最終更新日：2025/6/30

日本信号(株)【東証プライム上場】

上場企業

業種

半導体・電子・電気機器
機械
精密機器
その他電子・電気関連
コンピュータ・通信機器

基本情報

本社: 東京都

資本金: 100億円

売上高: 985億円（2024年3月・連結）

従業員: 1,185名（2024年3月・単体）

お知らせ・イベント	【E-BOOK】企業研究＆就活準備ガイド機械/電気/電子/情報系取材

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

「より安全に、より確実に、より快適に、より早く、より大量に」日本信号は国内外の交通インフラを支え続けています。

企業のここがポイント

製品・サービス力

鉄道信号システム、駅ホームドアは30カ国以上へ納入。スマートシティやモビリティ事業も成長中。
戦略・ビジョン

鉄道安全技術の国産化と発展を担い続け2028年には創業100年。グローバル進出を加速させていきます。
制度・働き方

勤務時間8:30～17:05、年間休日126日、各種福利厚生制度などワークライフバランスに優れた職場です！

会社紹介記事

こんなところにも、日本信号。今日も知らぬ間に当社の製品を使っているかもしれません。日本信号の技術は、みなさんの生活の身近なところで快適な生活を支えています。

: こんなところにも、日本信号。今日も知らぬ間に当社の製品を使っているかもしれません。

: 日本信号の技術は、みなさんの生活の身近なところで快適な生活を支えています。

日本が誇る新幹線・在来線の定時運行は当社の最新の信号システムが支えています！

交通運輸インフラ事業を中心に手掛けている久喜事業所です。(研究・設計・生産拠点)	当社は、鉄道の信号システム、駅のホームドア・自動改札機・券売機、街中の交通信号灯器、駐車場のパーキングシステム等みなさんにとって身近なものづくりを行っているメーカーです。当社が提供する製品には人命に関わるものも多く、社員一丸となり、強い使命感と責任感を持って取り組んでいます。また近年は積極的に海外へ進出。現在まで約30カ国へ製品を納入しております。今後も「安全と信頼」の技術で、人々の生活を支えられるよう日本信号は飛躍し続けます。

交通運輸インフラ事業を中心に手掛けている久喜事業所です。(研究・設計・生産拠点)

当社は、鉄道の信号システム、駅のホームドア・自動改札機・券売機、街中の交通信号灯器、駐車場のパーキングシステム等みなさんにとって身近なものづくりを行っているメーカーです。当社が提供する製品には人命に関わるものも多く、社員一丸となり、強い使命感と責任感を持って取り組んでいます。また近年は積極的に海外へ進出。現在まで約30カ国へ製品を納入しております。今後も「安全と信頼」の技術で、人々の生活を支えられるよう日本信号は飛躍し続けます。

会社データ

事業内容	・鉄道信号制御装置・交通信号制御装置・駅務自動化装置・LED表示装置・駐車場管理システム・ホームドア、セキュリティゲート・空港旅客搭乗システム等の製造および販売【鉄道、駅から街へ。そして日本から世界へ。】私達日本信号は、1928年の設立以来、様々な場面で社会インフラを支えてきました。街を歩けば、必ず目にする交通信号をはじめ、欠くことのできない、そして確実で安全でなければならない、そんな公共性の高いフィールドにおける信号システムのトップメーカーとして技術を磨いてきました。これからも、“安全”という、かけがえのないフィールドを、日々休むことなく支え続けていく会社であるために、責任感と、使命感を持ち、技術の日本信号として努力し続けます。【SPARCS】一般的にはCBTCと呼ばれる最新の無線式鉄道信号システムです。インド、中国、インドネシアなどアジア地域を中心に積極的に納入しております。

事業内容

・鉄道信号制御装置
・交通信号制御装置
・駅務自動化装置
・LED表示装置
・駐車場管理システム
・ホームドア、セキュリティゲート
・空港旅客搭乗システム等の製造および販売

【鉄道、駅から街へ。そして日本から世界へ。】
私達日本信号は、1928年の設立以来、様々な場面で社会インフラを支えてきました。
街を歩けば、必ず目にする交通信号をはじめ、欠くことのできない、そして確実で安全でなければならない、そんな公共性の高いフィールドにおける信号システムのトップメーカーとして技術を磨いてきました。
これからも、“安全”という、かけがえのないフィールドを、日々休むことなく支え続けていく会社であるために、責任感と、使命感を持ち、技術の日本信号として努力し続けます。

