最終更新日：2026/3/27

日本土建(株)

正社員

業種

建設
設備工事・設備設計
建築設計
建設コンサルタント
住宅

基本情報

本社: 三重県

資本金: 9900万円

売上高: 135.8億円（2023年6月期実績）

従業員: 142名（2024年４月時点）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

残り採用予定人数: 3名

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会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

君がつくる街は、君が住む街だ。

受付締切間近のコースあり
My Career Boxで応募可

【◆４月最終募集 | 残り採用枠わずか◆】会社説明会予約受付中！#学科不問（2026/03/27更新）

伝言板画像

安定した会社基盤×最新技術への挑戦

日本土建は、【三重県で純利益No.1】【自己資本比率75.3％】という強固な安定基盤を持ちながら、
デジタル戦略企画推進室の設立や建設ICT、ドローン活用など、新しい挑戦を続ける総合建設会社です。

▼学生の皆様に人気のポイント▼

・地域を代表するような建築物に関われる
・ドローン免許は全額会社負担、その他資格取得も全面サポート
・独身寮完備で社員の暮らしを全力サポート
・若手が早期から現場の中心で活躍できる社風
・文系も総合職で大活躍できる環境
・初任給の高さ（新卒2年目で日本の平均年収と同程度～それ以上の水準！）

▼ここで働く魅力▼

地域のランドマークになるような大規模プロジェクトを手掛けられます。

「大きな仕事で地域を動かしたい」
「自分のつくった建物の“その先の未来”も見届けたい」
そんな想いを持つあなたに、ぴったりの環境です。

若手社員との座談会など、リアルに雰囲気を感じられるイベントも開催予定！
また、希望に合わせて現場見学も開催させていただきます。

『リアルな雰囲気』を体感しに来ませんか？

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【選考フロー】

〇会社説明会（オンライン）※募集枠残り僅かの為、4月最終開催

〇エントリーシート書類選考

〇1次面接（人事部門）

〇SPI受検
　
〇2次面接（担当部門長）

〇最終面接（社長）

〇内定

面接日程は、大学の授業・行事に合わせて柔軟に調整させていただきます。

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戦略・ビジョン

三重の未来を次世代とバーチャルでつくる総合建設業のイノベーションに力を入れています。
技術・研究

独自の耐震補強技術や建築資材の研究導入の他、3D、VR/AR、クラウド等の技術を活用しています。
制度・働き方

ITスキルの研修受講や資格取得を全力でサポートしており、仕事をする上で必要な資格の費用も負担します。

会社紹介記事

マリンスポーツでも人気の阿漕浦海岸の堤防「平成26年度からスタート、3km以上に及ぶ老朽化のための改修工事がついに完成しました！」百五銀行　丸之内本部棟「S造とSRC造の混構造を採用。社会的機能を止めないための最高レベルの免震性能を実現させています」

