最終更新日：2025/6/5

(株)三井E＆S【東証プライム市場上場】【旧：三井造船グループ】

上場企業

業種

機械
輸送用機器（船舶・航空・宇宙関連など）
重電・産業用電気機器
プラント・エンジニアリング
建設

基本情報

本社: 東京都

資本金: 8,846百万円（2025年3月31日現在）

売上高: 連結　3,151億円　（2024年度）

従業員: 単体　2,715名　連結　5,966名　（2025年3月末現在）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

1917年に三井造船としてスタートした総合重工メーカー。培ってきた高い技術や製品を最新技術により進化させ、環境負荷や労働力不足等の社会課題の解決に取り組んでいます。

企業のここがポイント

製品・サービス力

創業1世紀超の技術と信頼で、主力製品でシェア国内No.1&世界TOP3の総合重工メーカー
戦略・ビジョン

「海」から社会を持続可能に。新燃料の舶用エンジンや遠隔・自動化クレーンで物流・産業のGX＆DXに挑む
やりがい

金額は億円単位、稼働期間は約半世紀…チームの力があるからできる、巨大スケールの製品＆プロジェクト！

会社紹介記事

船の心臓部として世界の海上物流を支えることが私たちの使命。品質を守りつつ環境技術やITを活用し、低炭素社会の実現、海上物流のデジタライゼーションに寄与します。港湾物流の新たな常識をつくる運搬システムソリューションを目指し、遠隔運転、自動化の実現や、高いレベルでの環境対応など、日々変化する海上物流に向き合います。

: 船の心臓部として世界の海上物流を支えることが私たちの使命。品質を守りつつ環境技術やITを活用し、低炭素社会の実現、海上物流のデジタライゼーションに寄与します。

: 港湾物流の新たな常識をつくる運搬システムソリューションを目指し、遠隔運転、自動化の実現や、高いレベルでの環境対応など、日々変化する海上物流に向き合います。

エンジニアリングとサービスを通じて、人に信頼され、社会に貢献する。

お客様により高い満足を提供し、その先にある持続可能な社会の発展に寄与します。	当社は1917年に三井造船として創業し、以来、島国・日本に欠かせない海上物流を支えてきました。現在では港で活躍する大型コンテナクレーンや、大型船舶の動力源である舶用エンジン、発電設備やタービン・コンプレッサーなどの産業機械など、多種多様な製品を世に送り出しています。今後は、得意のマリン領域を軸に、中核事業である舶用推進事業・港湾物流事業を「グリーン」と「デジタル」の切り口で発展させ、グリーン分野ではカーボンニュートラル社会の実現のための脱炭素関連製品提供、デジタル分野では人口縮小社会への対応に必要なデジタル技術活用サービスを提供を通じ、持続可能な社会の発展に貢献します。

お客様により高い満足を提供し、その先にある持続可能な社会の発展に寄与します。

当社は1917年に三井造船として創業し、以来、島国・日本に欠かせない海上物流を支えてきました。現在では港で活躍する大型コンテナクレーンや、大型船舶の動力源である舶用エンジン、発電設備やタービン・コンプレッサーなどの産業機械など、多種多様な製品を世に送り出しています。今後は、得意のマリン領域を軸に、中核事業である舶用推進事業・港湾物流事業を「グリーン」と「デジタル」の切り口で発展させ、グリーン分野ではカーボンニュートラル社会の実現のための脱炭素関連製品提供、デジタル分野では人口縮小社会への対応に必要なデジタル技術活用サービスを提供を通じ、持続可能な社会の発展に貢献します。

会社データ

事業内容	船舶用大型エンジン、各種コンプレッサ・タービン・プロセス機器等の産業用機械、港湾用コンテナクレーン、試験実験設備等の設計、製造、エンジニアリング、建設・据付、修理・保守業務等＊技術系職（機械系、電気・電子系、金属材料系、情報系、造船・海洋系、化学系等の理系全般）、事務系職が活躍しています

本社郵便番号	104-8439
本社所在地	東京都中央区築地5-6-4
本社電話番号	03-3544-3013
創立	1917年11月14日
設立	1937年7月31日
資本金	8,846百万円（2025年3月31日現在）
従業員	単体　2,715名　連結　5,966名　（2025年3月末現在）
売上高	連結　3,151億円　（2024年度）
事業場	本社（東京都中央区）玉野事業場（岡山県玉野市）大分事業場（大分県大分市）

