最終更新日：2026/9/10

大東京信用組合

正社員

業種

信用金庫・労働金庫・信用組合

基本情報

本社: 東京都

出資金: 134億5,200万円（2025年3月期）

預金量: 6,614億円（2025年3月期）

役職員数: 581名（男子324名、女子257名）（2025年4月）

募集人数: 26～30名

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

【１０月開催】対面式「企業セミナー＆職場見学」を日程調整中！決まり次第エントリー者へご案内いたします。

My Career Boxで応募可

採用担当者から学生の皆さまへ（2026/09/03更新）

伝言板画像

大東京信用組合（大信）人事部採用担当です。
当組合の企業ページをご覧いただきありがとうございます。

対面式【１０月開催】「企業セミナー＆職場見学」を日程調整中です！
皆様からのエントリーをお待ちしております！

職場環境

職員の63.9％が20代～30代の若手職員。年齢の近い先輩からのサポートもあり、和気藹々と活発な職場です！
制度・働き方

残業の適切な管理のほか、産休・育休制度や連続休暇等の休暇制度がしっかり整備され、安心して働けます。
やりがい

「お客さまと近い距離で仕事をするやりがい」や「地域の活性化に貢献できること」が信用組合の魅力です。

会社紹介記事

「若手でも、社長様や経理担当の方と直接お話できることが魅力です。多くのお客様から幅広い知識を教えていただけるので、とても勉強になります！」（渉外担当）モットーは「心・ふれあい（ハート・トゥ・ハート）」。地域のお客様に頼られる存在を目指しています！

: 「若手でも、社長様や経理担当の方と直接お話できることが魅力です。多くのお客様から幅広い知識を教えていただけるので、とても勉強になります！」（渉外担当）

: モットーは「心・ふれあい（ハート・トゥ・ハート）」。地域のお客様に頼られる存在を目指しています！

大東京信用組合「新たな相互扶助」

当組合のHPならびにYouTubeで、お客さまの事業（本業）支援をコンセプトに制作した動画を視聴することが出来ます。	～しんくみご当地グルメ選手権in東京タワー2025～　令和7年3月8日（土）、東京と地方の「ひと」「モノ」の流れを生み出し、双方の発展および活性化につなげる目的で、１３信用組合とお取引のあるご当地グルメ店24店舗が東京タワーに大集合し、自慢の料理を競う「グルメ選手権」と各地域の観光PR・名産品の販売による『食』のイベントが開催されました。　本イベントは、当組合の一大行事として本部・営業店が一丸となって191名ものスタッフのもと運営され、観光客や信組関係者など5,000名以上が来場され、大盛況となりました。～お客さまの販路拡大・売上向上等を応援する！「ビジネスマッチング」～　お客さまの「販路を拡大したい」「こんな商品・製品・事業者を探している」等のニーズにお応えするべく、当組合のイントラネットに専用掲示板を設置！　掲示板の活用含め、令和６年度の１年間で飲食業7先、卸売業8先、小売業7先、製造業4先、サービス業1先、建設業15先、不動産業7先、その他1先の取引先において25件のマッチングが成立しました。〈事例〉 ○ブランド豚を探していた飲食業者に食肉卸売業者を紹介。看板メニューの豚丼を販売し、売上向上に繋がった。 ○販路拡大に困っていた感染症対策器具販売業者の商品を、同商品の導入を検討していた事業者に紹介。併せて、商品購入の際に利用できる補助金を提案し、マッチングに繋がった。 ○店舗改装時に、ガラス加工業者にランプシェードの制作を依頼した。 ○装飾品製造業者にWEBシステム開発業者を紹介し、HPを作成したことで売上向上に繋がった。 ※さらに、大信内だけでなく、他信用組合の取引先とのマッチングも成立しています。

当組合のHPならびにYouTubeで、お客さまの事業（本業）支援をコンセプトに制作した動画を視聴することが出来ます。

～しんくみご当地グルメ選手権in東京タワー2025～
　令和7年3月8日（土）、東京と地方の「ひと」「モノ」の流れを生み出し、双方の発展および活性化につなげる目的で、１３信用組合とお取引のあるご当地グルメ店24店舗が東京タワーに大集合し、自慢の料理を競う「グルメ選手権」と各地域の観光PR・名産品の販売による『食』のイベントが開催されました。
　本イベントは、当組合の一大行事として本部・営業店が一丸となって191名ものスタッフのもと運営され、観光客や信組関係者など5,000名以上が来場され、大盛況となりました。

