最終更新日:2025/2/3

(株)ゼンリン

  • 上場企業

業種

  • ソフトウエア
  • 情報処理
  • インターネット関連
  • 専門コンサルティング
  • 出版

基本情報

本社
東京都、福岡県
資本金
65億5,764万円
売上高
613億3,500万円(2024年3月期)
従業員
2,426名(2024年3月31日現在)

地図情報は、無限の可能性を秘めている!ビックデータ×最先端IT技術×個性派社員集団で、より豊かで快適な未来を創造し、社会に貢献する。

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企業のここがポイント

  • 安定性・将来性

    地図、ナビ、自動運転、防災など世の中の【安心】【安全】【便利】に直結したサービスを提供しています。

  • 職場環境

    真面目、誠実、優しい社員が多く、離職率がとても低い、安心感のある職場です。

  • 制度・働き方

    年休127日・有休取得率70%超、フレックス、テレワークなど柔軟な働き方ができる制度が揃っています。

会社紹介記事

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AI画像認識技術を応用した地図情報収集・整備や、ドローン向け地図の開発など、最先端の技術を用いて、地図の可能性を拡大していきます。
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世界で「初めて」GPSカーナビ専用ソフトを開発したのはゼンリンです!これからはドローンやロボットの機械が読む地図データの提供を通じて未来社会に貢献していきます。

想像を超えて、新しいものを創り出す。その要は、社員一人ひとりの個性!

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ゼンリンは、詳細かつ正確な地図データを全国規模で取り扱っており、日本を網羅する住宅地図の情報から中央省庁や全国に展開する企業に包括的なサービスの提供が可能です。

より豊かで快適な未来を創るために、新しいサービスに求められるものとは何でしょうか?

素材、情報、知識、技術……さまざまな要素が必要になりますが、最も大切なのは「人の想像力と探求心」ではないでしょうか。

「○○があれば、□□がもっと便利になるかもしれない」
「▽▽の技術を使ったら、◇◇の未来が変わるかもしれない」

そんな発想が、新しいサービスの種になるのです。


1948年に創業し、日本を代表する地図情報のリーディングカンパニーとしての誇りを胸に成長を重ねてきました。独自に収集・管理した『知・時空間情報』を基盤に、住宅地図帳や各種地図、地図データベースを提供しています。

私達の強みは、圧倒的な情報量と市場シェアですが、それだけではありません。その唯一無二のデータを生み出している社員の探求心も強みです。

自動運転システムに必要な高精度空間データ、ドローンの産業利用を見据えた空の地図など

これまでにない新しいサービスを創り出すきっかけは、
いつも社員たちの「これがあったら、どんなことが叶う?」という
想像力と探求心でした。

だからでしょうか
ゼンリンは、好奇心旺盛で、何事にも本気で取り組み、のめり込んでしまうタイプの人が多く、旅行、スポーツ、釣り、登山、音楽、キャンプ、、、と多趣味な社員ばかり。そんな視野の広さが、思わぬひらめきのきっかけとなり、新しいアイディアのサービスに繋がることもあります。

私たちが持っている、圧倒的なデータをどうどう活かしていくのか。
想像力を駆使し、探求心を武器に、新たな価値を生み出したい。

そんなあなたと、一緒に未来を創る日を楽しみにしています。

会社データ

事業内容

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福岡県北九州市の本社を含め国内に75拠点、海外に1拠点を構え、社会や地域の課題解決に向けソリューションを提供

■プロダクト事業
企業ごとのニーズや業務用途に合わせ、住宅地図データをはじめとする各種地図データベースや
さまざまなコンテンツを組み合わせた商品・サービスを提供しています。
・一つひとつの建物名称、居住者名まで網羅した「ゼンリン住宅地図」
・土地に関する専門地図「ブルーマップ」
・不動産や建築、税理士等の、日頃から地図情報と密接に関わっている業界向けに、業務上必要なデータを地図上でリンクさせるシステム「GISパッケージ」

