最終更新日：2025/6/3

(株)常光

業種

医療用機器・医療関連
商社（医療機器）
その他メーカー
受託開発

基本情報

本社: 東京都

資本金: 1億円

売上高: 146億円（2023年3月期）

従業員: 257名

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

永遠に廃れることのない「科学文化の発展に貢献すること」を大切にしています！

企業のここがポイント

キャリア

職種別採用で、必要な知識を身に着けながらステップアップ！入社時に医療の知識は不問！
制度・働き方

ライフワークバランスを大切に。土日祝休み、年間休日120日以上！借り上げ社宅制度など福利厚生も充実！
職場環境

若手でも自主性とチャレンジ精神を持って挑戦できる環境を提供します。

会社紹介記事

私たちは、医療機器メーカーと商社の二面性をもつ会社です！近年は、新規事業のナノテクノロジー部門や海外市場にも挑戦しています。上司先輩・同僚との風通しの良さが魅力の一つ。コミュニケーションを大切に主体性を持って仕事を進めていくことや、マルチな知識を習得して成長できます。

: 私たちは、医療機器メーカーと商社の二面性をもつ会社です！近年は、新規事業のナノテクノロジー部門や海外市場にも挑戦しています。

: 上司先輩・同僚との風通しの良さが魅力の一つ。コミュニケーションを大切に主体性を持って仕事を進めていくことや、マルチな知識を習得して成長できます。

常光の魅力ってどんなところ？

	●職種別採用だから入社後やりたい仕事に就ける！「入社後に配属先を決定」という企業が多い中で、常光は職種別採用。私の場合も希望する機械設計グループの求人票にエントリーして、その部門で採用していただきました。「入社してみたらやりたい仕事と違った」ということがなく、入社前からの希望を叶えられる点が魅力です。（2022年　新卒入社　開発職） ●一つの企業でメーカー業とディーラー業どちらもある会社は面白い！常光は医療機器ディーラー事業のみでなく、医療機器メーカーとして自社の製品を製造・販売しています。そのため、幅広い商材のご提案ができるところが魅力です。各医療施設で異なるニーズを深掘りしながら最適なご提案ができるので「地元の地域医療に貢献できている」という実感を得られ、それが大きなやりがいになっています。（2019年　新卒入社　営業職） ●ライフワークバランスを大切にメリハリのある働き方を！常光全体に「ライフワークバランスを大切にする」という文化が根付いているのも魅力です。営業なので、今後は展示会などがあれば休日出勤もあると思うのですが「その分どこかで代休を取る」というのも受け入れてくれる安心感があります。定時で仕事を終えられることも多く、社会人になってからもプライベートの時間をきちんと持てているのはすごく嬉しいです。（2024年　新卒入社　営業職）

●職種別採用だから入社後やりたい仕事に就ける！
「入社後に配属先を決定」という企業が多い中で、常光は職種別採用。
私の場合も希望する機械設計グループの求人票にエントリーして、その部門で採用していただきました。
「入社してみたらやりたい仕事と違った」ということがなく、入社前からの希望を叶えられる点が魅力です。
（2022年　新卒入社　開発職）

●一つの企業でメーカー業とディーラー業どちらもある会社は面白い！
常光は医療機器ディーラー事業のみでなく、医療機器メーカーとして自社の製品を製造・販売しています。
そのため、幅広い商材のご提案ができるところが魅力です。
各医療施設で異なるニーズを深掘りしながら最適なご提案ができるので「地元の地域医療に貢献できている」という実感を得られ、それが大きなやりがいになっています。
（2019年　新卒入社　営業職）

●ライフワークバランスを大切にメリハリのある働き方を！
常光全体に「ライフワークバランスを大切にする」という文化が根付いているのも魅力です。
営業なので、今後は展示会などがあれば休日出勤もあると思うのですが「その分どこかで代休を取る」というのも受け入れてくれる安心感があります。
定時で仕事を終えられることも多く、社会人になってからもプライベートの時間をきちんと持てているのはすごく嬉しいです。
（2024年　新卒入社　営業職）

会社データ

事業内容	◆医療機器ディーラー事業創業の地でもある北海道では、自社製品はもちろん、他社製品も含めた医療機器、理化学機器全般の販売を通じて、地域医療に貢献しています。 ◆医療機器メーカー事業本州は、自社製品のメディカル分析装置や病理関連装置の研究開発・製造・販売まで行う医療機器メーカーとして国内外へ展開。医療技術の進化の一翼を担っています。 ◆ナノテクノロジー事業近年はナノテク事業を通して最先端技術で新たな社会貢献に挑戦。ナノ微粒化装置を自社で開発・製造、更に新材料開発に関わる特許取得も行っています。我が社が長年、医療機器業界の第一線を走り続けられたのは、新しい価値の開拓・創造に力を注いできたから。これからも科学技術の発展に貢献し、医療機器業界と共に成長できるよう、社員一人ひとりが主体者となり挑戦を続けます。