: マリンスポーツでも人気の阿漕浦海岸の堤防「平成26年度からスタート、3km以上に及ぶ老朽化のための改修工事がついに完成しました！」

: 百五銀行　丸之内本部棟「S造とSRC造の混構造を採用。社会的機能を止めないための最高レベルの免震性能を実現させています」

「次世代の私たちがつくる、ここでずっと暮らしたくなるまちづくり」

ゼネコンからITゼネコンへ。文理・専攻関係なくデジタル世代の若手社員が中心に活躍中！	◆日本のまん中にある三重のまん中で、まちづくり80周年日本のまん中にある三重県の、まん中に位置する津市に日本土建の本社はあります。近鉄特急なら名古屋から約45分。県庁所在地でもある津市は各庁舎や企業の本社、教育機関等の都市機能と海や山にも恵まれたまちです。そんなまちの道や橋、学校に銀行、病院、工場、スポーツや観光施設等々…あらゆる社会基盤をつくり、守り続ける総合建設会社（ゼネコン）です。地元協力会社や産学官との連携を図り、建築・土木の元請けとして一式取り行う。転勤なしで、地域に根ざしたまちづくりができます。また、新しい工法や建築資材の研究・導入、業界のＩCＴ化を三重県の中核となり推進することで地域産業の活性化に貢献しています。 ◆サステナブルな技術でつくる、まちに開かれたランドマークもうすでに出会っているかもしれませんね。あれもこれも、まちを歩けば簡単に当社の手がけた建物と出会うことができます。オペラやコンサートホールだけでなく、美術館としても気軽に楽しめる…多世代が交わり、まちが持続的に賑わうランドマークとして創られた『津市久居アルスプラザ』。最高レベルの耐震免震技術を導入し、まちの防災センターとしても役割を果たす『百五銀行　丸之内本部棟』、もそうです。耐久性を失ったコンクリート構造物を修復・復元する、三重県内唯一の耐震補強技術（国土交通省登録）を保有する等、当社はサステナブルな技術力を強みに建物の長寿命化を図り、災害からまちを守っています。 ◆3DCG、VR／AR、クラウド施工管理…デジタルワークを更新中！広大な自然や大規模工事はドローンで測量、短時間で3Ｄデータに変換。3DCGで施工シミュレーションをし、ＶＲで施工作業を擬似体験しながら事前に問題点を発見、解決する。重機のオペレーターや現場管理もデジタルツールで遠隔マネジメントをし、建物や施工管理情報をクラウド管理でデータベース化…。スマホやタブレット一つで大幅に業務の効率化を図り、私たちの仕事環境は大きく変化しています。当社ではデジタル戦略企画推進室が中心となり、最新ITツールを積極的に導入。すでに技術者の多くが会社全額負担でドローン免許を取得する等、ITスキルの研修受講や資格取得を全力でサポートしています。

ゼネコンからITゼネコンへ。文理・専攻関係なくデジタル世代の若手社員が中心に活躍中！

◆日本のまん中にある三重のまん中で、まちづくり80周年

日本のまん中にある三重県の、まん中に位置する津市に日本土建の本社はあります。近鉄特急なら名古屋から約45分。県庁所在地でもある津市は各庁舎や企業の本社、教育機関等の都市機能と海や山にも恵まれたまちです。そんなまちの道や橋、学校に銀行、病院、工場、スポーツや観光施設等々…あらゆる社会基盤をつくり、守り続ける総合建設会社（ゼネコン）です。地元協力会社や産学官との連携を図り、建築・土木の元請けとして一式取り行う。転勤なしで、地域に根ざしたまちづくりができます。また、新しい工法や建築資材の研究・導入、業界のＩCＴ化を三重県の中核となり推進することで地域産業の活性化に貢献しています。

◆サステナブルな技術でつくる、まちに開かれたランドマーク

もうすでに出会っているかもしれませんね。あれもこれも、まちを歩けば簡単に当社の手がけた建物と出会うことができます。オペラやコンサートホールだけでなく、美術館としても気軽に楽しめる…多世代が交わり、まちが持続的に賑わうランドマークとして創られた『津市久居アルスプラザ』。最高レベルの耐震免震技術を導入し、まちの防災センターとしても役割を果たす『百五銀行　丸之内本部棟』、もそうです。耐久性を失ったコンクリート構造物を修復・復元する、三重県内唯一の耐震補強技術（国土交通省登録）を保有する等、当社はサステナブルな技術力を強みに建物の長寿命化を図り、災害からまちを守っています。

◆3DCG、VR／AR、クラウド施工管理…デジタルワークを更新中！

広大な自然や大規模工事はドローンで測量、短時間で3Ｄデータに変換。3DCGで施工シミュレーションをし、ＶＲで施工作業を擬似体験しながら事前に問題点を発見、解決する。重機のオペレーターや現場管理もデジタルツールで遠隔マネジメントをし、建物や施工管理情報をクラウド管理でデータベース化…。スマホやタブレット一つで大幅に業務の効率化を図り、私たちの仕事環境は大きく変化しています。当社ではデジタル戦略企画推進室が中心となり、最新ITツールを積極的に導入。すでに技術者の多くが会社全額負担でドローン免許を取得する等、ITスキルの研修受講や資格取得を全力でサポートしています。