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 14.4年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 26.4時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 18.9日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	73名	3名	76名
取得者	33名	3名	36名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

45.2%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 4.1%
  （343名中14名）
- 2024年度
・企業全体の数値を記載・「役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合」は2025年4月1日数値

社内制度

研修制度	制度あり入社4年目までは以下のとおり研修プログラムを用意しています。・入社1年目約2週間の新入社員導入研修で業務遂行上必要な知識や考え方を習得します。配属後も２度のフォローアップ研修を通じて、仕事に対する考え方や姿勢を再確認する場を設けています。また、入社1年目から2年目までは英語能力を向上するため、就業時間中に英会話講座を開設しています。・入社2・4年目人事による面談を実施し、職場での育成状況や社員の成長具合を確認しています。・入社3年目再度、集合研修を実施し、これまでの仕事や成長度合いを振り返ることを通じて、課題を発見してもらい、更なる成長を促しています。上記以外にも、中堅社員向け研修や管理専門職向け研修、ビジネススキル研修といった各種プログラムを用意し、人材の成長をサポートしています。
自己啓発支援制度	制度なし
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞青山学院大学、秋田大学、茨城大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪工業大学、大阪府立大学、岡山大学、香川大学、鹿児島大学、長岡技術科学大学、大阪市立大学、大阪公立大学、大阪大学、千葉工業大学、中央大学、千葉大学、信州大学、上智大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、北九州市立大学、岐阜大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知工科大学、神戸大学、埼玉大学、佐賀大学、滋賀県立大学、芝浦工業大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京電機大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、明星大学、明治大学、北陸先端科学技術大学院大学、法政大学、奈良先端科学技術大学院大学、東北大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、豊橋技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、新潟大学、日本大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、北海道大学、三重大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治学院大学、名城大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、立命館大学、早稲田大学、東京科学大学、東京都立大学、東京都市大学＜大学＞青山学院大学、茨城大学、大阪大学、大阪府立大学、岡山大学、学習院大学、鹿児島大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、岐阜大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、近畿大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知工科大学、神戸大学、公立諏訪東京理科大学、静岡大学、芝浦工業大学、水産大学校、成蹊大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、電気通信大学、東海大学、東京外国語大学、東京海洋大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京理科大学、同志社大学、東邦大学、東洋大学、徳島大学、獨協大学、富山大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋外国語大学、日本大学、広島大学、北海道大学、室蘭工業大学、明治大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、早稲田大学、お茶の水女子大学、ものつくり大学、愛知大学、一橋大学、宇都宮大学、岡山理科大学、香川大学、関西外国語大学、九州産業大学、京都産業大学、九州共立大学、駒澤大学、広島工業大学、弘前大学、高知大学、埼玉大学、三重大学、山形大学、山梨大学、滋賀大学、秋田大学、上智大学、信州大学、新潟大学、神奈川大学、西南学院大学、西日本工業大学、摂南大学、専修大学、大阪工業大学、大阪産業大学、明治学院大学、名古屋大学、名古屋工業大学、北九州市立大学、福岡大学、福岡工業大学、福井大学、日本文理大学、南山大学、鳥取大学、東京大学、島根大学、大阪電気通信大学、長崎総合科学大学、津田塾大学、筑波大学、和歌山大学、名城大学＜短大・高専・専門学校＞大分工業高等専門学校、大島商船高等専門学校、津山工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、函館工業高等専門学校、都城工業高等専門学校、弓削商船高等専門学校、サレジオ工業高等専門学校、阿南工業高等専門学校、一関工業高等専門学校、茨城工業高等専門学校、宇部工業高等専門学校、熊本高等専門学校、久留米工業高等専門学校、高知工業高等専門学校、香川高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、秋田工業高等専門学校、松江工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、鳥羽商船高等専門学校、米子工業高等専門学校（海外）ATENEO DE MANILA UNIVERSITY、SRI LANKA COLLAGE、MAR BASELIOS INSTITUTE OF TECHNOLOGY、サセックス大学、韓国技術教育大、韓南大学校、高麗大学校、清華大学大学院、ソウル科学技術大学校、中央大学校（韓国）、ベトナム国家大学ホーチミン市校工科大学、香港理工大学、明知大学校、延世大学大学院、成均館大学校、逢甲大学、ウイスコンシン大学、デルマール大学、トロント大学、モンゴル国立大学科学技術大学、韓国昌原大学、華中科術大学、高雄海洋科技大学もっと見る
採用実績（人数）	2023年　2024年　2025年（予） ------------------------------------------------- 計　　　　　　40名　　37名　　 35名 ------------------------------------------------- ※大卒・高専卒の事務・技術職の採用人数