～お客さまの販路拡大・売上向上等を応援する！「ビジネスマッチング」～
　お客さまの「販路を拡大したい」「こんな商品・製品・事業者を探している」等のニーズにお応えするべく、当組合のイントラネットに専用掲示板を設置！
　掲示板の活用含め、令和６年度の１年間で飲食業7先、卸売業8先、小売業7先、製造業4先、サービス業1先、建設業15先、不動産業7先、その他1先の取引先において25件のマッチングが成立しました。
〈事例〉
○ブランド豚を探していた飲食業者に食肉卸売業者を紹介。看板メニューの豚丼を販売し、売上向上に繋がった。
○販路拡大に困っていた感染症対策器具販売業者の商品を、同商品の導入を検討していた事業者に紹介。併せて、商品購入の際に利用できる補助金を提案し、マッチングに繋がった。
○店舗改装時に、ガラス加工業者にランプシェードの制作を依頼した。
○装飾品製造業者にWEBシステム開発業者を紹介し、HPを作成したことで売上向上に繋がった。
※さらに、大信内だけでなく、他信用組合の取引先とのマッチングも成立しています。

会社データ

プロフィール	～大東京信用組合は2022年（令和4年）9月に創立70周年を迎えました～　当組合は、1952（昭和27）年に設立され都内一円を営業区域とし、広く中小企業・小規模事業者ならびに勤労者を取引対象とする地域信用組合です。　大信の特性である「フットワーク」を発揮し、お客さまと地域社会との「心・ふれあい（ハート・トゥ・ハート）」の信頼関係を大切にし、地域の皆さまに信頼され、愛される「ベストパートナー・バンク（身近で頼りになる大信）」を目指しています。～人材育成に関する取組み～　若手職員の基礎能力の早期形成と長期的な視野に立った能力開発に向けて、採用から研修までの一貫した人材育成と配属後の計画的なジョブローテーションを行っています。その後もキャリアステージに合わせた研修を通じ、職員の能力を最大限に引き出すことで、多様化・高度化するお客様のニーズに対応できる人材の育成に努めています。〈若手職員を対象とした研修制度〉【入組前】 ○通信教育受講 ○入組前研修（本部・営業店・外部）【入組後】 ○入組３年間「基礎能力育成基本カリキュラム」　・必須の通信教育・検定試験の受講・受験　・基礎力養成教育　・内部研修 ○OJT（仕事を通じての指導・教育） ○任意の通信教育・検定試験の受講・受験 ○検定資格取得奨励制度 ○ポイント制度
事業内容	「中小企業等協同組合法」「協同組合による金融事業に関する法律」に基づく信用組合業務 1．預金業務 2．融資業務 3．内国為替業務 4．外国為替業務（取次） 5．代理業務 6．国庫金収納、その他（各種自動受取・自動支払など）地域金融機関の最大の地域貢献は、その地域で健全であり続けることです。地域になくてはならない「大信」を目指してまいります。

プロフィール

～大東京信用組合は2022年（令和4年）9月に創立70周年を迎えました～
　当組合は、1952（昭和27）年に設立され都内一円を営業区域とし、広く中小企業・小規模事業者ならびに勤労者を取引対象とする地域信用組合です。
　大信の特性である「フットワーク」を発揮し、お客さまと地域社会との「心・ふれあい（ハート・トゥ・ハート）」の信頼関係を大切にし、地域の皆さまに信頼され、愛される「ベストパートナー・バンク（身近で頼りになる大信）」を目指しています。

～人材育成に関する取組み～
　若手職員の基礎能力の早期形成と長期的な視野に立った能力開発に向けて、採用から研修までの一貫した人材育成と配属後の計画的なジョブローテーションを行っています。その後もキャリアステージに合わせた研修を通じ、職員の能力を最大限に引き出すことで、多様化・高度化するお客様のニーズに対応できる人材の育成に努めています。
〈若手職員を対象とした研修制度〉
【入組前】
○通信教育受講
○入組前研修（本部・営業店・外部）
【入組後】
○入組３年間「基礎能力育成基本カリキュラム」
　・必須の通信教育・検定試験の受講・受験
　・基礎力養成教育
　・内部研修
○OJT（仕事を通じての指導・教育）
○任意の通信教育・検定試験の受講・受験
○検定資格取得奨励制度
○ポイント制度

