最終更新日：2026/5/7

理研計器(株)【東証プライム上場】

正社員
既卒可
上場企業

業種

精密機器
商社（精密機器）
設備工事・設備設計
半導体・電子・電気機器
機械設計

基本情報

本社: 東京都

資本金: 25億6,550万円

売上高: 552億1,200万円（26年3月期） 490億3,800万円（25年3月期） 455億8,100万円（24年3月期） 450億400万円（23年3月期）

従業員: 1,372名（単体／2026年4月現在）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

【国内TOPシェア】産業用ガス検知器のBtoBメーカーです。「人々が安心して働ける環境づくり」の想いのもと産業における防災安全の確保を担っています。

就職企業人気ランキング【精密・医療機器６位！】産業防災・国内業界NO.1。一つの警報が、何百もの命を救う（2026/05/07更新）

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2027年度卒の新卒採用説明会ご予約受付中！

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https://job.axol.jp/bx/s/rikenkeiki_27/entry/

■会社説明
2026年5月8日(金)10:00～11:30

【募集職種】
開発系
・電気回路設計
・組込設計
・筐体設計
・生産技術
エンジニアリング系
・施工管理(名古屋・尼崎)
・フィールドエンジニア(名古屋、四日市、兵庫、広島、鳥栖、熊本、大分)
営業系
・国内営業(東京本社・埼玉・千葉・名古屋・四日市・水島・福岡)
・海外営業(東京本社)

こんな人におすすめ！
・社会に役立つ仕事に興味がある
・文理問わず、モノづくりや防災、安全分野に関心がある
・業界研究も自己分析もまとめて進めたい

技術・研究

創業87年の歴史と確立した技術力で、世界最小、最軽量製品開発を実現しています。
やりがい

「見えない危険を、見える安心に。」人命直結の災害を未然に防ぐことが使命です。

会社紹介記事

埼玉県春日部市にある、開発センターの外観。「人々が安心して働ける環境づくり」を理念に掲げる企業だけに、働きやすい職場環境づくりに関しても積極的な姿勢を見せる。

: 埼玉県春日部市にある、開発センターの外観。「人々が安心して働ける環境づくり」を理念に掲げる企業だけに、働きやすい職場環境づくりに関しても積極的な姿勢を見せる。

既成概念を超え、世界初のモノづくりを。

私たち理研計器はガス検知器・ガス警報器のパイオニアとして、100種類にのぼる製品を世界約60カ国に供給しています。特に、産業用ガス警報検知器の分野においては業界トップクラスのシェアを誇るリーディングカンパニーとして知られています。ガス検知器・ガス警報器といっても、学生の皆さんには馴染みが薄いかもしれません。しかし、これらの製品は産業と暮らしになくてはならないものなのです。例えばトンネル工事や建築現場やガスタンク、原油の海上輸送に必要なタンカーなど有毒ガス・可燃性ガスを使わなければならない場所では、当社の製品が働く人々の安全を守る重要な役割を果たしています。理研計器の創業は1939（昭和14）年まで遡りますが、現在も黒字経営を続けています。その強さの秘密は、ガス検知器・ガス警報器・測定器に特化したビジネスを行い続けることはもちろん、時代のニーズを的確に察知し、積極的に成長分野へ参入してきた点にもあります。たとえば、石油資源の枯渇が懸念されて久しい今日では、次世代エネルギーとして注目されるシェールガスや、水素関連の分野に可能性を見出しています。また、海外進出についても積極的に取り組み、子会社の設立に加え、世界各国の現地法人と代理店契約を締結し市場開拓を進めたりもしています。さらに、ストック型ビジネスを手がけている点も、当社が安定経営を継続することができた大きな要因です。ガス検知器や警報機には定期的な法定点検が義務づけられているため、製品を納入した後も、お客さまと継続したお付き合いを続けていきます。当社は、そこで得た資金を、積極的に成長産業への参画に投入していくことで、時代に合った製品を世に送り出し続けてきました。今後、既存の事業領域を守っていくだけではなく、海外へと積極的に打って出ていく必要があります。そこで必要となるのは、既成概念にとらわれず、自ら高い目標をもって行動できる自立型の人財にほかなりません。（人事課／担当）

私たち理研計器はガス検知器・ガス警報器のパイオニアとして、100種類にのぼる製品を世界約60カ国に供給しています。特に、産業用ガス警報検知器の分野においては業界トップクラスのシェアを誇るリーディングカンパニーとして知られています。
ガス検知器・ガス警報器といっても、学生の皆さんには馴染みが薄いかもしれません。しかし、これらの製品は産業と暮らしになくてはならないものなのです。例えばトンネル工事や建築現場やガスタンク、原油の海上輸送に必要なタンカーなど有毒ガス・可燃性ガスを使わなければならない場所では、当社の製品が働く人々の安全を守る重要な役割を果たしています。