採用実績（学校）

＜大学院＞
青山学院大学、秋田大学、茨城大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪工業大学、大阪府立大学、岡山大学、香川大学、鹿児島大学、長岡技術科学大学、大阪市立大学、大阪公立大学、大阪大学、千葉工業大学、中央大学、千葉大学、信州大学、上智大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、北九州市立大学、岐阜大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知工科大学、神戸大学、埼玉大学、佐賀大学、滋賀県立大学、芝浦工業大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京電機大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、明星大学、明治大学、北陸先端科学技術大学院大学、法政大学、奈良先端科学技術大学院大学、東北大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、豊橋技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、新潟大学、日本大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、北海道大学、三重大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治学院大学、名城大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、立命館大学、早稲田大学、東京科学大学、東京都立大学、東京都市大学
＜大学＞
青山学院大学、茨城大学、大阪大学、大阪府立大学、岡山大学、学習院大学、鹿児島大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、岐阜大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、近畿大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知工科大学、神戸大学、公立諏訪東京理科大学、静岡大学、芝浦工業大学、水産大学校、成蹊大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、電気通信大学、東海大学、東京外国語大学、東京海洋大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京理科大学、同志社大学、東邦大学、東洋大学、徳島大学、獨協大学、富山大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋外国語大学、日本大学、広島大学、北海道大学、室蘭工業大学、明治大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、早稲田大学、お茶の水女子大学、ものつくり大学、愛知大学、一橋大学、宇都宮大学、岡山理科大学、香川大学、関西外国語大学、九州産業大学、京都産業大学、九州共立大学、駒澤大学、広島工業大学、弘前大学、高知大学、埼玉大学、三重大学、山形大学、山梨大学、滋賀大学、秋田大学、上智大学、信州大学、新潟大学、神奈川大学、西南学院大学、西日本工業大学、摂南大学、専修大学、大阪工業大学、大阪産業大学、明治学院大学、名古屋大学、名古屋工業大学、北九州市立大学、福岡大学、福岡工業大学、福井大学、日本文理大学、南山大学、鳥取大学、東京大学、島根大学、大阪電気通信大学、長崎総合科学大学、津田塾大学、筑波大学、和歌山大学、名城大学
＜短大・高専・専門学校＞
大分工業高等専門学校、大島商船高等専門学校、津山工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、函館工業高等専門学校、都城工業高等専門学校、弓削商船高等専門学校、サレジオ工業高等専門学校、阿南工業高等専門学校、一関工業高等専門学校、茨城工業高等専門学校、宇部工業高等専門学校、熊本高等専門学校、久留米工業高等専門学校、高知工業高等専門学校、香川高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、秋田工業高等専門学校、松江工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、鳥羽商船高等専門学校、米子工業高等専門学校

（海外）ATENEO DE MANILA UNIVERSITY、SRI LANKA COLLAGE、MAR BASELIOS INSTITUTE OF TECHNOLOGY、サセックス大学、韓国技術教育大、韓南大学校、高麗大学校、清華大学大学院、ソウル科学技術大学校、中央大学校（韓国）、ベトナム国家大学ホーチミン市校工科大学、香港理工大学、明知大学校、延世大学大学院、成均館大学校、逢甲大学、ウイスコンシン大学、デルマール大学、トロント大学、モンゴル国立大学科学技術大学、韓国昌原大学、華中科術大学、高雄海洋科技大学

採用実績（人数）

　　　　　　 2023年　2024年　2025年（予）
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計　　　　　　40名　　37名　　 35名
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※大卒・高専卒の事務・技術職の採用人数

過去3年間の新卒採用者数（男女別）