最終更新日：2026/8/25

新日本建設(株)【東証プライム市場上場】

正社員
既卒可
上場企業

業種

建設
建築設計
住宅
不動産

基本情報

本社: 千葉県

資本金: 36億6,539万円

売上高: 1,316億6,200万円（2025年3月期）

従業員: 600名（2025年4月現在）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

安定と成長の両輪を実現する東証プライム市場上場企業！建設事業と開発事業の双方を併せ持つ独自のビジネスモデルで、首都圏を中心に展開中

【千葉県内人気ランキング23位！】＃夏採用＃内々定まで最短2週間（2026/08/25更新）

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やりがい

自分が携わったモノが残る醍醐味。自分の価値をそこに残す充実感、誇りがあります。
安定性・将来性

建設事業と開発事業の双方を併せ持つ独自のビジネスモデルで、首都圏を中心に事業展開しています。
戦略・ビジョン

建設事業と開発事業を融合させ、自社製販一貫体制で事業展開する総合建設デベロッパーです。

会社紹介記事

1964年の創業以来、千葉県を拠点に長年にわたって築き上げてきた信頼感・知名度が、「自社製販一貫体制」を支えています。千葉公園体育館も当社が施工しました。社員同士の距離感が近く、所属部署の垣根を越えて、誰とでも気軽にコミュニケーションを取ることができる社風。社長と一対一で話をする機会も少なくありません。

: 1964年の創業以来、千葉県を拠点に長年にわたって築き上げてきた信頼感・知名度が、「自社製販一貫体制」を支えています。千葉公園体育館も当社が施工しました。

: 社員同士の距離感が近く、所属部署の垣根を越えて、誰とでも気軽にコミュニケーションを取ることができる社風。社長と一対一で話をする機会も少なくありません。

若手のうちから挑戦し、安定した環境で飛躍的に成長できる総合建設デベロッパーへ！

	私たち「新日本建設株式会社」は、「自社製販一貫体制」のもと、土地の仕入れから企画、設計、施工、販売、アフターフォローに至る、すべてのプロセスを一貫して手掛ける総合建設デベロッパーです。千葉県を拠点に東京、神奈川、埼玉など関東一円で、自社分譲マンション「エクセレントシティ」をはじめ、ホテルや商業施設、公共施設など、さまざま物件を建設。1964年創業の歴史ある会社ながら、スピーディかつ飛躍的な成長を続けています。当社で働く魅力は営業部や設計部、工事部、マンション販売部、アフター管理部等で働く社員全員が一つの目標に向かって、一体感と責任感を持って仕事に取り組むことができること。会社の成長スピードが速い分、若手にも挑戦のチャンスを積極的に与えます。若手のうちからハイレベルな仕事にチャレンジすることで、各専門分野の知識・スキルを磨き、市場価値をどんどん高めていける会社です。「自社製販一貫体制」というモデルはまだまだ進化の途上にあると考えています。今後は、DXの推進による業務効率化など、様々な部分で改善・革新を図ることで、このモデルを完成形に近づけ、私たちにしかできないビジネスを展開していきたい。そして、社員一人ひとりが自信と誇りを持って仕事に取り組み、社会課題の解決に力強く貢献する「エクセレントカンパニー」を創り上げていきたいと考えています。「あの新日本建設で働いているの？すごいな！」といってもらえるくらいまで、社会的な認知度やブランド価値に磨きを掛けていく方針です。そのためにも皆さんの力が必要です。求められるのは高い成長意欲をお持ちの方。自ら積極的に手を挙げることのできる方。周囲の人々としっかりとしたコミュニケーションを取ることができる方です。若手を対象とした勉強会や各種研修制度、資格取得サポート制度など、充実した教育・研修体制を整えていますので、未経験からでも安心してプロフェッショナルを目指すことができます。また、社員の誰もが働きやすい環境が整っているのも魅力。施工管理職として活躍している女性社員も確実に増えており、今後は仕事とライフイベントの両立をサポートする制度もさらに充実させていく方針です。皆さんと一緒に仕事ができる日を楽しみにしています！

