4)商品開発支援 (5)店舗開発支援 (6)デジタルソリューション支援　 (7)戦略情報サービス (8)各種研究会の運営・研修サービス (9)出版（事業の特徴) 調査部等の機能別組織ではなく、企画から実行支援まで一貫して、クライアントの課題解決を担当します。（主要取引先）プライム市場企業（食品、日用品、アパレル、住宅、住設機器、家電機器、鉄道、通信、不動産等）／官公庁（内閣府、農林水産省、厚生労働省、気象庁、地方自治体等）

事業内容

リサーチに基づき、積極的にクライアントの課題解決につながる提案を行うため、社員同士のコミュニケーションも活発に行われる。

(1)マーケティング・リサーチ
(2)マーケティング戦略設計
(3)販売促進、販売店支援の企画展開
(4)商品開発支援
(5)店舗開発支援
(6)デジタルソリューション支援　
(7)戦略情報サービス
(8)各種研究会の運営・研修サービス
(9)出版

（事業の特徴)
調査部等の機能別組織ではなく、企画から実行支援まで一貫して、クライアントの課題解決を担当します。

（主要取引先）
プライム市場企業（食品、日用品、アパレル、住宅、住設機器、家電機器、鉄道、通信、不動産等）／官公庁（内閣府、農林水産省、厚生労働省、気象庁、地方自治体等）

本社郵便番号	102-0094
本社所在地	東京都千代田区紀尾井町3-23　文藝春秋新館
本社電話番号	03-3263-7131
設立	1958年4月
資本金	6,000万円（グループ合計）
従業員	51(男子21・女子30）名
売上高	6億円（2024年5月）
事業所	東京（麹町）、大阪（心斎橋）
平均勤続年数	13年
募集会社	(株)日本マーケティング研究所 (株)マーケティング・コミュニケーションズ
募集会社1	(株)日本マーケティング研究所 ■設立 1958年（昭和33年） ■所在地〒102-0094　東京都千代田区紀尾井町3-23　文藝春秋新館 TEL 03-3263-7131 FAX 03-3234-4724 〒542-0081　大阪市中央区南船場3-3-4　サカイビル TEL 06-6245-6730 FAX 06-6245-6880 ■事業内容 (1)マーケティング・リサーチ (2)マーケティング戦略設計 (3)販売促進、販売店支援の企画展開 (4)商品開発支援 (5)各種研究会の運営・研修サービス (6)出版 ■資本金：　2,500万円
募集会社2	(株)マーケティング・コミュニケーションズ ■設立 1973年（昭和48年） ■所在地等〒102-0094　東京都千代田区紀尾井町3-23　文藝春秋新館 TEL 03-3222-4250 FAX 03-3222-4258 〒542-0081　大阪市中央区南船場3-3-4　サカイビル TEL 06-6245-6858 FAX 06-6245-6878 https://www.mcto.co.jp/ ■事業内容： (1)マーケティング・リサーチ (2)マーケティング戦略設計 (3)マーケティング実行支援 (4)商品開発支援 (5)店舗開発支援 (6)デジタルソリューション支援 ■資本金：　2,000万円
沿革	1958年水口健次を中心としたメンバーで“市場調査研究所”として創業 1960年 “日本マーケティング研究所”となる 1967年「JMR戦略ケース研究会」の運営開始。年鑑も発行 1969年現MCEI東京支部設立。アメリカのSP視察開始 1973年現場・顧客密着のため、グループ経営方式を導入 1982年「月刊営業力開発」発行 1986年「多次元接点戦略倶楽部」を発足 2005年海外マーケティング事業本格稼働 2014年「アフターバリュー」の提言 2017年「巻き込みマーケティング」の提言 2018年創立60周年 2018年「食と暮らしのデータブック」発刊開始 2020年「可処分時間」の提言 2021年「ステイタイムバリュー」の提言 2022年Ｚ世代の消費スタイル研究 2024年「バリューコンシャス」の提言

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 13年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 5時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- -日
-年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	0名	0名	0名
取得者	0名	0名	0名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

0%

女性

0%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 60.0%
  （10名中6名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修（入社日より約1週間～10日間実施・集中研修）新入社員強化研修（毎月1回実施）新入社員フォローアップ研修（入社1年後実施）全社研修成果報告会（年1回実施）その他の業務スキル研修は各ルーム単位で随時実施また外部の研修・セミナーへの参加グループ各社共通
自己啓発支援制度	－
メンター制度	－
キャリアコンサルティング制度	制度あり考動目標シートに従い、１年に2回の面談
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞北海道大学、東京大学、東京農工大学、東京女子大学、法政大学、横浜国立大学、大阪公立大学、香川大学＜大学＞筑波大学、千葉大学、東京都立大学、お茶の水女子大学、成城大学、中央大学、東京女子大学、法政大学、明治大学、立教大学、早稲田大学、横浜国立大学、滋賀大学、大阪公立大学、同志社大学、立命館大学、関西大学、関西学院大学もっと見る
採用実績（人数）	19年　 20年　21年　22年　23年　24年 ─────────────────────── 大卒男　 1名　　　　 1名　　　　　　　　 1名院了男　　　　　　　　大卒女　 1名　　　　　3名　　　　　1名院了女　　　　　　　　　　　　　　　　　　2名

採用実績（学校）

＜大学院＞
北海道大学、東京大学、東京農工大学、東京女子大学、法政大学、横浜国立大学、大阪公立大学、香川大学
＜大学＞
筑波大学、千葉大学、東京都立大学、お茶の水女子大学、成城大学、中央大学、東京女子大学、法政大学、明治大学、立教大学、早稲田大学、横浜国立大学、滋賀大学、大阪公立大学、同志社大学、立命館大学、関西大学、関西学院大学

採用実績（人数）

　　　　19年　 20年　21年　22年　23年　24年
───────────────────────
大卒男　 1名　　　　 1名　　　　　　　　 1名
院了男　　　　　　　　
大卒女　 1名　　　　　3名　　　　　1名
院了女　　　　　　　　　　　　　　　　　　2名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）