■公共ソリューション事業
地図商品・サービスの提供を通じて、中央省庁や地方自治体における地域課題の解決や業務効率化を支援しています。また、災害時など有事の際のサポートにも取り組んでいます。
・自治体向けに、セキュリティの高い行政用ネットワーク環境下での部署間情報共有や住民対応等を、住宅地図を用いてより効率的に支援するシステム
・自治体向けに、いざというときスムーズな地図利用を可能にする災害時支援協定
・地域の安心・安全を支える「防災マップ」


■オートモーティブ事業
ゼンリンは、1990年に世界初のGPSカーナビゲーション専用ソフトを開発するなど、自動車産業の進化に貢献してきました。これからも自動車産業に押し寄せる変革の波を捉え、高精度・高鮮度な地図情報を研究開発し、提供し続けます。
・「目的地周辺」でなく「目的地の玄関の前まで」ナビゲートする「ドアtoドア案内」
・坂道の勾配やカーブ曲率などの情報から燃費を考慮した「エコルート」  
・自動運転/ADAS(高度運転支援システム)を可能にする高精度空間情報の提供

■IoT事業
あらゆるモノから収集する膨大なビッグデータと正確な地図情報・位置情報を組み合わせ、
現状のビジネスネットワークを超えた相互効果を生み出すことを目指しています。
・皆さんが日頃活用するインターネット上の地図、スマートフォン用地図サービスなどへの情報提供
・現在地から目的地までの移動に対し、ユーザー個々のニーズや地域の環境に最適化されたシームレスな交通手段を、一元的に提供するモビリティサービス「MaaS」
・位置情報トータルソリューションによる、業務プロセスの改善支援
・ドローンが安全に自立飛行するための「空の3次元地図」の構築 等…
本社郵便番号 804-0003
本社所在地 福岡県北九州市戸畑区中原新町3番1号
本社電話番号 093-882-9051
第二本社郵便番号 101-0063
第二本社所在地 東京都千代田区神田淡路町2丁目101番地 ワテラスタワー
創業 1948年(昭和23年)4月
設立 1961年(昭和36年)4月
資本金 65億5,764万円
従業員 2,426名(2024年3月31日現在)
売上高 613億3,500万円(2024年3月期)
事業所 ■本社
〒804-0003 福岡県北九州市戸畑区中原新町3番1号

■東京本社
〒101-0063 東京都千代田区神田淡路町2丁目101番地 ワテラスタワー

この他国内外各地に事業所があります。
業績 決算年度:売上高
2024年:61,335百万円
2023年:58,933百万円
2022年:59,053百万円
グループ会社 ■ 国内
株式会社ゼンリンプリンテックス
株式会社ゼンリンデータコム
株式会社ジオ技術研究所
株式会社ゼンリンインターマップ
株式会社ゼンリンマーケティングソリューションズ
株式会社ゼンリンウェルサポート
株式会社ゼンリンマップテック
株式会社フューチャーパートナーズ
株式会社カーネル
ローカスブルー株式会社
株式会社リースシステム企画
株式会社アクトキューブ
株式会社コミュニケーション・プロジェクト
ZFP第1号投資事業有限責任組合
ZFP第2号投資事業有限責任組合