理研計器の創業は1939（昭和14）年まで遡りますが、現在も黒字経営を続けています。その強さの秘密は、ガス検知器・ガス警報器・測定器に特化したビジネスを行い続けることはもちろん、時代のニーズを的確に察知し、積極的に成長分野へ参入してきた点にもあります。たとえば、石油資源の枯渇が懸念されて久しい今日では、次世代エネルギーとして注目されるシェールガスや、水素関連の分野に可能性を見出しています。また、海外進出についても積極的に取り組み、子会社の設立に加え、世界各国の現地法人と代理店契約を締結し市場開拓を進めたりもしています。
さらに、ストック型ビジネスを手がけている点も、当社が安定経営を継続することができた大きな要因です。ガス検知器や警報機には定期的な法定点検が義務づけられているため、製品を納入した後も、お客さまと継続したお付き合いを続けていきます。当社は、そこで得た資金を、積極的に成長産業への参画に投入していくことで、時代に合った製品を世に送り出し続けてきました。

今後、既存の事業領域を守っていくだけではなく、海外へと積極的に打って出ていく必要があります。そこで必要となるのは、既成概念にとらわれず、自ら高い目標をもって行動できる自立型の人財にほかなりません。
（人事課／担当）

会社データ

プロフィール	当社は、半導体・自動車・食品などの工場、下水道・トンネル・発電所といったインフラ設備、大学や企業の研究施設などで使用・発生するガスを検知する、「ガス検知警報器」の専門メーカーです。ガスはあらゆる産業で使用されており、産業にとって不可欠である反面、中毒・爆発・酸素欠乏といった危険も持ち合わせています。そういった危険から働く人たち、設備を守るため、私たちは日々研究開発を続けています。その成果もあり、現在では約100種類の製品を扱い、世界60カ国に製品を輸出しています。アフターサービスにおいても、専門の技術者を養成するなど、充実した体制を整えています。また、ガス検知器によって培われた技術を用い、ホルムアルデヒド検知器や塩分濃度計、表面分析装置などの様々な各種測定器も取り扱っています。早稲田大学との共同研究で、当社の表面分析装置が、ツタンカーメンの黄金のマスクを分析する際に使用された実績もあります。
事業内容	ガス検知警報器・環境測定製品の研究開発・製造・販売・メンテナンス

プロフィール

当社は、半導体・自動車・食品などの工場、下水道・トンネル・発電所といったインフラ設備、大学や企業の研究施設などで使用・発生するガスを検知する、「ガス検知警報器」の専門メーカーです。

ガスはあらゆる産業で使用されており、産業にとって不可欠である反面、中毒・爆発・酸素欠乏といった危険も持ち合わせています。そういった危険から働く人たち、設備を守るため、私たちは日々研究開発を続けています。

その成果もあり、現在では約100種類の製品を扱い、世界60カ国に製品を輸出しています。アフターサービスにおいても、専門の技術者を養成するなど、充実した体制を整えています。

また、ガス検知器によって培われた技術を用い、ホルムアルデヒド検知器や塩分濃度計、表面分析装置などの様々な各種測定器も取り扱っています。早稲田大学との共同研究で、当社の表面分析装置が、ツタンカーメンの黄金のマスクを分析する際に使用された実績もあります。

