最終更新日：2026/5/21

(株)日本金融通信社

正社員
既卒可

業種

新聞
出版
イベント・興行

基本情報

本社: 東京都

資本金: 3,000万円

売上高: 24億5,000万円(2024年度）

従業員: 165名(2025年度)

募集人数: 6～10名

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セミナー／説明会	■ニッキン会社説明会（5月開催分受付中）■

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

金融総合専門紙「ニッキン」の名で知られる新聞社。全国12の拠点から金融行政・銀行・証券・保険まで金融に関するニュースを発信。国内最大の金融国際情報技術展を毎年開催

積極的に受付中
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2027卒　学生のみなさまへ（2026/05/21更新）

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■「金融知識がない」と心配の方へ

（１）仕事をしていれば自然と覚えます
　　　分からないことを調べて聞くのが記者の仕事です

（２）金融についてこれまで学んできたことでは記事は書けません
　　　読者は金融のプロ。その人たちの役に立つことを書くのが仕事です

（３）金融だけを扱うわけでは決してありません
　　　金融はあらゆることにつながっています

■なぜニッキンか

（１）読者層が限定されている

（２）読者からの反応が分かる

（３）ネットニュースでは替えがきかない

（４）金融界における絶対的なブランド力がある

（５）新聞紙に頼らないビジネスモデルに挑戦している

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https://recruit.nikkin.co.jp/

戦略・ビジョン

新聞離れに立ち向かうためのビジョンがあります。新聞を軸とした「課題解決型営業への転換」です。
やりがい

ニッキンは、読者＝取材先＝営業先。そのため、読者の反応やニーズがダイレクトに分かります。
安定性・将来性

金融業があるかぎり金融ニュースのニーズあり。企業としては潤沢な経営資源を持ち抜群の安定性

会社紹介記事

変容する金融界の“今”を追いかけるニッキン。「ニッキンONLINE」でデイリーニュースを配信すると同時に、週末には紙の新聞を読者にお届けします。全国12の取材拠点で約100名の記者が新鮮なニュースを届けるために奔走。専門紙としての質にこだわり、全社で情報共有・相互連携を取りながら紙面を制作しています。

: 変容する金融界の“今”を追いかけるニッキン。「ニッキンONLINE」でデイリーニュースを配信すると同時に、週末には紙の新聞を読者にお届けします。

: 全国12の取材拠点で約100名の記者が新鮮なニュースを届けるために奔走。専門紙としての質にこだわり、全社で情報共有・相互連携を取りながら紙面を制作しています。

金融界の発展に貢献し、地域の未来を支える

1994年竣工の本社ビル。設立以来、堅実経営を続けることで、言論の自由を守るとともに盤石な財務体質を確立。社員が安心して働き続けることができます。	当社は1955年の設立以来、金融界の最新動向を専門紙独自の切り口で報道しています。主力商品である金融総合専門紙『ニッキン』をはじめ、各種レポートや月刊誌、データサービスなどを金融界に提供しています。また、昨今は大手新聞社もイベント事業に注力するなか、弊社は20年以上にわたってFIT（金融国際情報技術）展を開催しており、今日では「わが国最大の金融ITフェア」として、多くの参画企業から高い評価をいただいています。当社の編集綱領は「ニッキンは金融機関が国民大衆とともに発展していくために存在する金融総合専門紙である。そして、金融機関を利用する側の立場に立った編集を基本とする」です。金融行政や金融政策の最新の動きや金融機関の個別動向を丁寧に取り上げ、バンカーに役立つ情報を発信しています。それを支えるのが全国12拠点で活躍する100名の記者です。日々、担当金融機関に足を運び、それぞれの問題意識で旬のニュースを追いかけています。専門紙ならではの切り口でチーム取材も敢行し、独自の企画、特集記事をお届けしています。 2021年10月には、主力商品ニッキンの電子版「ニッキンONLINE」を創刊しました。金融界の最前線の動きをデイリーで配信していくと同時に、金融機関の課題解決やバンカーの学びに役立つコンテンツを提供していくことで、金融界で真に役立つプラットフォームの構築を目指しています。お役に立てている実感が私たちのやりがいであり、「金融界の発展に貢献し、地域の未来を支える」ことが私たちのビジョンです。

1994年竣工の本社ビル。設立以来、堅実経営を続けることで、言論の自由を守るとともに盤石な財務体質を確立。社員が安心して働き続けることができます。

当社は1955年の設立以来、金融界の最新動向を専門紙独自の切り口で報道しています。主力商品である金融総合専門紙『ニッキン』をはじめ、各種レポートや月刊誌、データサービスなどを金融界に提供しています。また、昨今は大手新聞社もイベント事業に注力するなか、弊社は20年以上にわたってFIT（金融国際情報技術）展を開催しており、今日では「わが国最大の金融ITフェア」として、多くの参画企業から高い評価をいただいています。

当社の編集綱領は「ニッキンは金融機関が国民大衆とともに発展していくために存在する金融総合専門紙である。そして、金融機関を利用する側の立場に立った編集を基本とする」です。金融行政や金融政策の最新の動きや金融機関の個別動向を丁寧に取り上げ、バンカーに役立つ情報を発信しています。それを支えるのが全国12拠点で活躍する100名の記者です。日々、担当金融機関に足を運び、それぞれの問題意識で旬のニュースを追いかけています。専門紙ならではの切り口でチーム取材も敢行し、独自の企画、特集記事をお届けしています。

2021年10月には、主力商品ニッキンの電子版「ニッキンONLINE」を創刊しました。金融界の最前線の動きをデイリーで配信していくと同時に、金融機関の課題解決やバンカーの学びに役立つコンテンツを提供していくことで、金融界で真に役立つプラットフォームの構築を目指しています。お役に立てている実感が私たちのやりがいであり、「金融界の発展に貢献し、地域の未来を支える」ことが私たちのビジョンです。

会社データ

プロフィール	当社は、わが国最大の金融総合専門紙「ニッキン」を発行する新聞社です。【会員・加入】一般社団法人日本ABC協会　　　　　　　公益社団法人日本広告審査機構（JARO）　　　　　　　財政クラブ（財務省）　　　　　　　金融庁記者クラブ（金融庁）　　　　　　　金融記者クラブ（日本銀行）　　　　　　　兜倶楽部（東京証券取引所）　　　　　　　郵政記者クラブ（日本郵政）　　　　　　　金融記者クラブ（大阪、名古屋、福岡など）【ニッキン記者の原点】ニッキンの記者は「求める・集める・作る・売る」を1人でこなす業務記者を原点としています。求める：困り事は何か、どのような情報を求めているか、読者の声を聞く。集める：情報を集め、取材先を固め、客観的な立場で取材。写真も撮ります。作　る：いよいよ原稿作成。具体的・簡潔・躍動的に書くのがポイント。売　る：自ら作成する商品をセールスすることで真の読者のニーズを捉える。良い商品ほど自信をもって売れる。金融界と地域の発展に貢献するために、読者へより良い紙面を提供していくことが、私たちの最大の責務であり、やりがいです。紙面におけるニッキンらしさは、行政の動きに強い、全国個々の最新動向が分かる、圧倒的な人脈、解説・傾向記事に強いことです。そのためには現場直視の紙面、臨場感あふれる紙面、心豊かな紙面をめざしています。
事業内容	・ニッキン（新聞・週刊）発行・ニッキンONLINE配信・そのほか日刊、週刊、月刊、年刊の定期刊行物を発行・調査、研修、コンサルティング・各種情報・データサービスの提供・展示会、セミナー　基幹商品の「ニッキン」は、わが国最大の金融総合専門紙です。国内12拠点を足場に全国個々の金融機関の情報をカバー。金融業界全体の流れや金融行政・金融政策の動きをはじめ、メガバンク、地域銀行、信用金庫、信用組合、労働金庫、農業協同組合、郵政グループ、証券会社、保険会社、運用会社、課題解決型支援機関、ITベンダーなどの業界動向を詳報。全国の記者が独自に足で稼いだ第一線取材をベースに、現場での取材と事例を重視。また、時々の旬のテーマを企画特集しています。　ほかにも、雑誌やレポートなどの定期刊行物のほか、各種月次計数などを届けるデータサービスなど約20商品を金融界に提供。わが国最大の金融ITに関する展示会も開催しています。設立67年の歴史、信頼、ブランドを生かして、金融界の課題可決に役立つ金融主体のプラットフォーム構築を目指しています。本社ビルに隣接する、ニッキン第2ビル。

プロフィール

当社は、わが国最大の金融総合専門紙「ニッキン」を発行する新聞社です。

【会員・加入】一般社団法人日本ABC協会
　　　　　　　公益社団法人日本広告審査機構（JARO）
　　　　　　　財政クラブ（財務省）
　　　　　　　金融庁記者クラブ（金融庁）
　　　　　　　金融記者クラブ（日本銀行）
　　　　　　　兜倶楽部（東京証券取引所）
　　　　　　　郵政記者クラブ（日本郵政）
　　　　　　　金融記者クラブ（大阪、名古屋、福岡など）

【ニッキン記者の原点】

ニッキンの記者は「求める・集める・作る・売る」を1人でこなす業務記者を原点としています。

求める：困り事は何か、どのような情報を求めているか、読者の声を聞く。
集める：情報を集め、取材先を固め、客観的な立場で取材。写真も撮ります。
作　る：いよいよ原稿作成。具体的・簡潔・躍動的に書くのがポイント。
売　る：自ら作成する商品をセールスすることで真の読者のニーズを捉える。良い商品ほど自信をもって売れる。