私たち「新日本建設株式会社」は、「自社製販一貫体制」のもと、土地の仕入れから企画、設計、施工、販売、アフターフォローに至る、すべてのプロセスを一貫して手掛ける総合建設デベロッパーです。千葉県を拠点に東京、神奈川、埼玉など関東一円で、自社分譲マンション「エクセレントシティ」をはじめ、ホテルや商業施設、公共施設など、さまざま物件を建設。1964年創業の歴史ある会社ながら、スピーディかつ飛躍的な成長を続けています。

当社で働く魅力は営業部や設計部、工事部、マンション販売部、アフター管理部等で働く社員全員が一つの目標に向かって、一体感と責任感を持って仕事に取り組むことができること。会社の成長スピードが速い分、若手にも挑戦のチャンスを積極的に与えます。若手のうちからハイレベルな仕事にチャレンジすることで、各専門分野の知識・スキルを磨き、市場価値をどんどん高めていける会社です。

「自社製販一貫体制」というモデルはまだまだ進化の途上にあると考えています。今後は、DXの推進による業務効率化など、様々な部分で改善・革新を図ることで、このモデルを完成形に近づけ、私たちにしかできないビジネスを展開していきたい。そして、社員一人ひとりが自信と誇りを持って仕事に取り組み、社会課題の解決に力強く貢献する「エクセレントカンパニー」を創り上げていきたいと考えています。「あの新日本建設で働いているの？すごいな！」といってもらえるくらいまで、社会的な認知度やブランド価値に磨きを掛けていく方針です。

そのためにも皆さんの力が必要です。求められるのは高い成長意欲をお持ちの方。自ら積極的に手を挙げることのできる方。周囲の人々としっかりとしたコミュニケーションを取ることができる方です。若手を対象とした勉強会や各種研修制度、資格取得サポート制度など、充実した教育・研修体制を整えていますので、未経験からでも安心してプロフェッショナルを目指すことができます。また、社員の誰もが働きやすい環境が整っているのも魅力。施工管理職として活躍している女性社員も確実に増えており、今後は仕事とライフイベントの両立をサポートする制度もさらに充実させていく方針です。皆さんと一緒に仕事ができる日を楽しみにしています！

会社データ

プロフィール	建設産業は、日本の国土や生活と切り離せない。建物を造るだけでなく、豊かで安全安心な暮らしを手に入れるためにも、なくてはならない産業だ。自分が携わったモノが残る醍醐味。自分の価値をそこに残す充実感、誇り―。新日本建設の特徴は、開発事業であるデベロッパーと建設事業であるゼネコンの両方を手掛けるところにある。立地環境を調査し、土地の有効活用を地主に提案したり、土地の情報を大手デベロッパーに持ち込んだりすることで、建築請負工事を受注する建設事業。自社で土地を購入し、企画、設計から施工まで行ったうえ直接お客様に販売して管理までを行う「自社一貫体制」の開発事業。いわば建設総合デベロッパーとして、企画、設計、施工、販売、管理、アフターサービスまでをトータルに行える体制が、当社の品質力の高さにつながっている。そして、この一貫体制を支えるのは新たな建設工法の特許取得などの開発力・技術力の高さ。自社で商品を開発・提供できるという強みがあらゆる相乗効果を生む。そして、新しい建設産業のあり方を模索し、世の中にイノベーションを仕掛ける源となっている。建設産業を、「新化」させる―。それが、新日本建設が目指し、実現し続けてきた姿なのである。
事業内容	総合建設業、不動産開発事業　※「ISO9001認証取得」「ISO14001認証取得」 1.建築の企画・設計・施工・販売・管理 2.自社ブランドマンションの企画開発・分譲販売 3.都市開発、環境整備に関する企画・設計・コンサルティング ○建設部門共同住宅、オフィスビル、ホテル、店舗、ショッピングセンター、官公庁、学校、病院・福祉施設、工場の建設 ○開発事業部門自社ブランドマンションの企画開発、分譲販売 ※当社ホームページはコチラ！　　　　 https://www.shinnihon-c.co.jp/ 新日本建設(株)／本社