【SPARCS】一般的にはCBTCと呼ばれる最新の無線式鉄道信号システムです。インド、中国、インドネシアなどアジア地域を中心に積極的に納入しております。

本社郵便番号	100-6513
本社所在地	東京都千代田区丸の内1-5-1　新丸の内ビルディング13階
本社電話番号	03-3217-7200
設立	1928年12月
資本金	100億円
従業員	1,185名（2024年3月・単体）
売上高	985億円（2024年3月・連結）
事業所	本社／東京支社／大阪支店／北海道・宮城・愛知・福岡工場部門／埼玉(久喜市・上尾市)・栃木(宇都宮市) （国内）営業所／全国12カ所（海外）営業所／5カ所（台湾、バングラデシュ、ミャンマー、マニラ、カイロ）
関連会社	日信電設(株)、日信工業(株)、日信電子サービス(株)、札幌日信電子(株)、栃木日信(株)、日信興産(株)、福岡日信電子(株)、日信ソフトエンジニアリング(株)、山形日信電子(株)、日信特器(株)、朝日電気(株)、日信テクノエンジニアリング(株)、日信ヒューテック(株)、日信ITフィールドサービス(株)、仙台日信電子(株)、中部日信電子(株)、埼玉ユニオンサービス（株）、北明電気工業(株)、日信岡部二光(株)、北京日信安通貿易有限公司、Nippon Signal India Private Limited、台湾日信テクノロジー(株)
平均年齢	43.7歳(2024年3月)
平均勤続年数	19.3年(2024年3月)
沿革	1928年12月日本信号(株)の設立 1937年12月埼玉県浦和市（現さいたま市）に与野工場を開設、信号保安装置の製造開始 1948年4月大阪支店を開設 1949年5月東京証券取引所に株式を上場 1950年9月大阪工場を開設 1961年10月大阪証券取引所に株式を上場 1962年11月宇都宮工場を開設 1964年4月上尾工場を開設 1987年4月大阪支店の名称を大阪支社に変更 1989年10月技術研究センター（現研究開発センター）を新設 2001年5月埼玉県久喜市に久喜事業所として、知識創造型企業への変革を目指した研究開発センターならびに業務センターが稼動 2001年6月本社を東京都豊島区に移転 2002年7月久喜事業所の第2期工事が竣工。設計・生産など与野事業所に残存する全機能を久喜事業所に移管し、同事業所が本格稼動。それに伴い、与野事業所を閉鎖 2003年7月ビジョナリービジネスセンター（VBC）を設置 2007年6月本社を東京都千代田区に移転 2015年10月現地法人を設立 2017年11月安全信頼創造センター(ANSHIN館)　設立

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 19.3年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 22.5時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 15.7日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	25名	4名	29名
取得者	23名	4名	27名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

92.0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 3.8%
  （264名中10名）
- 2023年度
女性管理職人数

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修、若年層対象研修、管理職対象研修、グローバル社員育成、共通教育など
自己啓発支援制度	制度あり通信教育支援 …会社指定の通信講座を受講し、合格終了した受講料の会社補助が受けられます。公的資格取得奨励 …規程に定められている資格を取得した場合に、祝い金が支給されます。　また特定の資格を取得した場合は、資格手当が毎月支給されます。
メンター制度	制度あり鉄熱バディ制度
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞青山学院大学、秋田大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、大阪大学、大阪市立大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、岐阜大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知工科大学、国際大学、埼玉大学、佐賀大学、静岡大学、上智大学、信州大学、成蹊大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東京大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、富山大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、名古屋工業大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、広島市立大学、法政大学、北陸先端科学技術大学院大学、北海道大学、明治大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、立命館大学、和歌山大学、早稲田大学＜大学＞愛知大学、愛知工業大学、青山学院大学、秋田大学、岩手大学、大阪大学、岡山大学、学習院大学、鹿児島大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、岐阜大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、近畿大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知工科大学、神戸大学、國學院大學、駒澤大学、佐賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、上智大学、成蹊大学、専修大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、同志社大学、東洋大学、南山大学、新潟大学、日本大学、一橋大学、兵庫県立大学、法政大学、北海道大学、三重大学、武蔵野大学、室蘭工業大学、明治大学、山形大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、琉球大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞一関工業高等専門学校、宇部工業高等専門学校、北九州工業高等専門学校、久留米工業高等専門学校、佐世保工業高等専門学校、仙台高等専門学校、鶴岡工業高等専門学校、東京工業高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、奈良工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、米子工業高等専門学校 ※主な採用実績です。　そのほか全国の大学院・大学・高専より採用実績があります。もっと見る
採用実績（人数）	2021年　2022年　2023年　2024年 ---------------------------------------------------------------- 技術系総合職　25名　　23名　　 31名　　32名　事務系総合職　 5名　　6名　　　4名　　 9名技能職　　　　 4名　　 3名　　 2名　　13名合計　　　　　34名　　32名　　 37名　 54名
採用実績（学部・学科）	技術系：電気・電子、機械・精密、情報・通信、応用物理等事務系：法、経済、経営、商、政治、外国語等