最終更新日:2025/2/3

冨士電線(株)

業種

  • 非鉄金属
  • 半導体・電子・電気機器

基本情報

本社
神奈川県
資本金
3億1,840万円
売上高
236億9,381万円(2024年3月実績)
従業員
405名

【内々定まで最短2週間】【国内市場トップクラスシェア保有!】社会のインフラを支えて60年、これからも挑戦は続く―。

会社紹介記事

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消防用電線メーカーとして、いち早く「耐火・耐熱ケーブル」を開発。数多くの型式認定を取得し、豊富な製品バリエーションを揃えています。
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【本社・伊勢原工場】 毎月、部署を越えて30人近いメンバーが集まり、生産効率の向上やコストダウンなど、課題改善を図っています(業務改革委員会)

経営基盤の安定したメーカーで、社会的貢献度の高い新たな価値を創造しませんか。

■柔軟な対応力と絶対的な品質で市場での優位性を保持。

設立から73年間、冨士電線は消防用ケーブル(警報用・耐熱・耐火)と通信ケーブル(LAN・光ファイバー)のメーカーとして安定した経営を続けています。長年にわたってニッチ市場での優位性を保持している要因は『いつでも どこでも なんでも』の企業スローガンに集約される、どのようなお客様のニーズにも応えていく柔軟な対応力。そして、わずかな妥協も許さない過酷な耐久試験によって維持・管理する品質。この2つによって市場に定着したのが「冨士電線なら何とかしてくれる」という絶対的な信頼感です。それが今では多くの電線流通会社や工事会社にも拡がり、シェア拡大につながっているのです。

■若手技術者を積極的に登用して新製品を開発。

仕事をするうえで強く感じて頂けるのは、当社の社会貢献度の高さです。消防法によって設置が義務づけられている消防ケーブルは火災から人命を守る命綱のような製品であり、LANケーブルはインターネット社会に不可欠なツールとして多くのオフィスや工場でも広く認知されています。「絶対に必要とされるものを開発して、提供している」。そう実感できることが、皆さんにとっても一番のモチベーションになるはずです。
製品の開発については、消防ケーブルは伊勢原工場、通信ケーブルは甲府工場に設けている少数精鋭の技術部門がリードして進めています。いずれも若手技術者を積極的に登用しており、年次・経験に関係なくディスカッションできる環境を整えていますので、入社後の早い時期から大きなやりがいと使命感を持って仕事に取り組めると思います。

■小さな改善を積み重ねて大きな成果につなげるのが伝統。

「耐火性能を高めてほしい」「大容量データの高速化と安定性を高めるケーブルの開発を」「もっと簡単に施工できるようにできないか」。こうしたニーズにしっかりと応えて顧客満足度を高めながらノウハウを蓄積し、新たな価値を創出していだたくこと。小さな改善を積み重ねて大きな成果につなげるというのが当社の伝統でもありますので、常に問題意識を持って仕事に取り組める方、仮説の検証を繰り返すことの大切さを知っている方にとっては、最適の環境だと思います。