プロフィール

建設産業は、日本の国土や生活と切り離せない。
建物を造るだけでなく、豊かで安全安心な暮らしを手に入れるためにも、なくてはならない産業だ。

自分が携わったモノが残る醍醐味。
自分の価値をそこに残す充実感、誇り―。

新日本建設の特徴は、開発事業であるデベロッパーと
建設事業であるゼネコンの両方を手掛けるところにある。

立地環境を調査し、土地の有効活用を地主に提案したり、
土地の情報を大手デベロッパーに持ち込んだりすることで、
建築請負工事を受注する建設事業。

自社で土地を購入し、企画、設計から施工まで行ったうえ
直接お客様に販売して管理までを行う「自社一貫体制」の開発事業。

いわば建設総合デベロッパーとして、企画、設計、施工、販売、
管理、アフターサービスまでをトータルに行える体制が、
当社の品質力の高さにつながっている。

そして、この一貫体制を支えるのは
新たな建設工法の特許取得などの開発力・技術力の高さ。
自社で商品を開発・提供できるという強みがあらゆる相乗効果を生む。
そして、新しい建設産業のあり方を模索し、
世の中にイノベーションを仕掛ける源となっている。

建設産業を、「新化」させる―。
それが、新日本建設が目指し、実現し続けてきた姿なのである。

事業内容

総合建設業、不動産開発事業
　※「ISO9001認証取得」「ISO14001認証取得」
1.建築の企画・設計・施工・販売・管理
2.自社ブランドマンションの企画開発・分譲販売
3.都市開発、環境整備に関する企画・設計・コンサルティング

○建設部門
共同住宅、オフィスビル、ホテル、店舗、ショッピングセンター、官公庁、学校、病院・福祉施設、工場の建設

○開発事業部門
自社ブランドマンションの企画開発、分譲販売

※当社ホームページはコチラ！　　　　 https://www.shinnihon-c.co.jp/

新日本建設(株)／本社

本社郵便番号	261-0021
本社所在地	千葉県千葉市美浜区ひび野一丁目4番3 新日本ビル
本社電話番号	043-213-1111（大代表）
創業	1923（大正12）年4月
設立	1964（昭和39）年10月16日
資本金	36億6,539万円
従業員	600名（2025年4月現在）
売上高	1,316億6,200万円（2025年3月期）
事業所	● 東京支店　〒103-0012 東京都中央区日本橋堀留町一丁目4番地8 TEL:03-6271-7111 ● 北関東支店〒277-0841 千葉県柏市あけぼの四丁目1番3号あけぼのビル TEL:0471-47-1101 ● 横浜支店〒220-0004 神奈川県横浜市西区北幸二丁目9番40号銀洋ビル408号室 TEL.045-620-9253 ● 資材センター〒265-0046 千葉県千葉市若葉区小間子町6番350号 TEL:043-239-0392
業績	2025年3月売上高：1,316億6,200万円経常利益：183億6,900万円
株主構成	(株)シンニホンコム33.68% (株)ユニオンサイト11.56% 日本マスタートラスト信託銀行(株)6.32% (株)千葉銀行4.18% (株)京葉銀行3.46%　ほか
関連会社	● (株)新日本コミュニティー ● 新日本不動産(株) ● (株)建研
平均年齢（正社員）	38歳（2024年3月現在）
平均勤続年数	13.7年（2024年3月現在）
沿革	1964年(昭和39年)10月現・取締役会長である金綱一男が、(有)金綱工務店を設立し主に住宅建設を開始 1969年(昭和44年)2月 (株)金綱工務店とする 1972年(昭和47年)4月新日本建設(株)へ社名変更 1975年(昭和50年)8月 (株)新日本コミュニティー設立（連結子会社） 1984年(昭和59年)6月 S.P.S（新日本プロダクトシステム）を導入 1987年(昭和62年)11月幕張メッセ（日本コンベンションセンター建設工事）へ県内建設業者代表としてJV受注 1989年(平成元年)12月千葉県建設業界初の株式店頭公開（当社調べ） 1991年(平成3年)11月社団法人建築業協会賞受賞（幕張メッセ日本コンベンションセンター） 1993年(平成5年)4月北関東支店を柏市へ新設 1994年(平成6年)10月東京証券取引所市場第二部へ上場 1995年(平成7年)5月新日本不動産(株)設立（連結子会社） 2000年(平成12年)3月東京支店を日本橋室町へ新設 2002年(平成14年)3月東京証券取引所市場第一部へ上場幕張新都心へ本社移転 2003年(平成15年)12月ジェフユナイテッド市原・千葉ホームスタジアムの建設へ参画 2006年(平成18年)10月 (株)建研を連結子会社化 2009年(平成21年)11月千葉県優良建設工事知事賞受賞（千葉県立つくし特別支援学校） 2012年(平成24年)5月 JIA環境建築賞最優秀賞（いすみ市立岬中学校） 2012年(平成24年)10月自社ブランドマンションがグッドデザイン賞受賞（エクセレントシティ大森） 2014年(平成26年)5月東京支店を中央区日本橋へ移設 2014年(平成26年)10月設立50周年を迎える 2014年(平成26年)10月千葉市とまちづくりの推進に関する包括連携協定を締結 2020年(令和2年)1月 ZEHデベロッパー（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス支援事業）登録 2021年(令和3年)10月横浜支店を横浜市へ新設 2022年(令和4年)4月東京証券取引所プライム市場へ移行

