最終更新日：2026/3/6

(株)日本経済社【日経グループ】

正社員
既卒可

業種

広告
専門コンサルティング
シンクタンク・マーケティング・調査
広告制作・Web制作

基本情報

本社: 東京都

資本金: 1億9,796万5千円

売上高: 335億422万円（2024年度実績）

社員数: 403名

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

★3/13 社員訪問DAY開催★　信頼される伴走者となり、ビジネスに新たな可能性を拓く。

採用担当より（2026/03/05更新）

伝言板画像

こんにちは！日本経済社採用担当です。
数ある企業の中から当社にご関心をお寄せいただき、誠にありがとうございます。

2027採用エントリーシートを受付中です！
エントリーボタンを押していただいた方へ、マイページをご案内いたしますので、
下記2つのコースから該当コースをお選びいただき、ご提出ください。
（併願可能）

・職種オープンコース
・クリエイティブ配属コース

皆様のご応募、お待ちしています！

やりがい

日経グループとしてのナレッジを活用した広告設計・支援を行うことができます。

会社紹介記事

創立80周年を節目に本社を赤坂見附に移転しました。オフィスではフリーアドレスを採用し、オープンで活気のあるワークスタイルを実現しています。

: 創立80周年を節目に本社を赤坂見附に移転しました。オフィスではフリーアドレスを採用し、オープンで活気のあるワークスタイルを実現しています。

ビジネスに社会課題に、コミュニケーションの力で新たな未来を拓きます。

社名の「n」と積集合を表す数学の記号「キャップ＝∩」のイメージ。当社が∩となりひととモノと企業をつなげ、新たなものを創造していくシンボル「ブルーキャップ」です。	■当社の強みビジネスコミュニティに価値ある情報を提供し続けている日本経済新聞社グループ。そのなかで広告を中心としたコミュニケーションを担っているのが日本経済社－nikkeisha－です。コミュニケーションの手法や技術が進化するなか、当社は日経グループが持つ情報力、分析力、メディア、ネットワーク、発信力といったリソースを最大限に活かせるポジションにあります。しかし日経グループメディア専業ではなく総合広告会社として、統合プランニング、クリエイティブ、デジタルマーケティング、イベント・プロモーションなどの機能を備え、国内外のあらゆるメディアとコラボレーションしています。クライアント課題を解決するため、日経グループ・パワーを発揮しながら、総合広告会社として創造するコミュニケーションデザインは、当社を特長づける独自のソリューション・サービスといえます。グループの安定した経営基盤は、従来の広告の領域にとらわれない新たな事業への着手や大胆なデジタルシフトへも力強い後押しとなっています。カスタマー研究においては、幅広い層の人々をターゲットとし、その生活場面・意識・行動等を全方位に掘り下げ、特にビジネスパーソン・インサイトを強みとしています。生成AIやデータサイエンスなどのテクノロジー活用にも積極的であり、これらを駆使した次世代マーケティングやクリエイティブにも取り組んでいます。 ■求める人物像と成長支援当社は、社員一人ひとりの存在感が光る、少数精鋭の企業。年齢や経験の有無などに関わらず重要な仕事を任せてもらえる風土があります。若いうちから大きなプロジェクトの全過程に携われたり自分で立ち上げたりも可能であり、「人」や「仕事」との出会いから「学び、成長したい」という人にとって、当社は絶好のフィールドです。上司や先輩社員のサポートや社内外の仲間とのチームワークにより、やりたい仕事をカタチにし入社1年目で大きな成果をあげて表彰されることもあります。教育・研修においては、社員の成長をサポートする多様なプログラムを設けており、働き甲斐のある会社作りに取り組んでいます。既存の枠にとらわれない柔軟な思考、自ら考え行動する自律性・主体性を持った方であれば、自らの成長が企業の成長とダイレクトに結びついている実感が得られるはずです。

社名の「n」と積集合を表す数学の記号「キャップ＝∩」のイメージ。当社が∩となりひととモノと企業をつなげ、新たなものを創造していくシンボル「ブルーキャップ」です。

■当社の強み
ビジネスコミュニティに価値ある情報を提供し続けている日本経済新聞社グループ。そのなかで広告を中心としたコミュニケーションを担っているのが日本経済社－nikkeisha－です。

コミュニケーションの手法や技術が進化するなか、当社は日経グループが持つ情報力、分析力、メディア、ネットワーク、発信力といったリソースを最大限に活かせるポジションにあります。しかし日経グループメディア専業ではなく総合広告会社として、統合プランニング、クリエイティブ、デジタルマーケティング、イベント・プロモーションなどの機能を備え、国内外のあらゆるメディアとコラボレーションしています。
クライアント課題を解決するため、日経グループ・パワーを発揮しながら、総合広告会社として創造するコミュニケーションデザインは、当社を特長づける独自のソリューション・サービスといえます。