会社データ

プロフィール	人生で一度は訪れてみたい。ずっと暮らしたくなる。日本人が、世界に誇れる三重のまちづくりを80年支える総合建設会社。「街の未来を創造する」をテーマに、多種多様な建造物の建築・土木工事を手がけています。『基本に忠実に、そして丁寧に。』その思いを原点に、私たち日本土建は「高品質」「安全安心」「環境」にこだわった建築・土木工事を心がけ、創業時からの伝統と最新技術を融合し、時代のニーズに合わせて施工技術・工法を進化させながら、人々が安心して暮らせる街づくりに取り組んでいます。
事業内容	活力と魅力あるまちづくりを地域の協力会社やサプライチェーンと共創し地産地創をコンセプトに事業を展開。まちの持続的発展に貢献することで成長をつづけています。さらには、三重の未来を次世代とバーチャルでつくる総合建設業のイノベーションに力を入れています。 -　総合建設業　- 公共事業40％　民間事業60％【土木設計・施工】港湾、道路、治山・治水、舗装、土地造成、上下水道、鉄道等【建築設計・施工】オフィス、庁舎、生産・物流施設、医療施設、教育施設、福祉施設、商業・宿泊施設、スポーツ・文化施設等【維持補修事業】公共インフラ、民間施設等、長寿命化に関わる建物の調査・診断から耐震・補修補強工事【まちづくり】公共と民間とのコラボによる、収益性の高い、より魅力あるまちづくり（PFI等）の企画提案【環境関連事業】環境保全に配慮した事業のコンサルティングから調査、対策実施【建設用資材・素材の研究導入（産学連携）】環境負荷低減化や長寿命化を図る工法を素材から研究導入、施工【住宅・不動産事業】戸建住宅、分譲住宅、土地探しからリフォームまでトータルにサポート地産地創をコンセプトにした資材とサステナブルな技術を導入。まちの持続的発展に貢献する事業を展開。

プロフィール

人生で一度は訪れてみたい。
ずっと暮らしたくなる。
日本人が、世界に誇れる三重のまちづくりを80年支える総合建設会社。

「街の未来を創造する」をテーマに、
多種多様な建造物の建築・土木工事を手がけています。

『基本に忠実に、そして丁寧に。』
その思いを原点に、私たち日本土建は「高品質」「安全安心」「環境」にこだわった建築・土木工事を心がけ、創業時からの伝統と最新技術を融合し、時代のニーズに合わせて施工技術・工法を進化させながら、人々が安心して暮らせる街づくりに取り組んでいます。

事業内容

活力と魅力あるまちづくりを
地域の協力会社やサプライチェーンと共創し
地産地創をコンセプトに事業を展開。
まちの持続的発展に貢献することで
成長をつづけています。