事業内容

ガス検知警報器・環境測定製品の研究開発・製造・販売・メンテナンス

本社郵便番号	174-8744
本社所在地	東京都板橋区小豆沢2-7-6
本社電話番号	03-3966-1143（人事直通）
創業	理化学研究所から独立し、光学式ガス検定器他、精密機器の製造販売開始
設立	1939年3月15日
資本金	25億6,550万円
従業員	1,372名（単体／2026年4月現在）
売上高	552億1,200万円（26年3月期） 490億3,800万円（25年3月期） 455億8,100万円（24年3月期） 450億400万円（23年3月期）
財務指標	経常利益 134.43億円（2026年3月期）売上高経常利益率 24% 自己資本比率　84.5％インタレスト・カバレッジ・レシオ 149.6倍
【ここがポイント！】	（その1）70年連続黒字経営更新中！　　　　自己資本比率84.5％で安定性バツグン！経常利益率24％の高い収益性！（その2）創業87年の歴史と確立した技術力。世界最小、最軽量製品開発の実現！（その3）「見えない危険を、見える安心に。」世界規模でガスによる事故を無くすことを目指す！（その4）140種類以上にのぼる製品群で顧客ニーズをカバー。国内シェア70％！（その5）社名イメージを覆す「明るく元気で朗らかな」フランクな社風！
事業所	本社／東京都板橋区小豆沢2-7-6 開発センター・生産センター／埼玉県春日部市南栄町2－3 ＜営業所＞札幌営業所／岩手営業所/仙台営業所／水戸営業所／埼玉営業所／千葉営業所／神奈川営業所／浜松営業所／名古屋営業所／四日市営業所／金沢営業所／関西営業所／水島営業所／四国出張所／広島営業所／福岡営業所／大分営業所／熊本営業所＜サービスステーション＞札幌SS／岩手SS／仙台SS／鶴岡出張所／栃木SS／水戸SS／つくばSS／鹿島SS／埼玉SS／千葉SS／東京SS／横浜SS／厚木SS／新潟SS／松本SS／甲府SS／浜松SS／名古屋SS／四日市SS／四日市東SS／富山SS／金沢SS／京滋SS／尼崎SS／姫路SS／水島SS／四国SS／東広島SS／広島SS／徳山SS／福岡出張所／鳥栖SS／熊本SS／大分SS ＜工場＞函館工場
株主構成(上位5株主）	日本マスタートラスト信託銀行（株）第一生命保険(株) ゴールドマン・サックス・インターナショナル (株)みずほ銀行自社協力会社持株会
関連会社	(株)理研計器奈良製作所台湾理研計器有限公司理研計器商貿（上海）有限公司 RKI INSTRUMENTS INC. RIKEN KEIKI GmbH RKI INSTRUMENTS(S)PTE LTD RIKEN KEIKI（M）SDN.BHD.
平均年齢	40.4歳（2025年度実績）
平均年収	748万円（2025年度実績）
平均残業時間	17.6時間/月（2025年度実績） ※年間360時間までの労使協定あり ※ノー残業デー(毎週水曜日)
産休育休取得率	希望者100% 男性社員も積極的に取得することを推奨中！男性の育児休暇取得率80％男性の育児休業平均取得日数94.9日　最大281日！（2025年度実績）
有給休暇取得率	82%（2025年度実績）有休休暇取得申請は、仕事の調整次第で、いつでも可能！
有休休暇取得日数	14.9日（2025年度実績）年間休日日数と合わせると137日！？
沿革	1938年11月理研コンツェルンの一社として、財団法人理化学研究所辻研究室の研究発明した製品の特許実施権を取得し、ガス検定器、光弾性装置の製造・販売を開始 1939年3月理研計器(株)に商号変更 1961年10月東京証券取引所市場第二部に上場 1970年1月製造部門拡充のため、奈良工場の操業を開始（現在の理研計器奈良製作所） 1971年3月サービス部門を分離拡充し、理研サービス(株)を設立その後、1972年に九州、1979年に関西、1987年に中部、1988年に中国、1993年に北海道にてサービス会社設立 1988年1月連結子会社設立 1990年8月理研計器(株)恵山製作所を設立（現・函館恵山工場） 1993年8月 RK INSTRUMENTS（S） PTE LTD 設立 1994年7月 RKI INSTRUMENTS INC.設立 1995年9月東京証券取引所市場第一部銘柄に指定 1996年1月製造部門拡充のため、埼玉県桶川市にて、桶川工場の操業を開始 1996年10月品質保証の国際規格ISO9001の認証を取得 1997年12月環境管理の国際規格ISO14001の認証を取得 2003年11月理研計器(株)恵山製作所の戸井工場竣工（現・函館戸井工場） 2009年12月理研計器商貿（上海）有限公司を設立 2011年1月理研計器九州サービス、中部サービス、中国サービスを吸収合併し、商号を理研計器西日本サービスに変更 2014年9月創業製品である「光干渉式メタンガス検定器」が分析機器・科学機器遺産に認定（日本分析機器工業会主催） 2015年1月理研サービス、理研計器西日本サービス、理研計器関西サービスを吸収合併 2015年1月理研サービス、理研計器西日本サービス、理研計器関西サービスを吸収合併 2015年1月埼玉県春日部市に開発センターを新設 2015年2月第1回東京都女性活躍推進大賞を受賞 2015年9月大気中光電子分光装置が分析機器・科学機器遺産に認定（日本分析機器工業会主催） 2016年9月光弾性実験装置が分析機器・科学機器遺産に認定（日本分析機器工業会主催） 2017年7月現地法人 RIKEN KEIKI GmbHを設立 2018年9月本社新社屋竣工

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 15.4年
2025年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 17.6時間
2025年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 14.9日
2025年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2025年度
対象者	37名	6名	43名
取得者	30名	6名	36名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2025年度