■ 海外
ZENRIN EUROPE GmbH
Abalta Technologies.Inc
Abalta Techoologies,EOOD
沿革
  • 1948年~
    • 「詳細な住宅地図は、なくてはならぬ社会インフラへ。」
      武家屋敷や商家の屋号が詳細に記された江戸時代の古地図をヒントに「住宅地図」を創作しました。日本全国発行の志を掲げ、日本電信電話公社、警視庁などへも納入し、日本社会の発展とともに社会を支えるインフラとして地歩を固めていきました。
  • 1980年代
    • 「デジタル化によってユーザーが用途に合わせた地図が使えるように。」
      コンピュータの黎明期の1984年。わたしたちはいち早く住宅地図のデータベース化に成功しました。当時としては画期的なもので、さまざまな情報との組み合わせや位置情報コンテンツとしての開発が進み、利用範囲が拡大しました。
  • 1990年代
    • 「世界初カーナビゲーションを開発。詳細な地図情報をだれでも使える社会を実現。」
      1990年、わたしたちは世界初のGPSカーナビゲーションソフトの開発を成し遂げます。ナビゲーションシステムは目的地まで的確に案内するため、はじめての場所でのスムーズな移動を可能にしました。
  • 2000年代
    • 「ネットを通じて、いつでも地図を使える社会へ。」
      携帯電話向け地図配信サービス「ゼンリン携帯マップ」、インターネット住宅地図配信サービス「ZNETTOWN」などインターネットサービス向けに地図情報を提供。いつでもどこでも、詳細な地図情報を自在に利用できる社会の実現に貢献しました。
  • 2010年代
    • 「地図情報は、時空間情報システムへ。」
      業種・業務に必要な地図情報と機能をひとまとめにしたGISパッケージシリーズの発売など、ビジネスにおけるGISの活用で、業務の効率化や迅速化を支援。IoT時代の社会基盤となる新たな地図の提供への取り組みも開始しました。
  • 2020年代
    • 「多様化するニーズにあわせた、トータルソリューションを提供。」
      市場環境の変化やDXなどの課題へ対応するため、当社の地図情報を基盤に業務の改善・効率化を実現するトータルソリューションを提供しています。 自治体や様々な企業と連携、地域課題の解決や新たなサービスの共創を目指しています。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17.7
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 10.6時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 14.6
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 20 12 32
    取得者 16 12 28
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    80.0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
■階層別研修
ゼンリン社員・社会人としての基礎を学ぶ新入社員研修をはじめ、3年目、5年目研修やマネジメント研修などキャリアステップに応じたさまざまな研修を実施。
自己啓発支援制度 制度あり
■通信教育・外部セミナー
全社員を対象とし、ビジネスに関するものから教養まで幅広い学習テーマがあります。
毎年学習用のポイントが付与され、自由に選択し受講することができます。

■資格取得支援
社員のスキルアップを支援するため、会社推奨の資格を取得した社員には奨励金を支給します。

【テーマ別研修】
自分自身のスキルや身につけたいスキルに応じて受講できるよう、ビジネスから教養まで幅広い学習コースを用意。
通信教育や外部講座など自分のスタイルに合った受講形式を選択可能。
(社員に毎年付与されるポイントを使うことで自己負担なく受講可能)
メンター制度 制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度あり

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
愛知大学、青山学院大学、茨城大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪経済大学、岡山県立大学、お茶の水女子大学、学習院大学、鹿児島大学、神奈川大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、北九州市立大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都女子大学、近畿大学、熊本大学、熊本県立大学、群馬大学、慶應義塾大学、高知大学、高知工科大学、神戸大学、神戸市外国語大学、駒澤大学、佐賀大学、滋賀県立大学、下関市立大学、成蹊大学、西南学院大学、専修大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京造形大学、東京都立大学、東京農業大学、東京薬科大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東洋大学、長崎大学、日本大学、一橋大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、フェリス女学院大学、福岡大学、福岡女子大学、福島大学、法政大学、北海道大学、宮崎大学、明治大学、山口大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、琉球大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学

一部抜粋して掲載

採用実績(人数)       2023年 2024年 2025年
---------------------------------------------------
大卒*   33名  48名   31名

*大学院生を含む
採用実績(学部・学科) 法学・政策系、経済・経営・商学系、社会・環境情報系、外国語・国際文化系、人文系、教育系、生活科学系、宗教・神学系、医療・保健系、芸術・音楽系、体育・スポーツ系、その他文系、機械系、数学系、電気・電子系、情報工学系、物理・応用物理系、建築・土木系、生物・生命科学系、化学・物質工学系、資源・地球環境系、農業・農学系、水産系、畜産・酪農系、薬学系(4年制)、薬学系(6年制)、商船系、医学・歯学系、獣医系、衛生医療・介護系、その他理系
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 19 12 31
    2024年 34 14 48
    2023年 23 10 33
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 31 0 100%
    2024年 48 0 100%
    2023年 33 1 97.0%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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