会社データ

事業内容
■消防用耐火・耐熱ケーブル…社会に安全・安心を与える。
■LAN関連ケーブル…情報通信ネットワークを進化させる。
■通信・光ケーブル…次世代情報社会を支える。
本社郵便番号 259-1146
本社所在地 神奈川県伊勢原市鈴川10
本社電話番号 0463-94-3721 
設立 1951年
資本金 3億1,840万円
従業員 405名
売上高 236億9,381万円(2024年3月実績)
事業所 ■本社・伊勢原工場/神奈川県伊勢原市
■甲府工場/山梨県南アルプス市
■仙台工場/宮城県柴田郡
■営業所/東京、大阪、名古屋、福岡、仙台
■物流センター/名古屋、大阪、福岡
株主構成 SWCC(株)
主な取引先 直接取引先/海光電業(株)、泉州電業(株)、サンテレホン(株)、SWCC(株)など
エンドユーザー/国土交通省、総務省、法務省、防衛省などの官公庁のほか、民間企業など
関連会社 SWCC(株)
平均年齢 41.7歳
平均給与 32万2,000円
平均年収 600万円
沿革
  • 1951年1月
    • 東京都大田区大森に資本金100万円にて創立。
  • 1951年7月
    • 昭和電線電纜(株)(現 SWCC(株))より資本参加ならびに技術指導をうける。
  • 1951年9月
    • 東京電力(株)殿へ綿絶縁電線を納入。
  • 1956年4月
    • 東京電力(株)殿、関東電気工事(株)(現 関電工)殿、日本電設工業(株)殿等へDV電線、BCV線を納入。
  • 1961年4月
    • 日本国有鉄道資材局(現 JR)殿より納入指名をうけ、IV電線を納入。
  • 1962年7月
    • 通信ケーブルの製造を開始。
  • 1965年11月
    • 日本工業規格の表示について設定をうける。
  • 1968年1月
    • 日本電信電話公社資材局(現 NTT)殿へ銅心入屋外線を納入。
  • 1970年2月
    • 自治省消防庁殿より警報用電線として、FAケーブルの承認をうける。
  • 1970年11月
    • 自治省消防庁殿より耐熱電線として、HFAケーブルの認定をうける。
  • 1972年3月
    • 自治省消防庁殿より耐火電線として、SH-Cケーブルの認定をうける。
  • 1972年12月
    • 本社・工場を神奈川県伊勢原市に全面移転。同時に東京事務所を開設。
  • 1975年3月
    • 大阪営業所(現 関西支店)を開設。
  • 1981年6月
    • 日本電信電話公社施設局(現 NTT)殿より電子ボタン電話装置の構成部品として、ICTケーブルの認定をうける。
  • 1983年3月
    • 福岡営業所を開設。
  • 1987年2月
    • UL規格を取得。
  • 1988年11月
    • 1988年度神奈川県優良工場として県知事より表彰をうける。
  • 1991年4月
    • ヤサカ工業(株)と合併、甲府工場を開設。
  • 1993年7月
    • 東京消防庁殿より高難燃耐火電線として、SHFRケーブルが業界初の個別使用承認をうける。
  • 1993年12月
    • 光ファイバーケーブルの製造・販売を開始。
  • 1997年6月
    • ISO9001認証取得。
  • 1999年12月
    • ISO14001認証取得。
  • 2009年12月
    • 青森昭和電線(株)の株式を100%取得し子会社化。
  • 2015年1月
    • 関西物流センター開設
  • 2022年4月
    • 昭和電線ケーブルシステム(株)(現 SWCC(株))メタル通信ケーブル製造事業を継承し仙台工場を開設

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 14
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 25時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13
    2022年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2022年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 0 5 5
    取得者 0 5 5
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2022年度

    男性

    0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 0%
      (43名中0名)
    • 2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修・技能習得研修・階層別教育制度・その他
自己啓発支援制度 制度あり
業務で必要な、研修・資格取得にかかる費用は会社負担
メンター制度 制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度あり
社内検定制度 制度あり

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
信州大学、東海大学
<大学>
青山学院大学、秋田大学、学習院大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関東学院大学、工学院大学、国士舘大学、駒澤大学、産業能率大学、湘南工科大学、成城大学、専修大学、中央大学、帝京平成大学、東海大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東北学院大学、東洋大学、獨協大学、日本大学、文教大学、法政大学、北海学園大学、明治大学、明治学院大学、山梨大学、龍谷大学

採用実績(人数) 2020年  2021年  2022年  2023年  2024年
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  6名    5名    4名    3名    7名
採用実績(学部・学科) 電子・電気、情報系、化学、機械 等々
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 3 4 7
    2023年 3 0 3
    2022年 2 2 4
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 7 0 100%
    2023年 3 1 66.7%
    2022年 4 0 100%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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