最終更新日：2025/2/3

東海高熱工業(株)

業種

  • ガラス・セラミックス
  • 機械
  • 機械設計
  • 重電・産業用電気機器
  • その他電子・電気関連

基本情報

本社
東京都
資本金
14億円
売上高
[単体]142億1,500万円（2024年12月） [連結]169億4,400万円（2024年12月）
従業員
[単体]258名　[連結]348名（2025年1月）

”熱”の技術に特化した世界トップシェアメーカー／直近5期における営業利益率は25%超／高付加価値製品をオーダーメイドで提供しています。【借上社宅制度有り】

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企業のここがポイント

  • 製品・サービス力

    事業領域は幅広く、昨今はEV向けのリチウムイオン電池や、微細化が進む電子部品の製造に携わっています。

  • 制度・働き方

    借り上げ社宅制度有り。平均残業時間は9.9時間/月で、ワークライフバランスの取りやすい環境です。

  • 職場環境

    企業風土　「 一生懸命やって失敗するのは構わない。まずは自分の思うことをやってみよう 」

会社紹介記事

優れた技術力で、熱処理のグローバルスタンダードを目指しています

PHOTO

◆　事業内容　◆
・1000℃超の高温領域を扱う加熱設備「工業炉」の製作
・加熱設備の熱源及び熱処理に用いられるセラミック製品の製造、販売
・変電や送電設備等、高電圧を扱う設備で用いられるセラミック抵抗器の製造、販売

東海高熱工業は、主に1000℃超の高温領域を扱う”熱処理”のプロフェッショナルです。我々が得意とする熱処理は、環境負荷低減に欠かせない二次電池や、技術の進歩が著しい電子部品などあらゆる製品の製造に関わる技術です。当社はその熱処理を行う加熱設備”工業炉”の他、業界トップシェアを誇る”SiC発熱体”をはじめ様々なセラミック製品を開発・製造販売しているBtoBメーカーです。

直近5期の平均売上高営業利益率は25.3%。熱処理分野の製品をトータルに開発できる強みを活かし、高付加価値製品を提供することによって高い営業利益率を保っています。熱処理というニッチ領域に特化することでトップシェア製品を数多く取り揃える当社は、国内だけでなく海外のトップ企業からも引き合いが多く、今後更なるグローバル展開を計画しています。

◆　若手から活躍しやすい企業文化　◆
当社では入社1,2年目の社員であっても、責任ある業務を任せます。指示された業務のみをこなす受け身の姿勢では、価値創造はできないと考え、早くから成長につながる経験を積めるよう体制を整えています。

「一生懸命やって失敗するのは構わない。まずは自分の思うことをやってみよう。」
この文化が根付く当社では若手に限らず多くの社員が生き生きと働いています。

◆　働きやすい環境　◆
＜補助制度＞
　借り上げ社宅制度…自己負担額が4,000円になるよう差額を会社が負担
　家族手当／住宅手当／技術手当／出張手当など、従業員の生活をサポートする制度充実
＜ワークライフバランス＞
　育児休職…子供が2歳になるまで取得可能
　時短勤務…子供が小学3年生になるまで可能
　ノー残業デー…毎週水曜日
　年間休日日数…126日（2025年度）
　平均残業時間…9.9時間/月（2024年度）
　有給取得率…82.1%（2023年度）

◆　採用担当からのメッセージ　◆
裁量の大きさ、自由度の高さ、失敗が許容される環境、が当社の魅力です。 仕事を通して強いやりがいを得たい、そんなアグレッシブな方からのご応募お待ちしております。