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 13.5年
2025年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 25.6時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 8.0日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	16名	4名	20名
取得者	12名	4名	16名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

75.0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり・新入社員研修・資格取得研修（一級建築施工管理技士）・CAD研修・施工管理研修・設計若手研修・1年目社員研修・2年目社員研修・管理職研修・ハラスメント研修　他
自己啓発支援制度	制度あり・国家資格対策支援（宅地建物取引士）・合格祝金支給（一級建築施工管理技士、宅地建物取引士）
メンター制度	－
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞芝浦工業大学、千葉大学、千葉工業大学、東京電機大学、日本大学＜大学＞青山学院大学、秋田大学、亜細亜大学、茨城大学、岩手大学、神奈川大学、金沢工業大学、関東学院大学、京都大学、久留米工業大学、群馬大学、敬愛大学、慶應義塾大学、工学院大学、國學院大學、駒澤大学、芝浦工業大学、成城大学、専修大学、大東文化大学、高崎商科大学、拓殖大学、千葉大学、千葉経済大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、筑波大学、帝京大学、東海大学、東京大学、東京経済大学、東京工芸大学、東京造形大学、東京電機大学、東京農業大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、獨協大学、富山大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、法政大学、北海道大学、前橋工科大学、武蔵大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、ものつくり大学、山口大学、横浜国立大学、立教大学、立命館アジア太平洋大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞青山製図専門学校、関東職業能力開発大学校（専門課程）、関東職業能力開発大学校附属千葉職業能力開発短期大学校（専門課程）、専門学校国際理工カレッジ、千葉日建工科専門学校、中央工学校、専門学校東京テクニカルカレッジ、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、読売理工医療福祉専門学校、＜専＞京都建築大学校、阿南工業高等専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2022年　2023年　2024年 -------------------------------------------- 修士了　　2名　　 3名　　 2名大　卒　　32名　　30名　　36名短大卒　　 1名　　　―　　 ― 専門卒　　 4名　　 2名　　 1名合　計　　39名　　35名　　39名
採用実績（学部・学科）	【学部】生産工学部、工学部、理工学部、創造工学部、デザイン工学部、造形学部、不動産学部、技能工芸学部、工学部第二部、理学部、情報環境学部、商学部、商経学部、経済学部、社会システム科学部、法学部、国際関係学部、国際教養学部、社会学部【学科】建築工学科、建築学科、建築都市環境学科、環境安全工学科、海洋建築工学科、デザイン学科、デザイン工学科、まちづくり工学科、土木工学科、理工学科、不動産学科、建設学科、情報数理学科、情報環境学科、商学科、経済学科、プロジェクトマネジメント学科、法律学科、法学科、国際関係学科、国際教養学科、金融経営リスク科学科、現代文化学科、自治行政学科

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2024年	34名	5名	39名
2023年	32名	3名	35名
2022年	34名	5名	39名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2024年	39名	3名	92.3%
2023年	35名	5名	85.7%
2022年	39名	14名	64.1%

先輩情報

イメージのまま: 堤　亮介

2023年入社

28歳

芝浦工業大学大学院

理工学研究室　

設計部

図面作成、役所協議

取材情報

自社開発マンションづくりに携わる3人の挑戦と成長。新日本建設ならここまでできる！: 開発・施工管理・設計の仕事の魅力、やりがい！

QRコード

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