事業内容

「中小企業等協同組合法」「協同組合による金融事業に関する法律」に基づく信用組合業務

1．預金業務
2．融資業務
3．内国為替業務
4．外国為替業務（取次）
5．代理業務
6．国庫金収納、その他（各種自動受取・自動支払など）

地域金融機関の最大の地域貢献は、その地域で健全であり続けることです。地域になくてはならない「大信」を目指してまいります。

本社郵便番号	105-8610
本社所在地	東京都港区東新橋2丁目6番10号
本社電話番号	03-3436-0117
設立	1952（昭和27）年9月6日設立
出資金	134億5,200万円（2025年3月期）
役職員数	581名（男子324名、女子257名）（2025年4月）
預金量	6,614億円（2025年3月期）
代表者	代表理事　会長兼理事長　　柳沢　祥二
事業所	東京都内に本支店あわせて40店舗（うち出張所1）本店・本部／東京都港区東新橋2丁目6番10号営　業　店／東京都内一円（離島を除く）
財務指標	業務純益　　　11億円経常利益　　　20億円自己資本比率　10.69％不良債権比率　2.94％（2025年3月期）
預金／貸出金／預貸率	決算期　　　預　金　　　貸出金　　預貸率 ――――――――――――――――――――― 2025.3　　6,614億円　　3,300億円　　49.9％ 2024.3　　6,533憶円　　3,387憶円　　51.8％ 2023.3　　6,508憶円　　3,385憶円　　52.0％
新卒入組1～3年目離職率	18.3％（2023年度～2025年度新卒入組の離職率）※2025年9月末時点
平均年齢	37.01歳（男性38.09歳、女性35.03歳）※2025年4月時点
沿革	1952年 8月東京蓄産信用協同組合（食肉業者を組合員とする業域信用組合）を港区芝高浜町に設立 1955年 8月日東信用組合を吸収合併、これを機に都内一円（除く離島）を営業区域とし、中小企業者ならびに勤労者を取引対象とする地域信用組合に転換 1959年10月大東京信用組合と改称 1962年 9月創立10周年、「財団法人あすなろ会」を創設 1970年 4月窓口営業時間を、平日は午後7時まで、土曜日は午後3時まで延長 1972年11月創立20周年記念事業として新本店を港区東新橋2丁目に建設・移転 1973年 9月第一次オンライン開始 1983年 2月新オンラインシステム完成 1992年 4月日本銀行歳入復代理店として事務取扱を開始 1992年 9月「障害者雇用優良事業所」として労働大臣表彰受賞 1994年 3月国債の窓販業務、大蔵大臣の認可を受ける全24店舗が日本銀行歳入復代理店の認可を受ける 1997年 4月「夜7時までの」営業時間を午後4時までに変更 1997年 5月オンラインシステムを自営からSKCへ移行完了 1998年11月品川信用組合の事業譲受け完了（6店舗譲受け） 2001年 5月振興信用組合の事業譲受けを完了（6店舗譲受け） 2002年 5月三栄信用組合の事業譲受け完了（7店舗譲受け) 2002年 7月第三信用組合の事業譲受け完了（1店舗譲受け） 2007年12月東京建設信用組合と合併し、八丁堀支店開店 2012年 9月創立60周年を迎える 2012年 9月預金5,000億円を達成 2015年12月北部信用組合と合併し、城東地域に浅草支店、三ノ輪支店、花畑支店、足立支店の4店舗が新たに加わり、新生大信としてスタート 2022年9月創立70周年を迎える 2022年9月預金6,500億円を達成

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 13.4年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 9.2時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11.9日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	5名	8名	13名
取得者	2名	8名	10名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