会社データ

事業内容
■工業炉
■炭化けい素発熱体
■セラミック抵抗器
上記などの製造・販売
本社郵便番号 107-0061
本社所在地 東京都港区北青山1－2－3　青山ビル3階
本社電話番号 03-5772-8211
設立 1936（昭和11）年
資本金 14億円
従業員 [単体]258名　[連結]348名（2025年1月）
売上高 [単体]142億1,500万円（2024年12月）
[連結]169億4,400万円（2024年12月）
事業所 支　店：京都府京都市
工　場：宮城県柴田郡
　　　：滋賀県近江八幡市
研究室：宮城県柴田郡、滋賀県近江八幡市
主な取引先 【販売】(株)村田製作所、太陽誘電(株)、AGC(株)
【仕入】三井金属鉱業(株)、(株)澤田製作所
子会社 ・上海東海高熱耐火制品有限公司
・東海高熱（蘇州）工業炉有限公司
業績推移 　　決算期　　　　売上高　　　　　経常利益
────────────────────────
2024年12月　　169億4,400万円　　34億6,600万円
2023年12月　　159億4,300万円　　38億6,500万円
2022年12月　　167億4,900万円　　45億9,800万円
2021年12月　　187億6,800万円　　55億300万円
2020年12月　　144億4,490万円　　38億5,300万円
2019年12月　　132億4,200万円　　33億300万円
2018年12月　　122億8,600万円　　30億3,800万円
平均年齢 39.3歳（2025年1月）
沿革
  • 1936年 2月
    • 東海カーボン(株)〈旧東海電極製造(株)〉の姉妹会社として、耐火煉瓦の製造研究を目的に東極興行(株)として発足。資本金50万円。本社を当時の東京市麹町区に設置。
  • 1938年 4月
    • 東極産業(株)と商号を変更し、名古屋工場にて耐火煉瓦の製造を開始。
  • 1941年 4月
    • 香川県高松市に高松工場を建設し、耐火煉瓦の製造を開始。
  • 1946年 7月
    • 東海高熱工業(株)に商号を変更。
  • 1947年10月
    • 京都工場を建設し、エレマ電気炉、ダイヤライト（炭化けい素耐火物）およびダルマイト（アルミナ耐火物）の製造を開始。
  • 1947年11月
    • 東海カーボン(株)からエレマ発熱体および抵抗器の製造、販売権を譲り受け、名古屋工場にて製造を開始。
  • 1949年 6月
    • 高松工場を閉鎖。
  • 1957年 4月
    • 本社を東京都千代田区内神田へ移転。
  • 1961年10月
    • 東京証券取引所、名古屋証券取引所市場第二部に上場。
  • 1964年 1月
    • 宮城県柴田町に仙台工場を建設し、電子部品のエレマレジスタ、エレマバリスタの製造を開始。
  • 1986年 3月
    • 本社を東京都新宿区西新宿へ移転。
  • 1994年 5月
    • 京都工場を分離し、工業炉製造部門の子会社としてティーケーエンジニアリング(株)を設立。
  • 1997年 4月
    • ドイツカンタル社との合弁会社「上海東康高熱耐火制品有限公司」を中国上海市に設立。
  • 1999年 8月
    • ドイツカンタル社との合弁契約を解消し、上海東康高熱耐火制品有限公司が完全子会社となる。
  • 2003年 1月
    • 工業炉製造部門のティーケーエンジニアリング(株)を吸収合併。名古屋営業所、仙台営業所、九州営業所を整理統合。
  • 2003年10月
    • 本社を東京都台東区北上野へ移転。
  • 2003年12月
    • 名古屋証券取引所の上場を廃止。
  • 2004年12月
    • ISO14001の認証を全社一括にて取得。
  • 2005年 5月
    • エレマ発熱体の製造を仙台工場へ移管。
      名古屋工場を東海高熱テクノセンターと改称。
  • 2005年10月
    • 工業炉の製造を東海高熱テクノセンターへ移管、京都工場を閉鎖。
  • 2006年 7月
    • 東海カーボン(株)との株式交換により上場廃止
      完全子会社となる。
  • 2013年 9月
    • 中国HUIKE社との合弁会社「東海高熱(蘇州)工業炉有限公司」を中国蘇州市に設立。
  • 2014年 8月
    • 工業炉の製造を東海高熱エンジニアリング(株)へ移管、東海高熱テクノセンターを閉鎖。
  • 2018年 2月
    • 本社を東京都港区北青山へ移転。
  • 2024年 1月
    • 東海高熱エンジニアリング(株)を吸収合併。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 12.8年
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間（前年度実績）
    月平均所定外労働時間（前年度実績）
    • 9.9時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    • 15.3日
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）(合計)
    対象者 3名 0名 3名
    取得者 1名 0名 1名
  • 前年度の育児休業取得率（男女別）
    2024年度

    男性

    33.3%

    女性

    0%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 6.5%
      （31名中2名）
    • 2024年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、入社2年目研修、中堅社員研修、課長研修、部長研修、グローバルリーダー研修　他
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得費用の補助、セミナー受講費用の補助
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度あり
年に1回、人事とのキャリア面談を実施します。
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績（学校）

＜大学＞
愛知大学、愛知工業大学、青山学院大学、石巻専修大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、大阪大学、神奈川大学、学習院大学、北見工業大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都府立大学、近畿大学、熊本大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、神戸大学、駒澤大学、埼玉大学、静岡大学、芝浦工業大学、信州大学、成蹊大学、専修大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、帝京科学大学（東京）、電気通信大学、東京工業大学、東京農工大学、東京理科大学、東洋大学、富山大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、同志社女子大学、長岡技術科学大学、名古屋工業大学、日本大学、日本経済大学（福岡）、福井大学、法政大学、北海学園大学、三重大学、宮城大学、室蘭工業大学、明治大学、名城大学、山口大学、横浜国立大学、横浜商科大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学
採用実績（人数） 　　　　2019年　2020年　 2021年　2022年　2023年　2024年
------------------------------------------------------------------------------
大卒 　　　 3名　　　4名　　　3名　　　2名　　 4名　　　5名
(院卒含む)
  • 過去3年間の新卒採用者数（男女別）
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 4名 1名 5名
    2024年 4名 1名 5名
    2023年 3名 1名 4名
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 5名 0名 100%
    2024年 5名 0名 100%
    2023年 4名 0名 100%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2026に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2027年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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