さらには、三重の未来を
次世代とバーチャルでつくる総合建設業の
イノベーションに力を入れています。

-　総合建設業　-
公共事業40％　民間事業60％

【土木設計・施工】
港湾、道路、治山・治水、舗装、土地造成、上下水道、鉄道等

【建築設計・施工】
オフィス、庁舎、生産・物流施設、医療施設、教育施設、福祉施設、商業・宿泊施設、スポーツ・文化施設等

【維持補修事業】
公共インフラ、民間施設等、長寿命化に関わる建物の調査・診断から耐震・補修補強工事

【まちづくり】
公共と民間とのコラボによる、収益性の高い、より魅力あるまちづくり（PFI等）の企画提案

【環境関連事業】
環境保全に配慮した事業のコンサルティングから調査、対策実施

【建設用資材・素材の研究導入（産学連携）】
環境負荷低減化や長寿命化を図る工法を素材から研究導入、施工

【住宅・不動産事業】
戸建住宅、分譲住宅、土地探しからリフォームまでトータルにサポート

地産地創をコンセプトにした資材とサステナブルな技術を導入。まちの持続的発展に貢献する事業を展開。

本社郵便番号	514-8586
本社所在地	三重県津市大倉19-1
本社電話番号	059-229-5646
代表者	代表取締役社長：田村　頼一
設立	1944年4月26日
資本金	9900万円
従業員	142名（2024年４月時点）
売上高	135.8億円（2023年6月期実績）
給与モデルケース1	新卒2年目で日本の平均年収(443万円)以上の水準です！ ■新卒2年目技術系総合職：460万円（内訳）　月給　　：25万円×12ヵ月　技術手当：1万円×12ヵ月　賞与　　：25万円×4ヵ月　残業　　：4万円×12ヵ月(月20時間の場合)
給与モデルケース2	新卒2年目で日本の平均年収と同程度の水準です！ ■新卒2年目管理系総合職：424万円（内訳）　月給　　：25万円×12ヵ月　賞与　　：25万円×4ヵ月　残業　　：2万円×12ヵ月(月10時間の場合)
主な取引先	・国土交通省・三重県・津市・松阪市・民間企業／オフィス、工場、商業・福祉・スポーツ・教育等の施設、病院、一般住宅、土地造成
関連会社	・株式会社ZTV ・株式会社日建エンジニアリングサービス・株式会社グリーンテックジャパン・株式会社堀崎組・株式会社丸栄建設・日の出開発株式会社・日鈴建設株式会社
事業所	［本社］三重県津市大倉19-1 ［事業所］・名古屋支店／名古屋市西区・松阪支店／三重県松阪市・四日市営業所／三重県四日市市・機材センター／三重県松阪市
エントリー者限定メルマガ	エントリーいただいた方限定で、日本土建の素顔をお届けする定期メルマガを配信中！「企業理解を深めたい」「どんな若手がいるのか知りたい」「入社後のキャリアが気になる」「社内の雰囲気は？」などなど・・・限定映像や特設WEBページでご紹介しております。イベントの参加は問いませんのでまずは気軽に日本土建を知る機会にしてください！少しでも気になる方は是非エントリーをお願いします！
主な施工実績	・百五銀行丸之内本部棟・津市久居アルスプラザ・三重銀行津支店・フェニックスビル・松阪地方合同庁舎・松阪市民病院・ＪＡ三重厚生連松阪中央総合病院・ホンダカーズ三重四日市白須賀店・三洋自動車株式会社鈴鹿店・おかげ横町西玄関棟・紀北町立紀北中学校・松阪市中学校給食センター・津市防災物流センター・ホテルルートイン松阪駅東・アスト津・鳥羽シーサイドホテル・三重県総合文化センター　他
職場環境	・身体の負担を軽減するオフィスチェアの採用・空調の衛生管理／次亜塩素酸空間除菌脱臭機設置、高度清浄加湿装置の設置・照明器具完全LED化（本社）・熱中症対策／空調服の配布・オンライン商談や、研修受講に利用可能なテレワークブースの設置
有資格者	・1、2級建築士・構造設計1級建築士・1、2級建築施工管理技士・1、2級土木施工管理技士・1、2級建設機械施工技士・1、2級舗装施工管理技術者・1、2級電気工事施工管理技士・1、2級管工事施工管理技士・1級電気通信工事施工管理技士・1、2級造園施工管理技士・建築設備士・電気主任技術者（3種）・コンクリート診断士・コンクリート技士・測量士・宅地建物取引士・1、2級建設業経理士
階層別教育	人財育成は企業の成長戦略として欠かすことができません。新入社員からベテラン社員までを階層で分け、それぞれに適した教育・研修を実施しています。資格取得のための勉強会も積極的に実施。資格取得のための講座参加、教材、試験、宿泊交通費等、全額サポート
社外登録・参画	・「みえの働き方改革推進企業」・「みえの輝く女子プロジェクト（女性に大活躍推進三重県会議）」・「みえのイクボス同盟（男性の育児参加や女性の活躍があたり前の社会を育む）」
沿革	前身の興亜工業が誕生昭和19年4月26日、日本土建の前身「興亜工業株式会社」が誕生しました。興亜工業は平田竹松、大橋清、葭葉正之助、辻井政之助、西村又吉、江藤武助らを発起人とし、県内16の企業の統合によって誕生。津市新立町津1377番地に本社を構え、資本金19万8千円から事業をスタートしました。商号が変更昭和21年9月1日、それまでの興亜工業から商号を改め、新生「日本土建株式会社」として再スタートしました。「日本土建」は、その名が象徴するように、国土復興に向けての意気込みが込められて付けられた商号です。災害復旧工事に貢献昭和28年、台風13号の爪痕からの災害復旧に尽力。その後も数々の災害復旧工事を手がけ、昭和57年に三重県下を襲った台風10号と大雨による被害からの復旧工事の際には技術職員を派遣。その労をねぎらい、三重県知事から感謝状が授与されました。県土振興発展に貢献昭和40年代～50年代にかけて高度経済成長期はピークを迎え、日本土建も数多くの土木・建築工事を手がけました。戦後復興を経て、その役割は「人々が安心して暮らせる社会」の実現に向けた社会基盤づくりへと進化しました。伊勢自動車道が開通昭和50年10月、近畿自動車道伊勢線が開通しました。10業者・5共同企業体が施工にあたり、当社は「安濃工事」「芸濃インターチェンジ工事」を担当しました。続く久居～勢和区間においても「岩倉高架橋工事」「久居工事」「嬉野工事」を担当し、全長68kmの伊勢自動車道開通に大きく貢献しました。民間工事の積極的展開昭和60年代には、国・県等による積極的な予算編成がおこなわれ、公共事業はもとより民間工事も活発な動きになりました。日本土建もそれまでの公共工事主体の事業から民間工事の施工を数多く手がけるようになりました。これからの日本土建 IT技術やAIの進化・普及にともない、建設業者としての在り方さえも問われるこれからの時代。日本土建は新たな取り組みに積極的に挑戦し、「街づくり」を通じて今まで以上に人々が安心して暮らせる豊かな地域社会の実現をめざします。安全第一を徹底創業時から「安全第一」を徹底し、積極的な安全衛生管理の推進に努めています。昭和48年には安全衛生を所轄する部署として労働課を設置。昭和51年に安全課に改称し、現在は安全環境室として「安全施工サイクルの完全実施」をはじめとした安全管理および衛生教育活動に取り組んでいます。 ICT・AI技術時代近年の建設業界においては、国土交通省が推奨する「建設現場におけるICTの活用」に代表されるように建設ICTやAIといった新たな技術の導入・普及が進んでいます。時代の潮流に乗り、最新技術の開発をはじめ技術の研鑽に努めています。 IT化を推進令和2年、新たにIT委員会を設立し、令和3年にはデジタル戦略企画推進室へと組織化いたしました。ITを活用した新技術の開発や、社内の通信インフラの再構築などを目的に日々活動を行っております。時代のニーズにあわせて柔軟に変化することで、これからも豊かな地域社会の実現に貢献していきます。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 23.2年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 12.6時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 10.2日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	1名	0名	1名
取得者	1名	0名	1名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