金融界と地域の発展に貢献するために、読者へより良い紙面を提供していくことが、私たちの最大の責務であり、やりがいです。

紙面におけるニッキンらしさは、行政の動きに強い、全国個々の最新動向が分かる、圧倒的な人脈、解説・傾向記事に強いことです。そのためには現場直視の紙面、臨場感あふれる紙面、心豊かな紙面をめざしています。

事業内容

・ニッキン（新聞・週刊）発行
・ニッキンONLINE配信
・そのほか日刊、週刊、月刊、年刊の定期刊行物を発行
・調査、研修、コンサルティング
・各種情報・データサービスの提供
・展示会、セミナー

　基幹商品の「ニッキン」は、わが国最大の金融総合専門紙です。国内12拠点を足場に全国個々の金融機関の情報をカバー。金融業界全体の流れや金融行政・金融政策の動きをはじめ、メガバンク、地域銀行、信用金庫、信用組合、労働金庫、農業協同組合、郵政グループ、証券会社、保険会社、運用会社、課題解決型支援機関、ITベンダーなどの業界動向を詳報。全国の記者が独自に足で稼いだ第一線取材をベースに、現場での取材と事例を重視。また、時々の旬のテーマを企画特集しています。

　ほかにも、雑誌やレポートなどの定期刊行物のほか、各種月次計数などを届けるデータサービスなど約20商品を金融界に提供。わが国最大の金融ITに関する展示会も開催しています。設立67年の歴史、信頼、ブランドを生かして、金融界の課題可決に役立つ金融主体のプラットフォーム構築を目指しています。

本社ビルに隣接する、ニッキン第2ビル。

本社郵便番号	102-8677
本社所在地	東京都千代田区九段南4-3-15
本社電話番号	03-3261-9971
設立	1955年8月27日
資本金	3,000万円
従業員	165名(2025年度)
売上高	24億5,000万円(2024年度）
事業所	「全国12拠点」東京本社大阪支社 10支局＝札幌、仙台、新潟、静岡、名古屋、金沢、広島、高松、福岡、鹿児島
平均年齢	43.6歳
平均勤続年数	17.4年(2025年度)
沿革	1955年8月 (株)日本金融通信社設立毎週月曜日発行の「日本金融通信」発刊 1960年9月 (株)金融ジャーナル社設立同年10月「月刊金融ジャーナル」創刊 1974年3月日本ABC協会に加盟 1985年8月「日本金融通信」の題号を「ニッキン」に変更 1987年1月「ニッキン」の発行日を月曜日から金曜日に変更 1989年6月「第1回特別国際金融セミナー」を開催、以降現在まで30回開催 2000年9月「FIT展（金融国際情報技術展）」を開催、以降現在まで23回開催 2020年8月会社設立65周年を迎える 2020年9月第20回目の開催となったFIT2020は2日間で約180セッションをonlineで開催 2020年12月パラダイムシフトに適合した新たな銀行のあり方を紹介する場として、デジタルバンキング展［Digital Banking Transformation （DBX2020）］を日本初開催 2021年4月金融主体のプラットフォーム形成を目指す5カ年計画「改革プログラム」スタート 2021年10月デイリーでニュースを配信する「ニッキンONLINE」を創刊 2023年３月紙面ビュアーも搭載した「ニッキンONLINE」アプリをリリース 2022年4月「ニッキンONLINE」に新コンテンツ「ONLINEプラス」を追加。Ｍ＆Ａなど事業者支援やＤＸ、人材育成などバンカーの課題や悩みに支援機関や専門家が解説 2023年４月「ニッキンONLINE」に法人向け有料コンテンツ「プレミアム」を実装。動画・プレミアム記事（寄稿）・産業別動向記事・金融関連計数・ニッキン記事検索などのサービスが利用できる金融機関向け情報プラットフォームが始動 2023年11月「ニッキンONLINE」のユーザー数がメディア目標の20万を突破し23万超に 2024年５月オフィスカジュアルを試験導入。同年11月から本格導入 2024年７月評価制度を刷新、プロセス（コンピテンシー））と成果（MBO）に基づき評価する仕組みを導入 2024年12月確定給付企業年金（DB）から企業型確定拠出年金（DC）に移行

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 17.4年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 19.1時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 16.1日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	1名	3名	4名
取得者	1名	3名	4名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

100%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 0%
  （20名中0名）
- 2024年度
内訳：役員５人＋部局長15人