40.0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 18.7%
  （171名中32名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり入組前研修（3月実施）をはじめ、入組後3年間は基礎能力育成基本カリキュラムに沿って、必須科目（初級職員・金業3級預金・金業3級融資・法務3級）の通信講座・検定試験を受講・受験し、金融機関の基礎知識を習得します。集合研修では、年金業務研修や融資実践研修など実務に直結する研修のほか、外部講師によるビジネスマナーやコミュニケーション能力など社会人に必要な基礎力を養成する研修の実施など若手職員の人材育成を図っています。配属先の店舗では、上司や先輩職員のOJTを通じてより実践に即した指導を受けます。また、入組1年目は後方事務・融資事務・窓口業務・渉外業務を研修ローテーションすることで、営業店の基礎業務全般を習得します。
自己啓発支援制度	制度ありより専門的な知識を習得するために、任意選択科目として財務・税務・相続・FPなど数多くの金融にかかわる通信教育と検定試験を整備しています。通信教育の修了および検定試験の合格による単位取得が昇格の一要件となる「ポイント制度」を導入しており、積極的な自己啓発による能力アップを期待しています。また、「検定・資格取得奨励制度」として、国家資格取得者に対する奨励金の支給や検定試験合格者に対する受講料・受験料の補助を行うなど教育研修制度の充実化に取り組んでいます。
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞慶應義塾大学、東京理科大学、横浜市立大学＜大学＞青山学院大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、茨城大学、上野学園大学、江戸川大学、桜美林大学、大阪経済大学、大妻女子大学、学習院大学、学習院女子大学、神奈川大学、関西学院大学、関東学院大学、共立女子大学、杏林大学、敬愛大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、駒沢女子大学、埼玉大学、相模女子大学、産業能率大学、実践女子大学、淑徳大学、城西大学、上智大学、上武大学、昭和女子大学、白梅学園大学、駿河台大学、聖学院大学、成蹊大学、成城大学、清泉女子大学、専修大学、大正大学、大東文化大学、高崎経済大学、高千穂大学、拓殖大学、玉川大学、千葉大学、千葉経済大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、津田塾大学、帝京大学、帝京平成大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京大学、東京家政大学、東京経済大学、東京工科大学、東京国際大学、東京女子大学、東京成徳大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東洋大学、東洋学園大学、獨協大学、長岡大学、新潟大学、新潟産業大学、二松学舎大学、日本大学、日本経済大学（東京渋谷）、日本女子大学、日本女子体育大学、日本体育大学、一橋大学、フェリス女学院大学、文教大学、文京学院大学、法政大学、宮崎国際大学、武蔵大学、武蔵野大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、目白大学、横浜国立大学、横浜商科大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、流通経済大学（茨城）、麗澤大学、和光大学、早稲田大学、和洋女子大学＜短大・高専・専門学校＞秋草学園短期大学、大妻女子大学短期大学部、共立女子短期大学、國學院大學栃木短期大学、国際短期大学、埼玉女子短期大学、白梅学園短期大学、実践女子大学短期大学部、自由が丘産能短期大学、帝京大学短期大学、帝京短期大学、戸板女子短期大学、東京家政大学短期大学部、東京経営短期大学、東京成徳短期大学、目白大学短期大学部もっと見る
採用実績（人数）	2022年　　2023年　　2024年　　2025年 ―――――――――――――――――――――――――――――――――― 大　卒　　　34名　　　32名　　　31名　　　23名短　卒　　　 1名　　　 1名　　　　ー　　　 1名

採用実績（学校）

＜大学院＞
慶應義塾大学、東京理科大学、横浜市立大学
＜大学＞
青山学院大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、茨城大学、上野学園大学、江戸川大学、桜美林大学、大阪経済大学、大妻女子大学、学習院大学、学習院女子大学、神奈川大学、関西学院大学、関東学院大学、共立女子大学、杏林大学、敬愛大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、駒沢女子大学、埼玉大学、相模女子大学、産業能率大学、実践女子大学、淑徳大学、城西大学、上智大学、上武大学、昭和女子大学、白梅学園大学、駿河台大学、聖学院大学、成蹊大学、成城大学、清泉女子大学、専修大学、大正大学、大東文化大学、高崎経済大学、高千穂大学、拓殖大学、玉川大学、千葉大学、千葉経済大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、津田塾大学、帝京大学、帝京平成大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京大学、東京家政大学、東京経済大学、東京工科大学、東京国際大学、東京女子大学、東京成徳大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東洋大学、東洋学園大学、獨協大学、長岡大学、新潟大学、新潟産業大学、二松学舎大学、日本大学、日本経済大学（東京渋谷）、日本女子大学、日本女子体育大学、日本体育大学、一橋大学、フェリス女学院大学、文教大学、文京学院大学、法政大学、宮崎国際大学、武蔵大学、武蔵野大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、目白大学、横浜国立大学、横浜商科大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、流通経済大学（茨城）、麗澤大学、和光大学、早稲田大学、和洋女子大学
＜短大・高専・専門学校＞
秋草学園短期大学、大妻女子大学短期大学部、共立女子短期大学、國學院大學栃木短期大学、国際短期大学、埼玉女子短期大学、白梅学園短期大学、実践女子大学短期大学部、自由が丘産能短期大学、帝京大学短期大学、帝京短期大学、戸板女子短期大学、東京家政大学短期大学部、東京経営短期大学、東京成徳短期大学、目白大学短期大学部