100%

女性

0%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり・新入社員研修・外部講師を招いたスキルアップ講習・オンラインにて受講可能な研修サービス他
自己啓発支援制度	制度あり・仕事をする上で必要な資格取得にかかる費用（受験費、交通費）を会社が負担・一級建築士は特別に、資格学校の受講料の一部負担や、貸付制度、合格した場合の報奨金制度あり
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞愛知大学、愛知学院大学、愛知工業大学、大阪学院大学、大阪工業大学、岡山大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、岐阜大学、京都産業大学、近畿大学、皇學館大学、神戸学院大学、国士舘大学、芝浦工業大学、鈴鹿大学、摂南大学、大同大学、玉川大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、中部大学、東京都立大学、同志社大学、徳島大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋商科大学、日本大学、日本工業大学、日本文理大学、法政大学、三重大学、明治大学、名城大学、山梨大学、四日市大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞修成建設専門学校、高田短期大学、東海工業専門学校金山校、三重短期大学名古屋電気通信工学院、熊野工業高等専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2023年　2024年　2025年　2026年(予) ------------------------------------------------------ 大卒　　　9名　　　7名　　 5名　　 8名
採用実績（学部・学科）	法学・政策系、経済・経営・商学系、社会・環境情報系、外国語・国際文化系、人文系、教育系、生活科学系、宗教・神学系、医療・保健系、芸術・音楽系、体育・スポーツ系、その他文系、機械系、数学系、電気・電子系、情報工学系、物理・応用物理系、建築・土木系、生物・生命科学系、化学・物質工学系、資源・地球環境系、農業・農学系、水産系、畜産・酪農系、薬学系（４年制）、薬学系（６年制）、商船系、医学・歯学系、獣医系、衛生医療・介護系、その他理系