グループの安定した経営基盤は、従来の広告の領域にとらわれない新たな事業への着手や大胆なデジタルシフトへも力強い後押しとなっています。カスタマー研究においては、幅広い層の人々をターゲットとし、その生活場面・意識・行動等を全方位に掘り下げ、特にビジネスパーソン・インサイトを強みとしています。生成AIやデータサイエンスなどのテクノロジー活用にも積極的であり、これらを駆使した次世代マーケティングやクリエイティブにも取り組んでいます。

■求める人物像と成長支援
当社は、社員一人ひとりの存在感が光る、少数精鋭の企業。年齢や経験の有無などに関わらず重要な仕事を任せてもらえる風土があります。若いうちから大きなプロジェクトの全過程に携われたり自分で立ち上げたりも可能であり、「人」や「仕事」との出会いから「学び、成長したい」という人にとって、当社は絶好のフィールドです。上司や先輩社員のサポートや社内外の仲間とのチームワークにより、やりたい仕事をカタチにし入社1年目で大きな成果をあげて表彰されることもあります。

教育・研修においては、社員の成長をサポートする多様なプログラムを設けており、働き甲斐のある会社作りに取り組んでいます。
既存の枠にとらわれない柔軟な思考、自ら考え行動する自律性・主体性を持った方であれば、自らの成長が企業の成長とダイレクトに結びついている実感が得られるはずです。

会社データ

プロフィール	■日経グループの中核広告会社として　1942年に日本経済新聞社の専属広告代理店として創立。グループの中核広告会社として多くの実績をあげており、2022年には80周年を迎えた歴史ある総合広告会社です。特にIT系、住宅・不動産系、金融系、官公庁・各種団体等のクライアントからは高い評価と信頼を得ており、現在は国内11拠点のネットワークを備えた、日経グループの中核広告会社となりました。情報セキュリティの強化やコンプライアンス遵守、働き方改革にも積極的に取り組んでいます。 ■幅広い事業領域　事業領域はすべてのマス広告、Web広告、SP、PR等の分野に及び、それらを連携させクライアントの課題解決に努める一方、当社独自の展開として、経済ドキュメンタリー番組の提供プロモートや、高校生向け教育イベントの実施、通販事業、住宅展示場サイトの運営、日経テレコン、オリジナル調査の企画・実施とその公開などを行っています。 ■最近の展開　企業価値向上のためのコーポレートコミュケーション活動支援に関する取り組みや、「リゾートビジネス研究会」、スタートアップ企業支援コミュニティ「 NIKKEISHA STARTUP TABLE 」、住まいの情報サイト「総合住宅展示場」の運営などに取り組んでいます。
事業内容	●新聞、テレビ、ラジオ、雑誌、インターネット、セールスプロモーション、屋外・交通広告他すべての広告、PR・IR業務の取り扱い ●インターネット広告、SNS活用、Webサイトの企画・制作・運営、データドリブンを活用したMAツールなどの開発 ●デジタルサイネージ、その他の屋外広告物（OOH）の企画、設計、施工及び管理 ●展示会、スポーツ、文化等の各種イベント、セミナー、講演会等の企画及び実施運営 ●あらゆる広告表現やコンテンツに関する企画・制作 ●広告及び市場に関する調査、情報収集、分析、研究開発及びコンサルティング ●日経テレコンをはじめとするビジネスデータベースの取り扱い ●総合住宅展示場運営事業と、住まいの情報サイトの運営 ●通信販売に関するショッピングモール運営事業　　　　　　　　　　　　　　　　　他

プロフィール

■日経グループの中核広告会社として
　1942年に日本経済新聞社の専属広告代理店として創立。グループの中核広告会社として多くの実績をあげており、2022年には80周年を迎えた歴史ある総合広告会社です。特にIT系、住宅・不動産系、金融系、官公庁・各種団体等のクライアントからは高い評価と信頼を得ており、現在は国内11拠点のネットワークを備えた、日経グループの中核広告会社となりました。情報セキュリティの強化やコンプライアンス遵守、働き方改革にも積極的に取り組んでいます。
■幅広い事業領域
　事業領域はすべてのマス広告、Web広告、SP、PR等の分野に及び、それらを連携させクライアントの課題解決に努める一方、当社独自の展開として、経済ドキュメンタリー番組の提供プロモートや、高校生向け教育イベントの実施、通販事業、住宅展示場サイトの運営、日経テレコン、オリジナル調査の企画・実施とその公開などを行っています。
■最近の展開
　企業価値向上のためのコーポレートコミュケーション活動支援に関する取り組みや、「リゾートビジネス研究会」、スタートアップ企業支援コミュニティ「 NIKKEISHA STARTUP TABLE 」、住まいの情報サイト「総合住宅展示場」の運営などに取り組んでいます。