社内制度

研修制度	制度あり（１）入社前合宿研修（2泊3日、3月開催）（２）新入社員を対象とした定期的なフォローアップ研修（３）秋の若手記者合宿研修（入社1、2年目社員が対象）（４）階層別研修（例：若手記者向けには毎月オンラインで実践的な講座を開催）（５）ビジネスに役立つ知識やスキルが学べるeラーニングシステム（６）メンター制度（現場での先輩記者が研修担当者となりマンツーマンのOJT）（７）次世代を担う人材の育成を目的とした「海外取材研修派遣制度」（取材・営業実績などを総合的に評価して人選）（８）その他（カメラ研修、ハラスメント研修、目標設定研修など）
自己啓発支援制度	制度あり新入社員には年間5万円の研修費が準備されています。自己研鑽のための書籍購入やセミナー参加などの費用として活用することができます
メンター制度	制度あり新入社員1人に専属の研修担当者1人を配属金融知識や原稿の書き方、取材の仕方、営業の仕方をOJTで指導ビジネスマン、新聞記者としての立ち居振る舞いを教えます
キャリアコンサルティング制度	制度あり（１）毎年、自らのキャリアに関する考えを提出して今後のキャリアプラン形成に主体的に参画することができます（２）毎年、会社に対する考えや人間関係の悩み、知っておいてほしい個人的な事情や思いなどを経営トップに直接伝える「自己申告」制度があります（３）上司と部下の定期的な面談制度「１on１」を実施。部下の成長を促進するための支援が主な目的です。部下は業務の悩みや不安などを伝え、それに対し上司はアドバイスやフィードバックを行います（４）期初に「目標設定面談」で部下と上司が一緒に目標を考えます。また、期末には「フィードバック面談」で評価について上司と部下が話し合い、さらなる成長のための課題を明らかにします
社内検定制度	制度あり階層別スキル要件制度 2025年度からキャリア等級に合わせた社内研修制度を導入しています金融知識や取材力、原稿構成力、営業スキルなどを問う内容を用意します

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞立命館大学、立教大学＜大学＞愛知学院大学、青山学院大学、石巻専修大学、岩手大学、愛媛大学、大阪大学、大阪経済大学、岡山大学、学習院大学、鹿児島国際大学、神奈川大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、九州国際大学、京都産業大学、近畿大学、金城学院大学、慶應義塾大学、高知大学、駒澤大学、静岡大学、上智大学、信州大学、成蹊大学、西南学院大学、専修大学、創価大学、高崎経済大学、拓殖大学、千葉大学、中央大学、中京大学、都留文科大学、帝京大学、東海大学、東京外国語大学、東京造形大学、同志社大学、東北学院大学、東洋大学、獨協大学、名古屋商科大学、新潟大学、日本大学、弘前大学、広島女学院大学、福岡大学、福島大学、文化学園大学、平成国際大学、法政大学、北海学園大学、明治大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学、桜美林大学、大東文化大学、愛知大学、佛教大学もっと見る
採用実績（人数）	21年　22年　23年　24年　25年　26年 --------------------------------------------------------------- 　　大卒　　6名　 3名　3名　3名　４名　６名(予) 26年　愛知大(男)、青学大(女)、日本大(男)、拓殖大(男)、福島大(女)、佛教大(男) 25年　上智大(女)、桜美林大(女)、日本大(男)、大東文化大(男) 24年　上智大(女)、関西学院大(女)、南山大(男) 23年　青学院(男)、法政大(男)、立教大学(女) 22年　金城学院大(女)、成蹊大(男)、立命館大(男) 21年　関西大(男女)、日本大(女)、拓殖大(女)、立命館大(男)、法政大(女) 過去3年間離職者＝0名
採用実績（学部・学科）	採用実績のある主な学部は法学部、文学部、経済学部、経営学部、社会学部系統など
記者への意欲と適性	わが社の新卒採用において、要件を満たしていれば学歴で書類選考不合格とすることはありません。そのため、採用者の出身大学は多岐にわたっています。また、特定の学部だからといって有利不利といったことも一切ありません。記者への意欲と適性が最も重要な採用基準です。
早期離職ゼロ	「早期離職の少なさ」入社３年以内の離職ゼロ。入社５年以内でも１人。わが社の自慢です。統計によれば、３人に１人が入社３年以内に離職していますなぜ、わが社は早期離職が少ないのか? 「たまたま」が続いているだけかもしれません。ですが、「たまたま」だけでは３年間、早期離職ゼロは実現しません。「働きやすさ」「仕事のやりがい」「職場の人間関係」「給与水準」…… 全て「それなり」以上でなければ、離職は防げません。　もう一つ大事なことがあります！それはミスマッチの少なさです。わが社はミスマッチを極力少なくすることを採用の活動方針にしています。「せっかく入社したのに思っていた仕事と違った」（学生）「せっかく採用したのに思っていた人物と違った」（会社）これがミスマッチです。お互いに十分理解し、納得したうえで入社してもらうことが大切です。わが社はこれからも、決して目先の「内定承諾」を追わず、ミスマッチのない採用を目指していきます。