男性

81.1%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 4.3%
  （140名中6名）
- 2025年度

社内制度

研修制度	制度あり階層別研修　・新入社員研修（1～2カ月）　・入社2年目フォローアップ研修　・中堅社員研修（入社5年目相当）　・新任係長研修　・新任管理職研修
自己啓発支援制度	制度あり英語教育受講制度　等
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度ありサービスメンテナンス職資格認定制度

採用実績

採用実績（学校）	愛知大学、青山学院大学、茨城大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪経済大学、大妻女子大学、岡山大学、岡山理科大学、神奈川大学、金沢工業大学、金沢大学、関西大学、神田外語大学、関西学院大学、北九州市立大学、九州大学、京都産業大学、京都大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸女子大学、国学院大学、駒澤大学、埼玉工業大学、埼玉大学、産業能率大学、滋賀大学、芝浦工業大学、信州大学、実践女子大学、城西大学、上智大学、聖心女子大学、成城大学、西南女学院大学、専修大学、高崎経済大学、拓殖大学、大東文化大学、千歳科学技術大学、千葉工業大学、千葉大学、中央大学、中京大学、津田塾大学、筑波大学、帝京大学、電気通信大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京学芸大学、東京工業大学、東京国際大学、東京大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東邦大学、東北大学、東洋大学、常磐大学、鳥取大学、獨協大学、長岡技術科学大学、長崎大学、長浜バイオ大学、名古屋商科大学、南山大学、新潟大学、日本体育大学、ノートルダム清心女子大学、白鴎大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島工業大学、広島修道大学、福岡大学、福岡工業大学、法政大学、北海道大学、松山大学、明治大学、名城大学、山形大学、立教大学、立命館アジア太平洋大学、立命館大学、流通経済大学、早稲田大学、和歌山大学【専門・短期大学】岩手県立技術短期大学校、関西外国語大学短期大学部・九州電気専門学校、熊本県立技術短期大学校もっと見る
採用実績（人数）	2023年　　2024年　　2025年　　　　　　　29名　　　35名　　　　45名 -------------------------------------------------------------------------- 院了　　　　　 3名　　 10名　　　　5名大卒　　　　 21名　　 11名　　　 25名短大卒　　　　 1名　　　 2名　　　 1名専門卒　　　　 1名　　ーー高卒　　　　　3名　　　 5名　　　　 13名

採用実績（学校）

愛知大学、青山学院大学、茨城大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪経済大学、大妻女子大学、岡山大学、岡山理科大学、神奈川大学、金沢工業大学、金沢大学、関西大学、神田外語大学、関西学院大学、北九州市立大学、九州大学、京都産業大学、京都大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸女子大学、国学院大学、駒澤大学、埼玉工業大学、埼玉大学、産業能率大学、滋賀大学、芝浦工業大学、信州大学、実践女子大学、城西大学、上智大学、聖心女子大学、成城大学、西南女学院大学、専修大学、高崎経済大学、拓殖大学、大東文化大学、千歳科学技術大学、千葉工業大学、千葉大学、中央大学、中京大学、津田塾大学、筑波大学、帝京大学、電気通信大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京学芸大学、東京工業大学、東京国際大学、東京大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東邦大学、東北大学、東洋大学、常磐大学、鳥取大学、獨協大学、長岡技術科学大学、長崎大学、長浜バイオ大学、名古屋商科大学、南山大学、新潟大学、日本体育大学、ノートルダム清心女子大学、白鴎大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島工業大学、広島修道大学、福岡大学、福岡工業大学、法政大学、北海道大学、松山大学、明治大学、名城大学、山形大学、立教大学、立命館アジア太平洋大学、立命館大学、流通経済大学、早稲田大学、和歌山大学
【専門・短期大学】
岩手県立技術短期大学校、関西外国語大学短期大学部・九州電気専門学校、熊本県立技術短期大学校

採用実績（人数）

　　　　　　2023年　　2024年　　2025年

　　　　　　　29名　　　35名　　　　45名
--------------------------------------------------------------------------
院了　　　　　 3名　　 10名　　　　5名
大卒　　　　 21名　　 11名　　　 25名
短大卒　　　　 1名　　　 2名　　　 1名
専門卒　　　　 1名　　ーー
高卒　　　　　3名　　　 5名　　　　 13名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2025年	32名	13名	45名
2024年	26名	9名	35名
2023年	17名	12名	29名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2025年	45名	1名	97.8%
2024年	35名	4名	88.6%
2023年	29名	3名	89.7%

取材情報

より広く、より深く。仕事を突き詰めながら前進し続ける先輩たち: 開発センターで働く社員の、チャレンジングな姿勢に迫る

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