事業内容

●新聞、テレビ、ラジオ、雑誌、インターネット、セールスプロモーション、屋外・交通広告他すべての広告、PR・IR業務の取り扱い
●インターネット広告、SNS活用、Webサイトの企画・制作・運営、データドリブンを活用したMAツールなどの開発
●デジタルサイネージ、その他の屋外広告物（OOH）の企画、設計、施工及び管理
●展示会、スポーツ、文化等の各種イベント、セミナー、講演会等の企画及び実施運営
●あらゆる広告表現やコンテンツに関する企画・制作
●広告及び市場に関する調査、情報収集、分析、研究開発及びコンサルティング
●日経テレコンをはじめとするビジネスデータベースの取り扱い
●総合住宅展示場運営事業と、住まいの情報サイトの運営
●通信販売に関するショッピングモール運営事業　　　　　　　　　　　　　　　　　他

本社郵便番号	107-0051
本社所在地	東京都港区元赤坂1-2-7 赤坂Kタワー 11F
本社電話番号	070-1470-1377 (新卒採用担当)
創立	1942年11月
資本金	1億9,796万5千円
社員数	403名
売上高	335億422万円（2024年度実績）
事業所	東京本社、大阪、札幌、旭川、函館、新潟、長野、金沢、名古屋、京都、広島、福岡
関連会社	(株)日経社ハビタ21 (株)日経アドエージェンシー (株)パブリックアイデンティティ
沿革	1942年11月中外商業新報（1876年創刊、現日本経済新聞社）が、戦時統制によって十数紙を統合、日本産業経済新聞を発行。このとき平山雅庸（元日本経済社社長）他数名が同新聞の専属広告代理店、工業社を創立。日本産業経済新聞は1946年2月に日本経済新聞と改題。 1948年9月工業社を(株)日本経済社と改称。 1961年9月日経最初の注目率調査として各方面で注目された日本経済新聞のリーダーシップ・サーベイを実施・発表。 1971年2月日本経済新聞社、朝日新聞社その他4社と共に財団法人新聞広告審査協会を設立。 1978年6月全額出資の子会社(株)日経社サービスを設立。 1983年7月関連会社(株)ネオプランニング、業務開始。 1984年9月日本経済新聞社との間に日経テレコン販売代理店契約を結ぶ。 1998年3月 (株)日経社サービスの商号を(株)日経社ハビタ21と改称。 2006年4月 (株)ネオプランニングの商号を(株)日本経済社クリエイティブセンターと改称。 2007年6月財団法人日本情報処理開発協会（JIPDEC）より、プライバシーマーク認定（JISQ15001:2006）を取得。 2014年1月 (株)日経広告、(株)東日本日経社と経営統合。 2017年4月 (株)日本経済社クリエイティブセンターを吸収合併。 2018年7月 (株)パブリックアイデンティティを買収し、子会社化。 2020年4月住まいの情報サイト「総合住宅展示場」運営開始。「リゾートビジネス研究会」発足。 2022年8月本社を赤坂に移転。 2022年11月創立80周年を迎える。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- -年
-年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- -時間
-年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12.1日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

-年度
対象者	-名	-名	-名
取得者	-名	-名	-名

前年度の育児休業取得率（男女別）

-年度

男性

-%

女性

-%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり新人研修（導入研修・OJT研修・フォローアップ研修）、階層別研修、各種専門研修、管理職研修、各種ワークショップ　等
自己啓発支援制度	－
メンター制度	－
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞関西学院大学、神戸大学、東京学芸大学、東京芸術大学、東洋大学、武蔵野美術大学、立命館大学、早稲田大学＜大学＞青山学院大学、茨城大学、大阪大学、小樽商科大学、お茶の水女子大学、学習院大学、鹿児島大学、関西大学、関西学院大学、岐阜大学、京都外国語大学、京都芸術大学、京都市立芸術大学、京都精華大学、甲南大学、神戸大学、神戸女学院大学、國學院大學、国際基督教大学、駒澤大学、埼玉大学、滋賀県立大学、実践女子大学、上智大学、女子美術大学、成蹊大学、専修大学、多摩美術大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、帝京大学、東京大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京女子大学、東京都市大学、東京理科大学、同志社大学、東北芸術工科大学、富山大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、兵庫県立大学、広島大学、法政大学、武蔵野美術大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	●2020年4月　10名 ●2021年4月　12名 ●2022年4月　12名 ●2023年4月　13名 ●2024年4月　12名 ●2025年4月　15名
採用実績（学部・学科）	文学部・文化構想学部・経済学部・経営学部・法学部・現代教養学部・メディア情報学部・人間科学部・工学部・理工学部・グラフィックデザイン科・造形研究科・映像研究科　他

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2025年	3名	12名	15名
2024年	2名	10名	12名
2023年	3名	10名	13名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2025年	15名	0名	100%
2024年	12名	0名	100%
2023年	13名	0名	100%

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