事業内容

◆医療機器ディーラー事業
創業の地でもある北海道では、自社製品はもちろん、他社製品も含めた医療機器、理化学機器全般の販売を通じて、地域医療に貢献しています。

◆医療機器メーカー事業
本州は、自社製品のメディカル分析装置や病理関連装置の研究開発・製造・販売まで行う医療機器メーカーとして国内外へ展開。医療技術の進化の一翼を担っています。

◆ナノテクノロジー事業
近年はナノテク事業を通して最先端技術で新たな社会貢献に挑戦。
ナノ微粒化装置を自社で開発・製造、更に新材料開発に関わる特許取得も行っています。

我が社が長年、医療機器業界の第一線を走り続けられたのは、新しい価値の開拓・創造に力を注いできたから。これからも科学技術の発展に貢献し、医療機器業界と共に成長できるよう、社員一人ひとりが主体者となり挑戦を続けます。

本社郵便番号	113-0003
本社所在地	東京都文京区本郷３‐１９‐4
本社電話番号	03-3815-1717
創業	1947年（昭和22年）6月14日
設立	1948年（昭和23年）12月9日
資本金	1億円
従業員	257名
売上高	146億円（2023年3月期）
事業所	本社／東京都文京区札幌、旭川、函館、帯広、釧路、北見、室蘭、苫小牧川崎、埼玉、仙台、静岡、名古屋、大阪、福岡台北（台湾）
福利厚生制度	社会保険完備（健康保険、厚生年金、雇用保険、労働災害補償保険（労災））福利厚生：退職金制度：確定給付年金及び確定拠出年金（マッチング拠出あり）借上げ社宅制度、提携保養所、福利厚生費（レクリエーション費）オンライン動画学習システム「Schoo」導入
主な取引先	＜国内＞ 1.大学病院：東京大学医学部付属病院、北海道大学病院ほか 2.国公立施設：国立国際医療研究センター、国立循環器病研究センター、国立病院機構北海道がんセンターほか 3.検査センター：(株)エス・アール・エル、(株)ビー・エム・エルほか 4.電子部品メーカー、電池関連メーカーほかその他、全国3000施設以上の医療機関・研究機関＜海外＞アメリカ、ドイツ、イタリア、中国、台湾ほか世界30カ国以上その他、全国5000施設以上の医療機関・研究機関＜海外＞アメリカ、ドイツ、イタリア、中国、台湾ほか世界30カ国以上
手当	扶養手当、勤務地手当、単身赴任手当、残業手当（全額支給、みなし残業一切なし）、危険手当、役職手当、外勤手当他
平均年齢	45歳
平均勤続年数	13年
特別報奨制度	日頃の努力や行動、成果など特別に評価された社員に対して、常光では表彰制度を設けて祝金を支給しています。事例・売上や利益で特段の成果を挙げた。・業務を改善する優れた提案をした。またはそれを実行した。・納期・品質・コストダウン等で目立った成果を生みだした。・開発においてブレークスルーとなる発明やアイデアを出した。
沿革	1948年12月常光産業株式会社設立 1965年12月濃度計デンシトロン発売 1968年12月生田技術研究部開設 1974年 4月クロライドメータ発売 1977年11月東京技術研究所開設 1978年 1月株式会社常光に社名変更 1981年 1月電極式電解質分析装置発売 1984年 5月国産初の全自動血液ガス分析装置発売 1985年 4月科学技術庁長官賞受賞 1989年 4月グリコヘモグロビン分析装置発売 1991年 3月菊川工場開設 1998年 1月台北分公司開設 1998年 6月創業50周年 2003年 4月上海事務所開設 2007年 1月札幌本社新社屋に移転 2007年 4月ジェットミル事業部開設、ナノテク分野に進出

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 13年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 6時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	1名	1名	2名
取得者	1名	1名	2名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

100%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 6.3%
  （63名中4名）
- 2025年度

社内制度

研修制度	制度あり入社後の約1週間は新入社員集合研修にて、事業や会社の制度についての社内研修および外部研修を実施しています。以降は、年次に合わせた研修を実施します。・新入社員フォローアップ研修（入社6ヵ月経過時これまでの振り返り研修）・新入社員3次研修（入社1年経過した社員向け研修）・若手中堅社員研修・新任管理監督者研修　　など
自己啓発支援制度	制度あり業務に関する知識・技術の習得を図るための自己啓発にかかった費用の1／2（最高10万円を限度とする）を会社が支援します。そのほか、自己研鑽としてオンライン研修の「Schoo」を導入し、社員の学びを後押しする取り組みも実施しています。
メンター制度	制度ありメンター教育（OJT）配属部署の先輩がメンターとしてつき、仕事面やメンタル面のフォローを行います。また、OJTを通じて徐々に業務のスキルアップを目指していただきます。
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし